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2022/09/02 - ゼオン(4205) の関連ニュース。■ロングライフ <4355> 274円 (+74円、+37.0%) 一時ストップ高 ロングライフホールディング <4355> [東証S]が急反騰。1日、子会社エルケアが健康管理サービスを手掛けるメディロム (東京都港区)と事業提携し、介護向けの見守りシステムを共同開発すると発表。これを材料視した買いが膨らんだようだ。メディロムが開発した24時間365日充電不要の活動量計「MOTHER Bracelet」を用い、体温変化や体調の急変、心拍データの異常などを検知した際に施設管理者や家族

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4205東証プライム

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前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2022/09/02 05:30

ロングライフ <4355>  274円 (+74円、+37.0%) 一時ストップ高

 ロングライフホールディング <4355> [東証S]が急反騰。1日、子会社エルケアが健康管理サービスを手掛けるメディロム (東京都港区)と事業提携し、介護向けの見守りシステムを共同開発すると発表。これを材料視した買いが膨らんだようだ。メディロムが開発した24時間365日充電不要の活動量計「MOTHER Bracelet」を用い、体温変化や体調の急変、心拍データの異常などを検知した際に施設管理者や家族に連絡するシステムになる予定という。10月から試験運用を開始し、共同開発後は在宅介護者1万人にメディロムの活動量計を配布。その後、施設利用者3万人の利用を開始し、合計で4万人の利用を目指すとしている。

ASNOVA <9223>  1,070円 (+150円、+16.3%) ストップ高

 ASNOVA <9223> [名証N]がストップ高。8月31日の取引終了後、株主優待制度を導入すると発表しており、これが好材料視された。株主優待制度「ASNOVAプレミアム優待倶楽部」を新設し、毎年3月末と9月末時点で500株以上を保有する株主を対象に、株主優待ポイント(保有株数に応じて5000から1万5000ポイント)を年2回付与する。ポイントは1ポイント1円相当で、こだわりグルメやスイーツ、家電製品、選べる体験ギフトなどと交換できる。23年3月末の基準日から適用を開始するとしている。

菱洋エレク <8068>  2,578円 (+299円、+13.1%)

 東証プライムの上昇率トップ。菱洋エレクトロ <8068> [東証P]が急反騰し、年初来高値を更新。8月31日の取引終了後、23年1月期の連結業績予想について、売上高を1000億円から1130億円(前期比0.8%増)へ、営業利益を23億円から36億円(同59.4%増)へ、純利益を15億3000万円から23億5000万円(同25.4%増)へ上方修正し、100円としていた年間配当予想を110円に引き上げると発表しており、これを好感した買いが流入した。産業分野やOA機器を中心に半導体/デバイス事業が好調に推移し、自動化や省人化を目的としたデジタル化推進を背景に企業のIT関連設備投資が堅調に推移した上期の業績が大幅に伸長したことが要因。なお、同時に発表した第2四半期累計(2-7月)決算は、売上高608億900万円(前年同期比16.4%増)、営業利益25億1300万円(同2.6倍)、最終利益17億8000万円(同2.1倍)だった。

田中化研 <4080>  1,720円 (+164円、+10.5%)

 田中化学研究所 <4080> [東証S]が3日ぶりに急反騰、全体相場が急速にリスクオフに傾くなか強さを発揮した。世界的な電気自動車(EV)シフトの動きが加速するなか、その基幹部品である2次電池の確保も重要な課題となっている。そうしたなか、トヨタ自動車 <7203> [東証P]が31日、最大7300億円を投じ日本と米国で電池の増産を行う方針を発表した。これを受けて、 リチウムイオン電池向け正極材料の専業メーカーである同社にビジネスチャンスが広がるとの思惑が高まった。

キッズバイオ <4584>  267円 (+20円、+8.1%)

 キッズウェル・バイオ <4584> [東証G]が急反発。8月31日の取引終了後、ニコン <7731> [東証P]子会社のニコン・セル・イノベーションと協働して製造・構築を進めていた、乳歯歯髄幹細胞(SHED)を再生医療等製品として製品化するための基となるマスターセルバンクについて構築を完了したと発表しており、これを材料視した買いが集まったようだ。両社によると、 再生医療等製品向けSHEDマスターセルバンクの構築完了は日本初という。今後、キッズバイオはSHEDによる細胞治療・遺伝子治療製品等の創出を目指していく。

ODK <3839>  632円 (+41円、+6.9%)

 東証プライムの上昇率3位。ODKソリューションズ <3839> [東証P]が急反発。8月31日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表しており、これが好感されたようだ。取得上限は10万株(発行済み株数の1.2%)、または1億円。期間は9月1日から来年5月31日まで。

