日経平均は反発、米利下げ決定が好感され45000円台で大引け
為替は円安が進み、これが輸出株にプラスとなる見方が意識された。加えて、半導体装置や電子部品に関連する企業から好材料が相次ぎ、ディスプレイやセンサー関連の銘柄に資金が向かった。需給面では、外資系や年金資金とみられる買いが散発的に入る一方で、利益確定売りも部分的に見られるなどして、序盤は膠着感も伴う動きとなったが、
45000円を突破してからは堅調な値動きを続け、後場にも上げ幅を広げて大引けを迎えた。
大引けの日経平均は前日比513.05円高の45303.43円となった。東証プライム市場の売買高は17億4799万株、売買代金は4兆8546億円、業種別ではなど電気機器、非鉄金属、金属製品が値上がり率上位、電気・ガス業、その他製品、空運業などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は56.3%、対して値下がり銘柄は39.3%
となっている。
個別では、アドバンテ<6857>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、TDK<6762>、ソニーG<6758>、ディスコ<6146>、ファナック<6954>、第一三共<4568>、ソフトバンクG<9984>、日東電<6988>、トレンド<4704>、スクリン<7735>、フジクラ<5803>、中外薬<4519>、信越化<4063>などの銘柄が上昇。
一方、任天堂<7974>、リクルートHD<6098>、KDDI<9433>、HOYA<7741>、コナミG<9766>、ニトリHD<9843>、味の素<2802>、ホンダ<7267>、SUBARU<7270>、オリンパス<7733>、富士フイルム<4901>、エムスリー<2413>、テルモ<4543>、豊田通商
<8015>、良品計画<7453>などの銘柄が下落。
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