日経平均は反発、朝安後に切り返す、米金利・商品高や円安手掛かりに買い

日経平均は反発。日本の連休中、米国市場では連邦公開市場委員会（FOMC）後にNYダウが乱高下した。4日は大幅利上げ観測が後退して932ドル高となったが、翌5日にはインフレ懸念が強まり1063ドル安と急反落。連休明けの日経平均はこうした流れを引き継いで34円安からスタートすると、朝方には一時26543.29円（前営業日比275.24円安）まで下落した。ただ、米金利や商品市況の上昇、為替相場の円安推移を受けた関連銘柄の買いを支えに切り返し、後場には27072.59円（同254.06円高）まで上昇する場面があった。

大引けの日経平均は前営業日比185.03円高の27003.56円となった。東証プライム市場の売買高は14億9856万株、売買代金は3兆4359億円だった。業種別では、鉱業、電気・ガス業、石油・石炭製品が上昇率上位で、その他も全般堅調。一方、サービス業、情報・通信業、その他製品など4業種が下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の70％、対して値下がり銘柄は28％となった。

個別では、トヨタ自<7203>が2％、三菱ＵＦＪ<8306>が3％の上昇。米金利上昇や円安を受けて買いが入った。ＩＮＰＥＸ<1605>は原油高につれて5％近い上昇。三井物産<8031>やコマツ<6301>の上昇も目立ったが、連休前に発表した決算を好感した買いが続いたようだ。その他売買代金上位では東エレク<8035>が堅調で、郵船<9101>は小じっかり。また、岸田文雄首相が原子力の活用に言及したことで東京電力ＨＤ<9501>が東証プライム市場の上昇率トップとなり、好決算のＡＤＷＡＹＳ<2489>やＴＯＡ<6809>
も上位に顔を出した。一方、売買代金トップのレーザーテック<6920>が5％超の下落。
米金利上昇で値がさグロース（成長）株が売られ、ほかにもソフトバンクＧ<9984>、任天堂<7974>、ソニーＧ<6758>がさえない。資生堂<4911>などの化粧品関連株は米同業の業績下方修正を受けて売りがかさみ、キーパー技研<6036>などとともに東証プライム市場の下落率上位に顔を出した。
＜HK＞