大引けの日経平均は前日比142.83円安の19137.95円となった。東証1部の売買高は12億4729万株、売買代金は2兆0829億円だった。業種別では、空運業、石油・石炭製品、鉱業が下落率上位だった。一方、パルプ・紙、その他製品、医薬品が上昇率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の75%、対して値上がり銘柄は23%となった。
個別では、売買代金トップのソフトバンクG<9984>が4%超の下落。米ハイテク株安に加え、傘下の投資ファンドに出資する産油国の動向が懸念されたようだ。東エレク<8035>、トヨタ自<7203>、三菱UFJ<8306>も軟調。出光興産<5019>は配当維持が好感される一方、原油安が売り材料視されて5%超の下落。一部証券会社の投資判断引き下げが観測されたH.I.S.<9603>も売りがかさんだ。また、アイスタイル<3660>などが東証1部下落率上位に顔を出した。一方、アクティビスト(物言う株主)ファンドの株式保有が伝わった任天堂<7974>や、米同業の決算が好感されたアドバンテス<6857>の堅調ぶりが目立った。ファーストリテ<9983>やソニー<6758>は小じっかり。前期業績を上方修正した新光電工<6967>は急伸し、原油貯蔵能力のひっ迫に絡んだ思惑から明治海<9115>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。
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