前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ＤＭソリュ <6549> 　1,305円　(+300円、+29.9％) ストップ高

　ディーエムソリューションズ <6549> [ＪＱ]がストップ高。同社は5日、EC通販市場の拡大などにより取扱量が増大しているフルフィルメントサービス（ECの注文から配送までの関連業務全般のこと）の更なる受注体制の強化・拡大のため、最大拠点である日野フルフィルメントセンターを大幅に増床したと発表。これにより、同センターの延床面積は6553平方メートルから1万2415平方メートルと、これまでの約2倍の広さになり、受託処理能力や出荷処理能力の大幅な向上が見込めるという。同社は急拡大するEC通販需要及び大口の商品発送案件需要を的確に取り込み、更なる収益の拡大を目指すとしている。

■カワタ <6292> 　1,053円　(+150円、+16.6％) ストップ高

　東証1部の上昇率トップ。カワタ <6292> がストップ高。5日の取引終了後、開発中の全固体リチウムイオン電池の量産化に資する技術について、技術面及び事業面で一定の評価を得ることができたと発表。同技術開発は、NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）の公募事業「新エネルギー等のシーズ発掘・事業化に向けた技術研究開発事業」の燃料電池・蓄電池分野のテーマである「電極活物質への無機材料の薄膜コート技術の実用化研究開発」（全固体リチウムイオン電池の量産化に資する技術開発）の実施先として同社が採用され、開発に取り組んできたもの。なお、今後の事業化に向けては、関係団体や企業と連携して、更なる研究開発や市場調査などに取り組むとしている。

■カーディナル <7855> 　953円　(+99円、+11.6％)

　カーディナル <7855> [ＪＱＧ]が急反騰。5日の取引終了後、MBOの一環として山田弘直社長が代表を務める山田マーケティング（大阪市城東区）が同社株に対して実施しているTOBについて、買い付け条件の変更を行うと発表した。買い付け価格を851円から955円に引き上げるとしており、これにサヤ寄せする格好となった。また、10月5日までとしていた買い付け期間を10月19日まで延長する。

■ラキール <4074> 　1,983円　(+182円、+10.1％)

　ラキール <4074> [東証Ｍ]が急反騰。6日午後1時ごろ、ミサワホーム（東京都新宿区）から「LaKeel BI」を受注したと発表。「LaKeel BI」は、ラキールが提供する大手法人向けビジネスインテリジェンスシステム。今回、ミサワホームでは9000人の社員を支える人財データ分析システムとして導入を決定し、特に人事関連データの収集、蓄積、分析をフルスイートで提供していることや、大手企業向けの豊富な実績、人財データ分析業務のWeb化などの特徴が評価されたとしている。

■太平洋セメ <5233> 　2,402円　(+166円、+7.4％)

　東証1部の上昇率8位。太平洋セメント <5233> が急反発。6日、22年1月1日出荷分からセメント製品を値上げすると発表。ホワイトセメントを除く各種セメント製品の価格を1トンあたり2000円値上げするという。セメント製造用の石炭価格が中国の需要増加や産出国からの輸出停滞などの影響を受けて大幅な高騰を続けており、今後も更なる上昇が見込まれることや、セメント製造設備の老朽化に対する維持・修繕コストの増加、船舶などの輸送コストの上昇などが要因としている。なお、値上げの表明は17年12月以来3年10ヵ月ぶりとなる。

■三井松島ＨＤ <1518> 　1,684円　(+114円、+7.3％)

　東証1部の上昇率10位。三井松島ホールディングス <1518> が大幅高で4日続伸。石炭商社で輸入炭の販売を主力とし、豪州やインドネシアに権益を保有している。ここにきて石炭価格が高騰していることで、関連銘柄に物色の矛先が向いており、そのなかでも足もとの業績好調な同社株への投資マネー流入が顕著となっている。同社の21年4-6月期営業利益は前年同期比倍増となる10億4400万円と絶好調。22年3月期通期は前期比54％増の30億円を計画するが、大幅な上振れが有力視されている。石炭市況の高騰は中国の電力不足の問題とも密接に関わっており、マーケットの注目度が高い。

■ＴＳＩＨＤ <3608> 　366円　(+23円、+6.7％)

　ＴＳＩホールディングス <3608> が急反発。同社は婦人向けを主力とするアパレル大手で、東京スタイルとサンエーの経営統合によって発足。新型コロナウイルスの感染拡大による影響から非常に厳しい収益環境を強いられていたが、ここにきて風向きが変わっている。休業による影響が一巡し、値引き販売の抑制が利益率の改善をもたらしている。5日取引終了後に発表した22年2月期中間期（21年3-8月）の決算は営業損益が11億3400万円の黒字（前年同期は104億6900万円の赤字）と改善色を示し、通期計画の11億円を上回った。これをポジティブ視する形で投資資金が流入した。ここコロナ禍からの脱却で業績を急回復させるアフターコロナ関連株に物色の矛先が向いており、同社株もその流れに乗っている。

