[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;32457.23;+185.41TOPIX;2340.13;+7.22
[寄り付き概況]
8日の日経平均は185.41円高の32457.23円と反発して取引を開始した。前日7日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は56.74ドル高の34,152.60ドル、ナスダックは 121.08ポイント高の13,639.86で取引を終了した。ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁など連邦準備制度理事会(FRB)高官がインフレを目標値に戻すことが最優先課題で、必要とあれば利上げを実施する姿勢を維持したほか利下げを否定したため警戒感から売られ、寄り付き後、下落。しかし、良好な主要企業決算を受けた買いが下支えとなったほか、原油価格の下落や根強い利上げサイクル終了の思惑に長期金利が低下したため、買いに転じた。金利の低下で、特にハイテクが買われ、相場を一段と押し上げ終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。中でも、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が0.90%上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数
(SOX指数)0.77%上昇と、ダウ平均(0.17%上昇)より上昇率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価を支える要因となった。また、昨日の日経平均が400円を超す下げとなったことから、押し目待ちの買いも入りやすかった。さらに、引き続き3月決算企業の中間期決算への期待感が株価下支え要因となった。一方、日経平均は昨日下落したものの、10月31日以降、5営業日で1500円を超す上げとなっていることから、引き続き短期的な過熱感を意識する向きがあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。今日は、DAIWACYCLE<5888>が東証グロースに上場した。
セクター別では、空運業、輸送用機器、不動産業、ゴム製品、倉庫運輸関連などが値上がり率上位、鉱業、石油石炭製品、パルプ・紙、保険業、銀行業などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、マツダ<7261>、スズキ<7269>、エーザイ<4523>、太陽誘電<6976>、任天堂<7974>、アドバンテスト<6857>、日産自
<7201>、JAL<9201>、川崎船<9107>、スクリーンHD<7735>、郵船<9101>、村田製<6981>、ルネサス<6723>、トヨタ<7203>、ファーストリテ<9983>、東電力HD<9501>などが上昇。他方、バンナムHD<7832>、IHI<7013>、ヤマハ発<7272>、INPEX<1605>、花王<4452>、ダイキン<6367>、日本郵政<6178>、NTT<9432>、三井住友<8316>、三菱重<7011>、三井物<8031>、伊藤忠<8001>、みずほ<8411>、OLC<4661>などが下落している。
<CS>
日経平均;32457.23;+185.41TOPIX;2340.13;+7.22
[寄り付き概況]
8日の日経平均は185.41円高の32457.23円と反発して取引を開始した。前日7日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は56.74ドル高の34,152.60ドル、ナスダックは 121.08ポイント高の13,639.86で取引を終了した。ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁など連邦準備制度理事会(FRB)高官がインフレを目標値に戻すことが最優先課題で、必要とあれば利上げを実施する姿勢を維持したほか利下げを否定したため警戒感から売られ、寄り付き後、下落。しかし、良好な主要企業決算を受けた買いが下支えとなったほか、原油価格の下落や根強い利上げサイクル終了の思惑に長期金利が低下したため、買いに転じた。金利の低下で、特にハイテクが買われ、相場を一段と押し上げ終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。中でも、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が0.90%上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数
(SOX指数)0.77%上昇と、ダウ平均(0.17%上昇)より上昇率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価を支える要因となった。また、昨日の日経平均が400円を超す下げとなったことから、押し目待ちの買いも入りやすかった。さらに、引き続き3月決算企業の中間期決算への期待感が株価下支え要因となった。一方、日経平均は昨日下落したものの、10月31日以降、5営業日で1500円を超す上げとなっていることから、引き続き短期的な過熱感を意識する向きがあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。今日は、DAIWACYCLE<5888>が東証グロースに上場した。
セクター別では、空運業、輸送用機器、不動産業、ゴム製品、倉庫運輸関連などが値上がり率上位、鉱業、石油石炭製品、パルプ・紙、保険業、銀行業などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、マツダ<7261>、スズキ<7269>、エーザイ<4523>、太陽誘電<6976>、任天堂<7974>、アドバンテスト<6857>、日産自
<7201>、JAL<9201>、川崎船<9107>、スクリーンHD<7735>、郵船<9101>、村田製<6981>、ルネサス<6723>、トヨタ<7203>、ファーストリテ<9983>、東電力HD<9501>などが上昇。他方、バンナムHD<7832>、IHI<7013>、ヤマハ発<7272>、INPEX<1605>、花王<4452>、ダイキン<6367>、日本郵政<6178>、NTT<9432>、三井住友<8316>、三菱重<7011>、三井物<8031>、伊藤忠<8001>、みずほ<8411>、OLC<4661>などが下落している。
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