セルソース <4880>  5,030円 (+305円、+6.5%)

 セルソース <4880> [東証G]が3日続急伸。8月31日の取引終了後、22年10月期の単独業績予想について、売上高を33億8900万円から40億5000万円(前期比38.6%増)へ、営業利益を11億1800万円から13億3600万円(同34.7%増)へ、純利益を6億7700万円から8億3300万円(同28.0%増)へ上方修正したことが好感された。提携医療機関数の拡大に伴い加工受託件数が大幅に増加していることに加え、化粧品販売でB2Bモデルへの変革が奏功し、同サービスの売り上げが想定以上に伸長していることが要因としている。

松尾電 <6969>  999円 (+55円、+5.8%)

 松尾電機 <6969> [東証S]が急反発。コンデンサーを売り上げの主力とする電子デバイスメーカーで、小型かつ長寿命を特長とするタンタルコンデンサーで高い商品競争力を持つ。トヨタグループの中核を担うデンソー <6902> [東証P]を主要顧客としていることがポイントで、トヨタ自動車 <7203> [東証P]の 電気自動車(EV)用2次電池増産投資の動きは松尾電にとっても強力な追い風となる。また、売り上げの20~30%を回路保護素子(電流ヒューズ)で占め、EVの基幹部品であるリチウムイオン電池向け高電流ヒューズでも需要を取り込んでいる。

ラキール <4074>  1,626円 (+87円、+5.7%)

 ラキール <4074> [東証G]が急反発。同社は8月31日、ダイオーズ <4653> [東証P]から大手法人向けビジネスインテリジェンスシステム「LaKeel BI」を受注したと発表しており、これが買い手掛かりとなったようだ。ダイオーズは「LaKeel BI」の導入により、これまでデータの分析・資料作成にかけていた工数が大幅に削減され、その時間を今まで手の届かなかった企業施策に充てることが可能。また、顧客ごとの情報を簡単な操作で可視化することができ、シミュレーションの作成や最適な商品提案が可能になることで、生産性の向上と営業活動の効率化が期待できるという。

リネットJ <3556>  569円 (+27円、+5.0%)

 リネットジャパングループ <3556> [東証G]が3日ぶりに急反発。同社は1日、東京都江東区など5自治体と協定を締結し、自治体公認の宅配便を活用した使用済みパソコン・小型家電の回収を始めたと発表しており、これが買い手掛かりとなったようだ。新たに協定を締結したのは、東京都江東区、熊本県人吉市、鹿児島県阿久根市、長野県北安曇郡池田町、島根県鹿足郡津和野町の5つ。これにより、連携する自治体は594まで拡大するという。

日宣 <6543>  625円 (+26円、+4.3%) 一時ストップ高

 日宣 <6543> [東証S]が大幅続伸、一時ストップ高となった。同社は8月31日、気象連動型広告配信ツールを展開するルグラン(東京都港区)に出資したと発表しており、これが材料視されたようだ。この資本提携は、広告の効果を上げたいクライアントのニーズと、個人情報をコントロールしながら質の高い情報を得たい生活者のニーズを満たす手段として行うもの。これにより、同社はクライアントに対し、脱Cookie時代を見据えたマーケティングを支援する体制が更に強化されるとしている。

エアクロ <9557>  741円 (+29円、+4.1%)

 エアークローゼット <9557> [東証G]が大幅反発。1日、RFID(無線自動識別)を活用した独自の物流システムに関する特許を取得したと発表しており、これが材料視されたようだ。自社で構築してきた循環型物流プラットフォームの独自性が認められた結果という。今後、このプラットフォームを外部提供していくとしている。

共同印 <7914>  2,505円 (+94円、+3.9%)

 共同印刷 <7914> [東証P]が大幅反発、全般地合い悪に抗して急速に切り返す展開となった。総合印刷大手の一角で株主還元に積極的な姿勢が特長であり、配当利回りは前日終値ベースで4%台と高い。そうしたなか、同社は8月31日取引終了後に株主優待制度を拡充することを発表した。現行の優待(カレンダー)に加えて、毎年3月末と9月末時点で100株以上を6ヵ月以上継続保有する株主に対し、クオカード(保有株数に応じて1000円または3000円分)を年2回贈呈する。これを材料視する投資資金が流入した。株式市場では株主優待の強化を材料視する動きが強く、長期スタンスの個人マネーを誘引するだけでなく、値幅取りを狙った短期資金の物色対象となるケースも多い。

極楽湯HD <2340>  240円 (+9円、+3.9%)

