大阪12月限
日経225先物 39610 +300 (+0.76%)
TOPIX先物 2708.0 -1.0 (-0.03%)
日経225先物(12月限)は前日比300円高の3万9610円で取引を終了。寄り付きは3万9440円と、シカゴ日経平均先物清算値(3万9370円)を上回り、買い先行で始まった。寄り付き直後に付けた3万9380円を安値にロング優勢となり、現物の寄り付き直後には節目の3万9500円を突破。前場終盤にかけて上げ幅を広げ、一時3万9690円まで買われる場面もみられた。買い一巡後は利食い優勢となり、ランチタイムでは3万9520円まで上げ幅を縮めたが、節目の3万9500円をキープ。後場中盤にかけて再びロングが強まったが、前場中盤に付けた3万9690円は超えられず、終盤にかけて上げ幅を縮めた。
日経225先物は買い先行で始まった後は膠着が予想されていたが、決算評価から買われたファーストリテイリング <9983> [東証P]が日経平均型を牽引した。同社は連日で最高値を更新しており、後場に入っても強い値動きが続いたことで、ショートカバーを誘った面もあるだろう。また、米ハイテク株高を受けてアドバンテスト <6857> [東証P]、東京エレクトロン <8035> [東証P]なども堅調だった。
ただし、東証プライムの売買高は連日で15億株台にとどまっていたほか、6割超の銘柄が下落しているため、全体としては週末要因による持ち高調整の動きだったとみられる。ファーストリテイリングが1社で日経平均株価を277円押し上げており、同社の動きを睨みながら、先物市場ではスキャルピング中心のトレードに向かわせた形だろう。
とはいえ、これにより日経225先物は週足のボリンジャーバンドの+1σ(3万9380円)を上回って終えた。同水準が支持線として機能してくるようだと、自民党総裁選の高市トレードで付けた9月27日の高値(3万9900円)のほか、4万円の大台が意識されてきそうだ。3連休中に中東情勢を巡る地政学リスクが一段と高まらなければ、ロング優勢の展開が期待される。
そのため、まずはオプション権利行使価格の3万9500円を中心とした上下の権利行使価格3万9375円から3万9875円辺りのレンジを想定しておきたい。
NT倍率は先物中心限月で14.62倍に上昇した。朝方に14.47倍に低下する場面もみられたが、日経平均型優位のなか、終盤にかけて上げ幅を広げた。ファーストリテイリングが終日強含みだった一方で、TOPIXは終盤にかけて弱含みで推移したことでスプレッドが拡大した。9月27日に付けた直近の戻り高値である14.51倍を上放れてきたことで、NTロングに振れやすくなった。8月5日に付けた14.69倍を捉えてくると、3月4日の14.84倍が意識されそうだ。
手口面(12月限:立会内)では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万7219枚、ソシエテジェネラル証券が1万0146枚、サスケハナ・ホンコンが3762枚、バークレイズ証券が3443枚、JPモルガン証券が1851枚、SBI証券が1578枚、野村証券が1499枚、ゴールドマン証券が1279枚、ビーオブエー証券が1046枚、auカブコム証券が1037枚だった。
TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が1万8131枚、ソシエテジェネラル証券が1万2731枚、バークレイズ証券が3474枚、ゴールドマン証券が2701枚、JPモルガン証券が2522枚、モルガンMUFG証券が2301枚、サスケハナ・ホンコンが1858枚、ビーオブエー証券が1154枚、野村証券が840枚、BNPパリバ証券が737枚だった。
株探ニュース
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