日経平均;37248.36;+350.94TOPIX;2579.33;+21.45
[寄り付き概況]
13日の日経平均は350.94円高の37248.36円と3日続伸して取引を開始した。前週末9日のダウ平均は54.64ドル安、ナスダックは196.95ポイント高。消費者物価指数(CPI)の年次改定でインフレ改善が確認され、金利先安感からハイテクが買われたが、ダウ平均は過去最高値付近からの利食いに押された。昨日12日のダウ平均は125.69ドル高の38797.38ドル、ナスダックは48.12ポイント安の15942.55で取引を終了した。高値警戒感に売られ、寄り付き後、下落。その後、今週発表の重要インフレ指標が連邦準備制度理事会(FRB)の年内の利下げをより確実にするとの期待に長期金利低下に連れ、上昇に転じた。ダウは終日堅調に推移し、終盤にかけインフレ指標発表を控えた利益確定売りも見られ失速したものの連日で過去最高値を更新。ハイテクは再び下落し、まちまちで終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。東京市場が3連休中、米株式市場で主要指数が8日と比べ上昇したことが東京市場の支えとなった。中でも、ハイテク比率が高いナスダック総合指数が8日に比べ0.94%上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が1.83%上昇と、ダウ平均(0.18%上昇)
に比べ上昇率が大きかったことが、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。また、外為市場で1ドル=149円30銭台と円安基調が継続していることが、東京市場で輸出株などの株価の支えとなった。一方、日経平均は先週末までの2日間で770円を超す上げとなったこともあり、高値警戒感が継続し、利益確定売りが出やすかった。また、米国で今晩、1月の米消費者物価指数(CPI)が発表されることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。なお、取引開始前に発表された1月の国内企業物価指数は、前年同月比0.2%上昇した。QUICKがまとめた民間予測の中央値は同横ばいだった。今日は、香港、中国(上海、深セン)、台湾、ベトナム市場が休場となる。
セクター別では、保険業、その他金融業、ゴム製品、輸送用機器、電気機器などが値上がり率上位、パルプ・紙、精密機器、建設業、海運業、石油石炭製品などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、、ソフトバンクG
<9984>、リクルートHD<6098>、楽天グループ<4755>、資生堂<4911>、IHI<7013>、東エレク<8035>、東京海上<8766>、スクリーンHD<7735>、フジクラ<5803>、ルネサス<
6723>、ソシオネクスト<6526>、SUBARU<7270>、ソニーG<6758>、ブリヂストン<5108>、アドバンテスト<6857>、レーザーテック<6920>、トヨタ<7203>などが上昇。他方、大塚HD<4578>、ゼンショーHD<7550>、神戸鋼<5406>、三井不<8801>、スズキ<7269>、いすゞ<7202>、商船三井<9104>、川崎船<9107>、郵船<9101>などが下落している。
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