■セレスポ <9625> 1,475円 (+300円、+25.5%) ストップ高
セレスポ <9625> [JQ]がストップ高。15日の取引終了後、22年3月期の単独業績予想について、売上高を230億円から270億円(前期比6.1倍)へ、営業利益を22億円から58億円(前期18億2900万円の赤字)へ、最終利益を15億円から39億円(同11億700万円の赤字)へ上方修正し、あわせて50円を予定していた期末一括配当予想を100円へ引き上げたことが好感された。国際的スポーツ大会に関する業務について、顧客との間で業務内容の確認に時間を要した結果、金額に関する合意にも時間を要していたが、現時点で入手可能な情報や予測に基づいて業績予想を算定したとしている。
■クラスター <4240> 407円 (+80円、+24.5%) ストップ高
クラスターテクノロジー <4240> [JQG]がストップ高。同社は微細加工技術を駆使して精密樹脂部品などを製造し、素材から検査工程まで一貫した開発生産体制が強みとなっている。15日取引終了後、耐摩耗性、高摺動に優れた低比重バイオプラスチック材料(バイオマス度95%以上)を開発、サンプル提供を開始したことを発表しており、これが材料視された。22年3月期は営業利益段階で前期比2.6倍の9000万円と急伸を見込んでいるほか、株式需給面でも時価総額30億円未満の小型株ならではの足の軽さが特徴で、上値を見込んだ投資マネーが一気に流れ込む形となった。
■リグア <7090> 2,701円 (+500円、+22.7%) ストップ高
リグア <7090> [東証M]がストップ高。15日の取引終了後、上限を2万5000株(発行済み株数の1.78%)、または5000万円とする自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。取得期間は3月16日から9月30日までで、役職員に対するインセンティブ・プランや資本効率の向上、また経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能にすることを目的としている。
■INC <7078> 1,408円 (+223円、+18.8%)
INCLUSIVE <7078> [東証M]が4日ぶりに急反騰。16日の寄り前、子会社ナンバーナインとともにロケット開発系スマートフォン向け漫画のプロジェクトを始動したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。同プロジェクトでは、「左ききのエレン」などの著者として知られるかっぴー氏が原作を担当。民間ロケット開発を行うインターステラテクノロジズ(北海道大樹町)及び北海道大樹町で宇宙港「北海道スペースポート」を推進するSPACE COTAN(北海道大樹町)の協力のもと、宇宙産業やロケット開発事業をより身近なものにする内容になるという。
■三井ハイテク <6966> 10,000円 (+1,500円、+17.7%) ストップ高
東証1部の上昇率トップ。三井ハイテック <6966> が異彩人気で連日のストップ高。14日取引終了後に発表した22年1月期決算は、営業利益が前の期比4倍の149億5900万円と大幅な伸びを達成した。また、23年1月期営業利益についても前期比36%増の204億円を予想している。これについて市場では「前期の決算はともかく、今期予想が想定をはるかに超えていた。更に中期計画で、25年1月期のトップラインを2300億円に設定しており、これは22年1月期実績に対して65%増という変化率。この強気の計画が評価されたようだ」(中堅証券ストラテジスト)としている。
■ブラス <2424> 752円 (+100円、+15.3%) ストップ高
東証1部の上昇率2位。ブラス <2424> がストップ高。15日の取引終了後、22年7月期上期(21年8月-22年1月)の決算を発表。営業損益が2億8100万円の黒字(前年同期1億7100万円の赤字)に浮上しており、これを好感した買いが膨らんだようだ。売上高は51億4300万円(同39億2500万円)だった。まん延防止等重点措置の影響が及んでいるものの、上期の受注状況に関しては過去最高の新規来館者数、受注件数を記録したという。あわせて、上限を30万株(発行済み株数の5.3%)、または2億円とする自社株買いを実施すると発表した。取得期間は16日から7月22日まで。
■免疫生物研 <4570> 323円 (+34円、+11.8%)
免疫生物研究所 <4570> [JQG]が続急騰。15日の取引終了後にフェニックスバイオ <6190> [東証M]と業務提携したと発表。フェニクスBが製造販売を開始した脂質代謝研究用素材である「PXB-cells LA」について、これを用いた受託試験サービスに関して提携していく。なお、免疫生物研では同件が今期業績に与える影響はないとしているが、来期以降の中期経営計画の3年間で数千万円程度の売り上げ増加を見込んでいるとし、現在影響額の策定を行っているという。あわせて、22年3月期業績予想の下方修正を発表。売上高を7億7000万円から6億4500万円(前期比7.1%増)へ、営業損益を1億700万円の赤字から1億2800万円の赤字(前期2億4000万円の赤字)へ引き下げた。
■セーラー広告 <2156> 267円 (+27円、+11.3%)
