日経平均は大幅安で3日続落、半導体や電線株が下げ止まらず
米国市場の半導体株安を受けて、東京市場は売り優勢で取引を開始。日経平均は3日続落でスタートした後は、「DeepSeekショック」による値がさ半導体株や電線株の下落などが影響し、一時39000円台を割り込む場面も見られた。一方、銀行株や不動産株など内需株は総じて買われたことでTOPIXは一時切り返すなど、日経平均の下げが目立つ一日となった。
大引けの日経平均は前日比548.93円安(-1.39%)の39016.87円となった。東証プライム市場の売買高は19億7696万株。売買代金は5兆474億円。業種別では、非鉄金属、ガラス・土石、電気機器、石油・石炭、機械などが下落した一方、その他製品、銀行、不動産、陸運、空運などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は66.6%、対して値下がり銘柄は31.1%となっている。
日経平均採用銘柄では、朝方にトランプ大統領が「防衛システムは全て米国製になるだろう」と発言したことも影響し、三菱重工<7011>、川崎重工<7012>、IHI<7013>、日本製鋼所<5631>など防衛関連が大幅安となったほか、アドバンテスト<6857>、ディスコ<6146>、ソフトバンクグループ<9984>、東京エレクトロン<8035>、ソシオネクスト<6526>など半導体株が引き続き下落。また、フジクラ<5803>、古河電工<5801>、住友電工<5802>など電線株も弱い。このほか、NTTデータ<9613>、富士電機<6504>、レゾナックHD<4004>、日立<6501>などが売られた。
一方、決算を材料に日立建機<6305>が買われたほか、証券会社によるポジティブなレポートなどが材料視されて三井不動産<8801>、住友不動産<8830>が上昇。また、オリエンタルランド<4661>、メルカリ<4385>、任天堂<7974>などエンタメ系もしっかり。このほか、京成電鉄<9009>、ソニーグループ<6758>、安川電機<6506>、小田急電鉄<9007>、ZOZO<3092>などが買われた。
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