日経平均は199円高でスタート、神戸鋼や日本郵政などが上昇

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;27421.66;+199.62TOPIX;1966.67;+19.13


[寄り付き概況]

　15日の日経平均は199.62円高の27421.66円と4日ぶり反発して取引を開始した。前日14日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は336.26ドル高の32155.40ドル、ナスダックは239.31ポイント高の11428.15で取引を終了した。2月消費者物価指数（CPI）が予想通り伸びの鈍化基調を示したほか、財務省高官が当局の保証額以上の預金も含め全預金の安全性を強調する姿勢を見せたことで連鎖的な銀行破綻への懸念が後退し、大幅高でスタート。一方、連邦準備制度理事会（FRB）の利上げ観測再燃で金利が上昇したため伸び悩んだ。また、ロシア軍戦闘機との衝突で偵察用無人機が墜落したとの軍の発表を受け、地政学リスクを警戒した売りも上げ幅を縮小させた。ただ、終盤にかけては再び買い戻しが強まり、主要株価指数はプラス圏で終了した。

　今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が大幅に上昇したことが東京市場の株価を支えた。中でも、ナスダック総合指数が2.14％上昇、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が3.03％上昇と、ダウ平均（1.06％）に比べ上昇率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株の買い手掛かり要因となった。また、外為市場で1ドル＝134円50銭台と昨日15時頃に比べ70銭ほど円安・ドル高に振れたことも東京市場で安心感となった。さらに、日経平均は昨日までの3日続落で
1400円を超す下げとなったことから、自律反発狙いの買いも入りやすかった。一方、米銀行の相次ぐ破綻が金融システムに及ぼす影響への警戒感が払拭できず、株価の重しとなった。また、今晩、米国で2月の米卸売物価指数（PPI）、2月の米小売売上高など市場の注目度が高い経済指標が発表されることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。今日は日本時間11時に、1-2月の中国工業生産高、1-2月の中国小売売上高などが発表される。

　セクター別では、鉄鋼、保険業、銀行業、その他金融業、証券商品先物などが値上がり率上位、陸運業が値下がりしている。東証プライムの売買代金上位では、神戸鋼<
5406>、日本郵政<6178>、オリックス<8591>、ルネサス<6723>、日産自<7201>、日本製鉄<5401>、三菱重<7011>、コマツ<6301>、アドバンテスト<6857>、東エレク<8035>、伊藤忠<8001>、丸紅<8002>、三井物産<8031>、三菱商事<8058>、関西ペ<4613>などが上昇。他方、JR東<9020>、JR東海<9022>、OLC<4661>、ファーストリテ<9983>、アステラス薬<4503>などが下落している。

＜CS＞