15日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は349.89ドル高(+0.88%)の39908.00ドル、ナスダックは231.21ポイント高(+1.40%)の16742.39、S&P500は61.47ポイント高(+1.17%)の5308.15で取引を終了した。4月消費者物価指数(CPI)の伸び鈍化を受け年内の利下げ期待を受けた買いが再燃し、寄り付き後、上昇。長期金利の大幅低下を背景にハイテク中心に買われ、終日堅調に推移した。終盤、上げ幅を拡大し、ダウ、ナスダックは最高値を更新し終了。
米国株の上昇を受けて、東京市場も買い優勢で取引を開始。日経平均は、値がさ半導体株の上昇を受けて38897.53円まで上げ幅を拡大したが、前日同様、39000円手前では上値が重くなり上げ幅を縮小した。為替が153円台と前日の大引け時点との比較では2円強も円高ドル安が進行したことで、トヨタ自<7203>など自動車関連が下落。時価総額が大きい銀行株もさえなかったことからTOPIXは前日比マイナスとなった。
日経平均採用銘柄では、決算内容が材料視されてリクルートHD<6098>、クレディセゾン<8253>が買い優勢となったほか、東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<
6857>、ディスコ<6146>、スクリーンHD<7735>など半導体株も上昇。このほか、TDK<
6762>、荏原製作所<6361>、テルモ<4543>、エーザイ<4523>が買われた。
一方、今期営業利益見通しが市場コンセンサスに届かなったことで日本紙<3863>
が大幅安となったほか、日清粉G<2002>、三菱UFJ<8306>も決算が嫌気されて売られた。このほか、住友ファーマ<4506>、住友化学<4005>、マツダ<7261>、コニカミノルタ<4902>、王子ホールディングス<3861>が下落。
業種別では、その他製品、サービス業、電気機器、その他金融業、精密機器などが上昇した一方、パルプ・紙、輸送用機器、鉄鋼、銀行業、石油・石炭製品などが下落した。
プライム市場の約65%の銘柄が下落するが日経平均は上昇する歪な地合いとなっている。前場の日経平均は25日移動平均線、75日移動平均線をともに上回った。足元の上値抵抗線を上回ったから反発基調が強まる、という展開に期待したいところだが、積極的に日本株を買う材料には乏しい。来週5月22日に予定されている半導体大手エヌビディアの決算を通過するまでは、方向感に乏しい地合いが続くと想定する。後場の日経平均は引き続き上値が重くなろう。
<AK>
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