(-1.46%)の5123.41で取引を終了した。さえない銀行決算や中東情勢の緊迫化を警戒した売りに寄り付き後、大幅下落。米連邦準備制度理事会(FRB)の利下げ期待後退もさらなる売り圧力となり、終日軟調に推移した。終盤にかけて、下げ幅を拡大し終了。
米国株の大幅安や、中東情勢の緊迫化などを受けて、東京株式市場は売り優勢で取引を開始。日経平均は寄付き後に38820.95円まで下げ幅を拡大する場面も見られた。ただ、為替が1ドル153円80銭台まで円安ドル高が進んだことから輸出関連銘柄がしっかり。また、商社株や銀行株、電力株もしっかりだったことから、日経平均は下げ幅をじりじりと縮小し、39200円台まで値を戻し高値引けとなった。
大引けの日経平均は前営業日比290.75円安(-0.74%)の39232.80円となった。東証プライム市場の売買高は16億886万株、売買代金は3兆9857億円。セクター別では、医薬品、空運業、情報・通信業、その他製品、その他金融業などが下落した一方、電気・ガス業、海運業、非鉄金属、石油・石炭製品、ゴム製品などが上昇。東証プライム市場の値上がり銘柄は41%、対して値下がり銘柄は55%となっている。
日経平均採用銘柄では、経常利益予想を下方修正したことからアステラス製薬<4503>が後場一段安となったほか、高島屋<8233>も今期以降の増益率鈍化見通しが嫌気されて売られた。このほか、荏原製作所<6361>、ソシオネクスト<6526>、レーザーテック<6920>、SMC<6273>、住友ファーマ<4506>、ディスコ<6146>が売り優勢となった。
一方、米バークシャー・ハサウェイによる円建て債券発行に絡んだ思惑で丸紅<8002>、住友商事<8053>が買われたほか、中東情勢の不透明感に伴う資源関連価格の上昇を受けて、三菱マテリアル<5711>、三井金属<5706>、住友鉱山<5713>が上昇。また、柏崎刈羽原発への核燃料装填を原子力規制委員会が承認したことで東京電力HD<
9501>が大幅高、関西電力<9503>、中部電力<9502>も買われた。
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