■東電ＨＤ <9501> 　369円　(+21円、+6.0％)

　東京電力ホールディングス <9501> や関西電力 <9503> 、中部電力 <9502> といった電力株が軒並み高。岸田新政権では、自民党幹事長に就任した甘利明氏は原子力発電所のリプレース（建て替え）を主張する議員連盟の顧問を務めているほか、同政調会長となった高市早苗氏は小型モジュール炉や核融合炉の実用化を主張しており、原発推進へ向けた期待が高まっている。また、足もとで液化天然ガス（LNG）の需給が逼迫し価格が高騰している。今年の冬にもLNG価格が急騰し、電力小売事業者の一部が破綻するなどの動きがあったが、この際、東電HDなど電力株は軒並み急伸したことから思惑買いも入っている様子だ。

■遠藤照明 <6932> 　1,083円　(+58円、+5.7％)

　遠藤照明 <6932> が急反発、新高値更新。日経平均が前週から波乱安の展開を強いられるなかで同社株の頑強ぶりが際立つ。時価は2018年2月以来約3年8ヵ月ぶりの高値となっている。商業施設向け照明で国際的な商品競争力を誇り、売り上げの3割強を英国など海外向けで占めている。LED分野で実力を発揮し、高水準の需要を背景に業績は絶好調といってよい。依然としてPER8倍台、PBR0.6倍台と割安感が強く、機関投資家とみられる継続的な実需買いが観測されている。

■三協立山 <5932> 　813円　(+41円、+5.3％)

　三協立山 <5932> が急反発。6日午後1時ごろに発表した第1四半期(6-8月)連結決算が、売上高782億5000万円、営業利益15億300万円、最終利益6億1500万円となり、会計基準の変更により比較はないものの、前年同期の営業損益2億6200万円の赤字から大きく黒字転換し、上期予想に対する進捗率が63％となったことが好感された。建材事業で、建築着工に復調の動きがみられたことや、キャンペーンなどの販売促進施策や国の助成金政策などが寄与し、改装・リフォーム分野が好調に推移したことが牽引した。また、半導体製造装置向けの設備投資や自動車販売台数増加に伴いマテリアル事業の受注が好調だったことも貢献した。なお、22年5月期通期業績予想は、売上高3200億円、営業利益39億円、最終利益4億円の従来見通しを据え置いている。

■ヘリオス <4593> 　1,927円　(+96円、+5.2％)

　ヘリオス <4593> [東証Ｍ]が大幅高で4日ぶりに反発。6日付の日本経済新聞朝刊で「肺炎の重症患者などに生じる呼吸不全を治療する新薬候補について、2021年内にも厚生労働省に製造販売承認を申請する」と報じられており、これが好感された。記事によると、新薬候補は急性呼吸窮迫症候群（ARDS）の治療向けで、最終段階の臨床試験で良好な結果を確認したという。重症肺炎は新型コロナウイルス患者の死亡原因の一つでもあることから、実用化されれば治療の選択肢が広がることになる。22年にも承認を受けて発売したい考えとあることから、承認及び上市への期待が高まっている。

■アートＳＨＤ <3663> 　915円　(+43円、+4.9％)

　アートスパークホールディングス <3663> [東証２]が大幅高で3日ぶりに反発。6日午前11時30分に発表した9月度月次事業進捗レポートで、マンガ・イラスト・アニメーション制作ソフト「CLIP STUDIO PAINT」の累計出荷本数が前月比50万本増の1498万本となり、出荷本数が順調に積み上がっていることが好感された。日本国外の新規ユーザー獲得を目的として、Windows及びMacOSの「CLIP STUDIO PAINT」ダウンロード版の海外向け販促キャンペーンを実施したことなどが寄与した。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　660円　(+25.3円、+4.0％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> 、第一生命ホールディングス <8750> がいずれも続伸するなどメガバンクや大手生保への買いが目立つ。ここにきて米国では原油市況の高騰に加え非鉄・穀物など商品市況の上昇を背景にインフレ懸念が高まっており、米長期金利の上昇が顕著となっている。前日5日の米10年債利回りは終値ベースで1.52％台まで上昇、フシ目の1.5％を再び上回ってきた。これを受けて米国株市場ではゴールドマン・サックス が3％超の上昇となったほか、シティグループ 、ＪＰモルガン 、バンカメ など大手金融株が軒並み買われた。東京市場でも米国事業を展開する大手金融株は運用環境の改善思惑から買いを誘導した。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　976円　(+33円、+3.5％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> や石油資源開発 <1662> 、ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> といった石油エネルギー株が連日人気。ＩＮＰＥＸは4日続伸し年初来高値を更新した。出光興産 <5019> や富士石油 <5017> も高い。5日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の11月限が前日比1.31ドル高の1バレル＝78.93ドルと上昇。一時、79.48ドルと14年11月以来、約7年ぶりの高値に上昇した。4日の石油輸出国機構（OPEC）とロシアなどから構成される「OPECプラス」で協調減産の縮小幅を維持することが決定され、原油需給の引き締まりが続くとの見方が強まったことによる買いが継続している。これを受け、日本の石油エネルギー株にも買いが流入した。

