米国株式市場休場を受けて、日経平均は前日終値水準で取引を開始。寄り付き直後は、方向感に乏しい展開となっていたが、ソニーグループ<6758>、キーエンス<6861>などTOPIXコア30銘柄を中心に利益確定の売りが入ったこともあり、35500円台まで下落する場面が見られた。ただ、売り一巡後は、為替市場で1ドル146円台と円安ドル高が進んだこともあり、下げ渋る展開となった。
大引けの日経平均は前日比282.61円安(-0.79%)の35619.18円となった。東証プライム市場の売買高は15億3332万株、売買代金は3兆9416億円だった。セクターでは、繊維製品、倉庫・運輸関連業、水産・農林業、その他製品、非鉄金属などが下落した一方、海運業、鉱業、ゴム製品、石油・石炭製品、鉄鋼の5セクターのみ上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は14%、対して値下がり銘柄は83%となっている。
日経平均採用銘柄では、英国での大冤罪事件のドラマ化で批判が再燃している富士通<6702>が引き続きさえないほか、大日本印刷<7912>、三菱マテリアル<5711>も弱い。また、任天堂<7974>、東エレク<8035>も売られた。その他の銘柄では、日本国土開発<1887>、FPパートナー<7388>が決算に絡んで売り優勢となった。
一方、日本郵船<9101>、川崎汽船<9107>、商船三井<9104>など海運株が引き続き強い動きを見せたほか、新しい少額投資非課税制度(NISA)への期待感などから、野村HD<8604>も上昇。また、アステラス製薬<4503>、鹿島建設<1812>、京セラ<6971>もしっかり。その他の銘柄では、さくらインターネット<3778>が上げ幅を拡大する展開となった。
<FA>
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