東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1100を上回り、全体の7割近くを占めた。セクター別では、海運、パルプ紙が上昇し、倉庫・運輸関連は変わらずとなり、30業種が下落し、その他製品、ガラス土石、保険、卸売、電気機器の下落が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、横河電<6841>、OLC<4661>、郵船<9101>、アルプスアル<6770>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、信越化<4063>、テルモ<4543>が軟調だった。
前日の米国市場は、高安まちまちだったが、「著名投資家ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドを運用した経歴を持つドラッケンミラー氏が、3月下旬にエヌビディアの保有株をさらに減らした」と一部で報じられたため、同社株が下落。東京市場でも東エレク、アドバンテス<6857>、信越化、キーエンス<6861>など指数インパクトの大きい値がさ株中心に値を消した。注目されたトヨタの決算では、一時4%下落する場面があった。ただし、1兆円に上る自社株買いを実施するとも発表しており、押し目買いが次第に増えた。
円相場は1ドル=155円台とじりじりと円安が進んでおり、輸入物価の上昇による国内景気の減速が懸念される、また7月からは電気ガス料金の値上げなども控えており、企業のコスト負担増もあり、先行き不透明要素が多く、東京市場はまだ調整局面から抜け出せていないと考える声も多い。また、来週には4月の米消費者物価指数(CPI)が発表される。4月CPIで利下げ観測が強まるのか確認したいところだ。このため、目先は国内企業の決算を見極めながら、個別対応が得策だろう。
<CS>
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