大引けの日経平均は前日比154.32円高の27915.89円となった。東証プライムの売買高は10億0182万株、売買代金は2兆3223億円だった。セクターでは石油・石炭、空運、陸運が上昇率上位となった一方、海運、証券・商品先物取引、サービスが下落率上位となった。東証プライムの値上がり銘柄は全体の56%、対して値下がり銘柄は39%となった。
個別では、観光需要喚起策である「GoTo」の再開案が浮上してきたことでJR東日本<
9020>、JR西日本<9021>、エイチ・アイ・エス<9603>、JAL<9201>のほか、エアトリ<6191>、オープンドア<3926>などの旅行関連株が全般強い動き。レーティング格上げを手掛かりに大阪チタニウム<5726>と東邦チタニウム<5727>が上値追い。原油先物相場の続伸を受けて石油資源開発<1662>、ENEOS<5020>、コスモエネHD<5021>が大幅高。三菱重工<7011>、川崎重工<7012>の防衛関連株も上値追い継続。三井物産<8031>や丸紅<8002>など商社株も買い優勢。決算が評価されたアインHD<9627>や日本駐車場開発<2353>
がそれぞれ急伸し、東証プライム市場値上がり率上位に並んだ。ギフティ<4449>、ブイキューブ<3681>など中小型グロース(成長)株の一角も値上がり率上位に入った。
一方、東証プライム売買代金上位では川崎汽船<9107>や郵船<9101>が下落。ソフトバンクG<9984>、ソニーG<6758>が軟調で、リクルートHD<6098>、レノバ<9519>、ZHD
<4689>、東京電力HD<9501>などはやや強めに売りが出た。決算が嫌気されたファーマフーズ<2929>は商いを伴って急落。ほか、業績予想を下方修正した日本ハウスHD<1873>が大きく下落。東証プライム値下がり率上位には元役員に関する強制調査の報道が嫌気されたIRJHD<6035>や、5月既存店売上高動向が嫌気されたTOKYO BASE<3415>などがランクイン。
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