セーラー広告 <2156> [JQ]が続急騰。同社は15日取引終了後に、これまで非開示としていた22年3月期通期の連結業績予想を公表。営業損益見通しを1000万円の黒字(前期は1億3200万円の赤字)としていることが好感されたようだ。総売上高は前期比3.7%増の65億円となる見通し。デジタルマーケティング関連の受注がインターネット広告を中心に増加しているほか、利益面では内制化の推進による利益率の向上や販管費の抑制が寄与するとしている。また、同様に非開示としていた期末一括配当は4円(前期も4円)とする方針を明らかにしている。
■サン電子 <6736> 1,866円 (+160円、+9.4%)
サン電子 <6736> [JQ]が3日続急伸。遊戯機の制御基板を主力としていたが低迷を余儀なくされ、最近ではモバイルデータソリューション分野に経営の重心を移し業績立て直しを図っている。15日取引終了後、これまで非開示だった22年3月期の業績予想を発表、営業利益は前期比2.0~2.2倍となる14~15億円を見込み、未定だった配当は前期実績に対し30円増配となる40円を計画、これがポジティブサプライズとなり、買いを呼び込んだ。株価は昨年11月中旬を境に一貫して下値模索の動きを強いられていたが、好業績見通しと大幅増配発表を受け底値買い機運が急速に高まった。
■東電HD <9501> 362円 (+28円、+8.4%)
東証1部の上昇率10位。東京電力ホールディングス <9501> が続急伸。そのほか、中部電力 <9502> 、関西電力 <9503> など電力株が軒並み高となった。足もとで原油価格は急速に水準を切り下げており、電力各社の火力発電コスト上昇に対する懸念がやや和らいでいる。一方、WTI原油先物価格は依然として1バレル=96ドル台と高く、LNGや石炭価格などの値上がりも顕著であり、国家としてエネルギー高騰の対策を早急に考える必要性に迫られている。原発再稼働への思惑が高まるなか、前日15日には自民党の「電力安定供給推進議連」が松野博一官房長官に停止中の原発について緊急的に稼働させることを求める決議を提出したことが伝わっている。原発再稼働の思惑は電力株にとってプラス材料となりやすい。
■JTOWER <4485> 3,610円 (+245円、+7.3%)
JTOWER <4485> が3日続急伸。同社は15日取引終了後、22年3月期の連結純利益予想を2億8000万円から5億2000万円(前期比2.8%増)へ上方修正すると発表した。持ち分法適用関連会社であるナビックをMOST投資事業有限責任組合(千葉県木更津市)に譲渡し、関係会社株式売却益として約2億4000万円を特別利益に計上する見込みであるため。ナビックは、Wi-Fiを活用した無線ブロードバンドアウトソーシングサービスを展開している。JTOWERでは、経営資源をIBS事業及びタワー事業に集中的に配分するため、株式売却を決めたとしている。
■パーク24 <4666> 1,930円 (+116円、+6.4%)
パーク24 <4666> が3日続急伸。同社は15日取引終了後、22年10月期第1四半期(11-1月)連結営業利益は46億5100万円(前年同期は27億5800万円の赤字)だったと発表した。上期計画50億円(前年同期は65億1500万円の赤字)に対する進捗率は93.0%、通期計画135億円(前期は80億3900万円の赤字)に対しては34.5%で、高い進捗率も好感されているもよう。セグメント別では、駐車場事業国内の営業利益は82億9100万円(前年同期比2.1倍)、駐車場事業海外は10億1000万円の営業損失(前年同期は33億7200万円の営業損失)、モビリティ事業の営業利益は4億7800万円(同2億円の営業損失)となった。
■日本航空 <9201> 2,235円 (+110円、+5.2%)
JAL <9201> が6日続急伸。そのほか、ANAホールディングス <9202> も上値追い基調を継続し、両銘柄ともに16日で6連騰と戻り足の強さを浮き彫りとした。 新型コロナウイルスの感染者数の拡大に歯止めがかかるなか、「まん延防止等重点措置」は大阪を除く17都道府県で来週21日の期限で解除する方向となっており、空運セクターはその恩恵を受ける業種として改めて物色対象となっている。また、岸田首相は「GoToトラベル」の再開に意欲を示していることも報じられており、これに伴う国内線の旅客需要回復への期待も株高を後押しした。「空運」は業種別値上がり率で33業種中、断トツとなった。
■Mスター <4765> 630円 (+27円、+4.5%)
モーニングスター <4765> が大幅高で5日続伸。16日正午ごろ、これまで未定としていた22年3月期業績予想を発表。売上高が81億円(前期比8.2%増)、営業利益が20億円(同13.3%増)と、売上高、営業利益ともに連続で過去最高を更新する見通し。あわせて期末配当を9円とし、年17円(前期16円)の配当を実施する方針も示しており、これらを好感した買いが入ったようだ。投資信託の運用残高の大幅な拡大に伴い、信託報酬が増加したことが業績を押し上げる。また、金融機関向けデータ売り上げをはじめ、セミナーやウェブ広告に関する売り上げも寄与する見込み。
■アルファP <9467> 3,270円 (+130円、+4.1%)
アルファポリス <9467> [東証M]が大幅反発。岩井コスモ証券は15日、同社株の投資判断を新規「A」でカバレッジを開始した。目標株価は3800円とした。同社は自社サイト「アルファポリス」に投稿された小説や漫画のなかで人気を獲得している作品を選定・編集し出版することで順調に成長。また、コロナ禍で余暇を創作活動に費やす人も増え、電子書籍も拡大している。22年3月期の単独営業利益は会社予想24億円に対し24億5000万円(前期比13.3%増)を予想。「月が導く異世界道中」のアニメ化が成功し、原作小説・漫画の販売が大きく伸びており、新たな映像化も期待されている。同証券では、23年3月期の同利益は30億7000万円への連続増益を見込んでいる。
