時間外取引の米10年債利回りが強含み、米株価指数先物が失速したことで後場は一段安となり、じり安基調が続くなか、日経平均は取引後半には31157.40円(602.48円安)まで下落、そのまま安値圏で終えた。
大引けの日経平均は前日比521.94円安の31237.94円となった。東証プライム市場の売買高は16億3126万株、売買代金は3兆7181億円だった。セクターでは鉱業、石油・石炭製品、非鉄金属を筆頭に全面安となった。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の90%、対して値上がり銘柄は9%だった。
個別では、原油市況の下落を受けてINPEX<1605>や石油資源開発<1662>、ENEOS<5020>、出光興産<5019>などのエネルギー関連が急落。住友電工<5802>や三菱マテリアル<5711>、神戸製鋼所<5406>や大阪製鐵<5449>、日立建機<6305>やコマツ<6301>などの非鉄金属や鉄鋼、建機といった資源関連株も大きく下落。為替の円安基調は維持されているものの、マツダ<7261>や三菱自動車<7211>の輸送用機器も大幅安。太平洋セメント<5233>、東京電力HD<9501>、東レ<3402>などのガラス・土石、電気・ガス、繊維製品などバリュー(割安)セクターも総じて安い。業績予想を下方修正したネクステージ<3186>、瑞光<6279>、ライトオン<7445>、減益決算が嫌気された象印マホービン<7965>、業績上方修正も出尽くし感が先行したダイセキS<1712>などは急落した。
一方、ソニーG<6758>、任天堂<7974>などの主力株の一部がしっかり。ディフェンシブセクターとして選好されたヤクルト<2267>、キユーピー<2809>、江崎グリコ<
2206>など食料品の一角が堅調。政府クラウドへの参入方針報じられた、さくらインターネット<3778>は急伸。上半期上振れ着地となったしまむら<8227>、自己株TOBを発表したリクルートHD<6098>、外資証券が投資判断を引き上げた野村不動産HD<3231>なども上昇。東証スタンダードではプロネクサスとの業務提携が材料視されたアクセスグループ<7042>がストップ高まで買われた。
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