東京株式（大引け）＝１５１円安、トルコ情勢と新興国通貨安が懸念材料

　１５日の東京株式市場は売り優勢の展開となった。トルコ情勢への懸念や中国株の下落などを横目に再びリスクオフの流れが強まった。

　大引けの日経平均株価は前営業日比１５１円８６銭安の２万２２０４円２２銭と反落。東証１部の売買高概算は１２億４４７６万株、売買代金概算は２兆４０２億２０００万円。値上がり銘柄数は４２２、対して値下がり銘柄数は１６１８、変わらずは６４銘柄だった。

　きょうの東京市場は、リスクを回避するムードが再燃し日経平均は一時２４０円強下げる場面があった。前日の米国株市場ではＮＹダウなど主要指数がいずれも高く、ドル円相場も１ドル＝１１１円台前半の推移と円安に振れたことで外部環境は追い風が意識された。しかし、日経平均は前日に先物主導で５００円近い上昇をみせていたこともあって上値は追いにくく、依然として続くトルコ情勢への懸念が買いを手控えさせた。取引時間中はリラ急落に端を発した新興国通貨安への警戒感や、中国・上海株や香港株が軟調に推移するのを横目に投資家心理が悪化した。業種別には海運株が買われたものの、総じて売られるものが多く、鉄鋼や非鉄、石油関連株などが値を下げ全体の足を引っ張った。売買代金は２兆円ラインをかろうじてキープしたものの低調だった。

　個別では、任天堂<7974.T>が売られ、ソフトバンクグループ<9984.T>も軟調。ＳＵＭＣＯ<3436.T>、キーエンス<6861.T>も値を下げた。ブイ・テクノロジー<7717.T>が安く、昭和電工<4004.T>、コマツ<6301.T>も売りに押された。ツナグ・ソリューションズ<6551.T>、リニカル<2183.T>、ワイヤレスゲート<9419.T>がストップ安に売り込まれ、インフォマート<2492.T>も大きく下げた。関東電化工業<4047.T>、三井金属<5706.T>も下落した。

　半面、スタートトゥデイ<3092.T>が反発、ＮＴＴ<9432.T>、ＳＭＣ<6273.T>も買い優勢だった。ＬＩＴＡＬＩＣＯ<6187.T>、ピーシーデポコーポレーション<7618.T>が値を飛ばしたほか、アルヒ<7198.T>、レノバ<9519.T>も買われた。ビジョン<9416.T>、日本トムソン<6480.T>が物色人気となり、沢井製薬<4555.T>も上昇。川崎汽船<9107.T>なども上昇した。

出所：minkabuPRESS