 極楽湯ホールディングス <2340> [東証S]が大幅高で5日ぶりに反発。8月31日の取引終了後、22年7月~9月期に特別利益が発生する見込みになったと発表しており、これが材料視された。保有する上場有価証券1銘柄を譲渡することで特別利益1億1400万円を計上する予定という。22年3月期末に債務超過となり、東京証券取引所が29日に上場廃止に係る猶予期間入り銘柄に指定したことを受けて株価は急落していたが、ひとまず反発する形となった。

カドカワ <9468>  3,155円 (+115円、+3.8%)

 KADOKAWA <9468> [東証P]が全体軟調相場のなか大幅高で3日続伸。8月31日の取引終了後、子会社フロム・ソフトウェアが中国IT大手テンセント・ホールディングスの子会社Sixjoy Hong Kong(シックスジョイ)、ソニーグループ <6758> [東証P]傘下のソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)それぞれを割当先とする第三者割当増資を行うと発表。これにより調達する資金約364億円は、ゲームIPの企画・開発の強化や世界市場における自社パブリッシングの範囲拡大に向けた体制構築に充てる。発行後のフロム・ソフトウェアの持ち株比率は、カドカワが69.66%、シックスジョイが16.25%、SIEが14.09%となる。

スマレジ <4431>  1,165円 (+40円、+3.6%)

 スマレジ <4431> [東証G]が大幅反発。同社は8月31日、自社が提供するクラウドPOSレジ「スマレジ」の累積取扱高が、8月に5兆円を突破したと発表しており、これが株価を刺激したようだ。7月末時点の登録店舗数は11万5000店超。20年末に累積取扱高3兆円を達成以降、取扱高の伸長はスピードを増し、直近の約16ヵ月間で約2兆円分の取引が行われたという。

ゼオン <4205>  1,390円 (+47円、+3.5%)

 日本ゼオン <4205> [東証P]が大幅高で3日続伸。SMBC日興証券が8月31日付で同社の投資評価を「2(中立)」から「1(強気)」に引き上げるとともに、目標株価を1460円から1800円に増額したことが好感された。レポートでは、高機能材料の稼ぎ頭であるLiB(リチウムイオン2次電池)用バインダーについて、正極用でのシェア上昇により成長確度が高まったと評価。また、ラテックスの業績悪化は株価に織り込まれたと推察するほか、海上運賃のピークアウトが業績の下支えとなると見込んでいる。

ジェクシード <3719>  244円 (+7円、+3.0%)

 ジェクシード <3719> [東証S]が大幅反発。時価は昨年7月以来約1年2ヵ月ぶりの高値水準にある。業務再編を経て現在はERPコンサルティングを専業で手掛けるが、業績は足もと回復色を強めている。22年12月期上期(1-6月)業績は営業損益が700万円と小幅ながら黒字で着地した。外国人を軸にシステムエンジニアの採用に注力、新規事業領域への進出も視野にM&Aに積極的な姿勢をみせていることも思惑を呼んだもようだ。

共立メンテ <9616>  5,600円 (+130円、+2.4%)

 共立メンテナンス <9616> [東証P]が3日続伸し新値追い。同社は8月31日取引終了後、7月のグループ売上高が前年同月比26.7%増の153億8400万円になったと発表しており、これが好感されたようだ。寮事業は、日本人学生の期初稼働室数が大幅に増加したことや、入国制限緩和による留学生の入寮などもあり、単月の売上高は約7%の増収。また、ホテル事業は各自治体の観光需要喚起策の追い風などを受けて、稼働率・客室単価が新型コロナウイルス感染症発生前の19年7月近くまで回復し、単月売上高は約48%の増収となった。

ツルハHD <3391>  7,920円 (+170円、+2.2%)

 ツルハホールディングス <3391> [東証P]が反発。8月31日の取引終了後に発表した8月度の月次営業速報で、既存店売上高が前年同月比1.8%増と2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。客単価が同2.2%増と引き続き堅調に推移したことが寄与した。なお、全店売上高は同6.0%増だった。

明電舎 <6508>  2,048円 (+42円、+2.1%)

 明電舎 <6508> [東証P]が3日続伸。8月31日の取引終了後、未定としていた23年3月期の配当予想について中間配当を28円にすると発表したことが好感された。前年同期の25円に対しては3円の増配になる予定だ。なお、期末配当予想は引き続き未定としている。

日本製鉄 <5401>  2,236.5円 (+28円、+1.3%)

 日本製鉄 <5401> [東証P]が反発。1日付の日本経済新聞は、トヨタ自動車 <7203> [東証P]と同社は「車用の鋼材を値上げすることで合意した」と報じた。部品会社に供給する価格を2022年度下期(22年10月~23年3月)は上期よりも1トン当たり約4万円引き上げる、という。上昇幅は10年度以降で最大になる見通し。

※1日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース

配信元: 株探

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