東京株式（大引け）＝２９０円安、緊迫化する中東情勢嫌気も売り一巡後は下げ渋る

　１５日の東京株式市場は前週末の米株大幅安を受けリスクオフの流れに。日経平均は一時３万８０００円台まで水準を切り下げたが、その後は下げ幅を縮小した。

　大引けの日経平均株価は前営業日比２９０円７５銭安の３万９２３２円８０銭と反落。プライム市場の売買高概算は１６億８８６万株、売買代金概算は３兆９８５７億円。値上がり銘柄数は６９０、対して値下がり銘柄数は９１０、変わらずは５２銘柄だった。

　きょうの東京市場はリスク回避目的の売りがかさみ、日経平均株価は大きく下値を探る展開で始まった。前週末の米国株市場では、中東でのイランとイスラエルの対立が一段と緊迫化するなか、地政学リスクを嫌気してハイテク株を中心に幅広く売り込まれる地合いとなった。これを受けて東京市場でも投資家のセンチメントが急速に弱気に傾き、朝方は先物主導の売り圧力も加わり、日経平均の下げ幅は７００円を超える下げで、フシ目の３万９０００円大台を割り込む場面もあった。ただ、その後は買い戻しや押し目買いが入り漸次下げ渋る展開に。３万９０００円台前半は上値も重く戻り足も限られ、結局３００円近い下げで着地した。なお、商いは盛り上がりを欠いており、売買代金は４兆円を下回った。

　個別では、売買代金トップのレーザーテック<6920.T>が大きく値を下げたほか、ソシオネクスト<6526.T>、ディスコ<6146.T>などがいずれも下値を探る展開。ファーストリテイリング<9983.T>も軟調。アステラス製薬<4503.T>も大幅安となった。ソニーグループ<6758.T>が冴えず、ソフトバンクグループ<9984.T>も値を下げた。パソナグループ<2168.T>、ジンズホールディングス<3046.T>がストップ安となり、マネーフォワード<3994.T>も急落した。

　半面、売買代金２位にランクインした東京電力ホールディングス<9501.T>や北海道電力<9509.T>などをはじめ電力株が買われ、半導体関連ではローツェ<6323.T>が逆行高と気を吐いた。三菱重工業<7011.T>もしっかり。ＩＤＯＭ<7599.T>、テラスカイ<3915.T>、ベイカレント・コンサルティング<6532.T>、Ｇｕｎｏｓｙ<6047.T>がストップ高に買われる人気となった。ビックカメラ<3048.T>が活況高となり、ＲＰＡホールディングス<6572.T>も物色された。

出所：MINKABU PRESS