■テクノプロH <6028> 3,245円 (+125円、+4.0%)
テクノプロ・ホールディングス <6028> が大幅続伸。同社は16日正午に、子会社のテクノプロが、世界で最も包括的で広く採用されているクラウドプラットフォームである「アマゾン ウェブ サービス(AWS)」から「人材サービス型AWSパートナー」に認定されたことを受け、今後3年間のAWS関連資格保有目標を延べ3000資格に引き上げ、 人材育成を加速する計画を策定したと発表した。同社はこれまでも、AWSの技術に精通したエンジニアの育成・増員を推進してきた。急速に高まりを見せているDX(デジタルトランスフォーメーション)推進に向けたクラウドサービス関連の需要に対応するため、AWSとの連携を強化し、AWSの多岐にわたる高度なサービスを提供する体制を拡充していく方針を決定したとしている。
■OLC <4661> 23,315円 (+840円、+3.7%)
オリエンタルランド <4661> が大幅高で3日続伸。2万3000円大台に乗せた。2月17日につけた2万2885円を上回り、約1ヵ月ぶりに上場来高値を更新した。新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかかるなか、政府は「まん延防止等重点措置」について東京都を含めた17都道府県で来週21日の期限で解除する方針を固めたことが伝わっている。東京ディズニーランド、東京ディズニーシーなど国内最大のテーマバークと、イクスピアリなど商業施設やホテル経営も行っている同社にとって、収益環境が大幅に改善することを好感する買いを呼び込んだ。東証信用残は売り長で信用倍率は0.3倍台となっているほか、貸株調達による空売りの買い戻しなども株式需給面から株高を後押ししたとみられる。
■東エレク <8035> 55,190円 (+1,730円、+3.2%)
東京エレクトロン <8035> が大幅反発。そのほか、レーザーテック <6920> 、アドバンテスト <6857> など 半導体製造装置の主力株が高かった。前日15日の米国株市場では原油価格が連日で大幅下落したことを受け、ハイテク株を中心に買い戻しが入ったが、半導体セクターへの買いが顕著だった。半導体製造装置最大手のアプライド・マテリアルズ
■JBR <2453> 1,019円 (+28円、+2.8%)
ジャパンベストレスキューシステム <2453> が続伸。15日の取引終了後、日本自動車連盟(JAF)と業務提携したと発表。共同で会員制生活トラブル解決サービス「JAFのホームライフサポート」の提供を4月4日に開始するとしたことが好材料視された。「JAFのホームライフサポート」は、JAFの会員向けにおうちまわりの生活トラブル(水、カギ、ガラス、電気、建具)に対応するサービスを提供するもので、出動先は2ヵ所の設定が可能なことから、申込者の自宅以外に離れて暮らす家族の住居へも出動が可能という。全国のドライバーを会員とするJAFとの提携により、戸建住宅市場への販路拡大だけではなく、集合住宅市場へのサービス普及が期待されている。
■ソニーG <6758> 11,820円 (+315円、+2.7%)
ソニーグループ <6758> が続伸。年初から下値模索の動きを続けてきたが、前週10日にマドを開けての急反騰をみせ、その後も継続的な買いが入り売り物を吸収している。目先5日・25日移動平均線のゴールデンクロスが接近しており、底値離脱の兆しをみせている。市場では「海外投資家が買いポジションを低める売りが一巡しており、4月新年度入りはリバランスで買い直されるとの思惑もある」(中堅証券ストラテジスト)との見方も。半導体分野で存在感を高めているほか、ゲーム、音楽、映画といったコンテンツ分野でのブランド力に対する海外投資家の評価は高い。23年3月期も増収増益トレンドに変化はないとみられ、年初の高値水準である1万5700円台から25%程度水準を切り下げた時価近辺は値ごろ感からの買いを誘導しやすくなったようだ。
■アミューズ <4301> 1,972円 (+51円、+2.7%)
アミューズ <4301> が続伸。同社は15日取引終了後、22年3月期の年間配当予想を35円から40円(前期は35円)へ上方修正すると発表した。同社では、株主資本配当率(DOE)2%をメドとして配当を行うとしている。
■リゾートトラ <4681> 2,076円 (+37円、+1.8%)
リゾートトラスト <4681> が3日続伸。15日の取引終了後、一般向けホテル「ホテルトラスティ」6施設について、固定資産の譲渡またはオペレーションチェンジに伴い、23年3月期第1四半期の業績に譲渡益80億円を特別利益として計上する予定と発表しており、これが好材料視された。同社グループの既存顧客層への付加価値を高める領域へ経営資源をシフトしていくため、シナジーを見込みづらい一般向けホテル事業の一部を譲渡する。なお、これによる22年3月期業績への影響はないとしている。
※16日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
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