東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄数が1150に迫り、全体の7割を占めた。セクター別では、その他製品、卸売、建設、陸運など11業種が上昇。一方、非鉄金属、情報通信、電気機器、機械、輸送用機器など22業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、任天堂<7974>、日ハム<2282>、三井物<8031>が堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、TDK<6762>が軟調で、ソフトバンクG、アドバンテス、東エレクの3銘柄で日経平均を1000円近く押し下げた。
前日の米国市場は、米大手金融機関のCEOらが株価調整の可能性について警告したほか、空売りで有名な著名投資家がエヌビディア株などに対する弱気ポジションを開示したことが嫌気された。東京市場もこの流れを引き継ぎ、このところ相場をけん引していたソフトバンクGやアドバンテス、東エレクが大きく下落したことが投資家心理を悪化させ、日経平均の下げ幅は2400円を超える場面があった。また、円相場が一時1ドル=152円台へと円高に振れたことも輸出採算の悪化が懸念され、自動車や機械など輸出株にも悪影響を及ぼした。
これまでAI関連企業が日経平均を大きく押し上げてきだだけに、米テック株の変調は東京市場にも悪影響を及ぼし、目先は調整色が強まる可能性がありそうだ。一方、国内企業の決算発表は本格化しているが、おおむね良好な業績動向となる企業が多いだけに、個別の業績面を手掛かりとした物色に向かわせよう。また、主力のAI関連株が急落する局面において、関連銘柄以外にも売りが波及する動きもみられており、イレギュラー的な動きに対しては、その後の修正を意識しておきたい。
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