16日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は96.70ドル高(+0.24%)の40659.76ドル、ナスダックは37.22ポイント高(+0.21%)の17631.72、S&P500は11.03ポイント高(+0.20%)の5554.25で取引を終了した。グールズビー・シカゴ連銀総裁が景気や労働市場に懸念を表明したほか、住宅着工件数が予想を下回ったため警戒感から売られ、寄り付き後、下落。その後発表されたミシガン大消費者信頼感指数が予想を上回ったため景気への懸念が緩和し、買戻しが強まり、相場は上昇に転じた。
終盤にかけて、長期金利低下や根強い利下げ期待に買われ続伸し終了。
米国株しっかりも、足元5連騰していることや為替の円安一服などが意識されて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。売り一巡後の日経平均はじりじりと下げ幅を縮小し、38000円台を回復後、一時切り返す場面もみられるなど底堅い展開。先週末終値水準で前場の取引を終えた。前場のプライム市場の売買代金は、1.8兆円ほどと商いは減少、週初らしい静かな地合いとなった。
日経平均採用銘柄では、荏原製作所<6361>、小松製作所<6301>、村田製作所<6981>がさえないほか、三越伊勢丹HD<3099>の下げがやや目立つ。このほか、ソシオネクスト<6526>、ルネサスエレクトロニクス<6723>、日本取引所グループ<8697>、セブン&アイHD<3382>が売られた。
一方、国内証券会社のレポートを材料にGSユアサ<6674>が買い優勢となったほか、レーザーテック<6920>、スクリーンHD<7735>、ソフトバンクG<9984>など半導体株の一角も買われた。また、国内証券会社のポジティブなレポートが材料視されて日本郵船<9101>が買われ、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>も連れ高となった。このほか、住友ファーマ<4506>、あおぞら銀行<8304>、マツダ<7261>が買われた。
業種別では、鉱業、小売業、機械、サービス業、ゴム製品などが下落した一方、海運業、情報・通信業、鉄鋼、銀行業、精密機器などが上昇した。
史上最大の下落幅となった8月5日から2週間しか経過していないが、日経平均は38000円台を回復。東京株式市場は落ち着きを取り戻している。ただ、価格帯別売買高では、38000円水準での売買が多く、この水準は戻り待ちの売りが出やすいと見られている。プライム市場の売買代金が減少傾向にあるなか、4兆円前後の売買では戻り待ちの売り圧力を吸収できない可能性はある。週末に米ジャクソンホール会合開催を控えていることもあり、週末までは38000円水準でのもみ合いとなる可能性もあろう。様子見姿勢が強まり、後場の日経平均は小動きとなりそうだ。
<AK>
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