■博展 <2173> 　572円　(+19円、+3.4％)

　博展 <2173> [ＪＱＧ]が大幅反発。ディスプレー制作など企業の販促支援事業を展開しているが、新型コロナウイルス感染第5波の収束を受け経済活動の正常化が期待されるなか、イベント関連需要の回復を先取りした買いを呼び込んだ。IT技術などを活用したソリューション分野にも注力しており、ウィズコロナ環境での採用活動向けに、オフラインとオンラインを融合させたハイブリッド型コミュニケーションサービスを提供し新たな商機を取り込んでいる。

■三菱商事 <8058> 　3,565円　(+74円、+2.1％)

　三菱商事 <8058> 、三井物産 <8031> 、住友商事 <8053> など総合商社株が全体軟調相場に逆行して高い。前日のWTI原油先物価格が1ドル31セント高の1バレル78ドル93セントと大幅高で4連騰と上昇基調が強い。原油市況が高騰するなか、インフレ懸念が米国株をはじめ世界株市場の重荷となっているが、資源価格の上昇が収益メリットとなる大手商社にとってはプラス材料となっている。三菱商、三井物、住友商ともに6日で3日続伸と全体相場と逆行する動きで市場の注目を集めている。

■ウエストＨＤ <1407> 　4,890円　(+95円、+2.0％)

　環境関連株が高い。ウエストホールディングス <1407> やレノバ <9519> 、イーレックス <9517> が買われ、ＥＮＥＣＨＡＮＧＥ <4169> [東証Ｍ]や霞ヶ関キャピタル <3498> [東証Ｍ]が値を飛ばした。5日、米プリンストン大学上席研究員の真鍋淑郎氏のノーベル物理学賞受賞が決まった。同氏はコンピューターを用いて気候の変動を分析する研究分野を開拓した実績が評価された。具体的には、大気中の二酸化炭素（CO2）濃度が気候に与える影響を初めて数値で明らかにした。これを受け、6日は環境関連株に見直し買いが入っており、ウェザーニューズ <4825> もしっかり。今月31日からは英国のグラスゴーで、第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）が始まることも、環境関連株には追い風となりそうだ。

■日経Ｄインバ <1357> 　437円　(+8円、+1.9％)

　ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 <1357> [東証Ｅ]の上値追いが続いている。6日で8日続伸となり、これは今年に入って初めて。日経Ｄインバは日経平均株価に対し逆方向に連動するETFで価格変動率がマイナス2倍に基本設定されていることが特徴。そのため、日経平均が下落する局面では上値指向を強める形となる。全体相場は中国の景気減速懸念と米国のインフレ懸念を背景に下値リスクが強く意識され始めており、個人投資家などの短期資金が日経Ｄインバをヘッジ目的で買う動きが活発化しているもよう。

■スマレジ <4431> 　3,315円　(+55円、+1.7％)

　スマレジ <4431> [東証Ｍ]が続伸。5日の取引終了後に発表したクラウドPOSレジ「スマレジ」の9月度の月次登録店舗数が前月比985店増の10万2322店舗となり、順調に積み上がっていることが好感された。無料プランが同642店増の8万816店舗となったほか、有料プランが同343店増の2万1506店舗となった。

■フジシール <7864> 　2,316円　(+30円、+1.3％)

　フジシールインターナショナル <7864> が反発。5日の取引終了後、事業ポートフォリオの見直しを目的にスイス子会社ＰＡＧＯのタックラベル事業と不動産を譲渡すると発表。これに伴う譲渡価額が合計で約34億円になったとしており、業績への寄与を期待した買いが入った。なお、同件による22年3月期業績への影響は軽微としている。

■セリア <2782> 　3,975円　(+40円、+1.0％)

　セリア <2782> [ＪＱ]が3日続伸。5日の取引終了後に発表した9月度の月次売上高で、既存店売上高は前年同月比2.4％増と5ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。客数が同1.2％増と4ヵ月ぶりにプラスに転じたほか、客単価も同1.2％増と上昇した。なお、全社売上高は同8.4％増だった。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース