■RI <9214> 1,493円 (+78円、+5.5%)
Recovery International <9214> [東証G]が続急伸。17日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、好材料視された。上限を7万株(発行済み株数の4.95%)、または1億円としており、取得期間は7月1日から11月30日まで。資本効率の向上を通じた株主利益の向上や、将来の機動的な資本政策の遂行を可能とすることなどを目的としている。
■楽天グループ <4755> 828.2円 (+42.2円、+5.4%)
楽天グループ <4755> [東証P]が急反発。同社は17日、傘下の楽天モバイルの携帯キャリアサービスの契約数が16日に700万回線を突破したと発表しており、好材料視された。4月8日に650万回線を突破してから約2ヵ月で契約数が50万回線増加したことになる。
■不動テトラ <1813> 2,671円 (+130円、+5.1%)
不動テトラ <1813> [東証P]が急反発。17日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、シンガポールに拠点を置く投資ファンドのエフィッシモ・キャピタル・マネージメントの保有割合が23.81%から24.94%に上昇したことが判明しており、思惑的な買いが入ったようだ。エフィッシモでは保有目的は純投資としており、報告義務発生日は6月10日となっている。
■インフォコム <4348> 6,030円 (+290円、+5.1%)
インフォコム <4348> [東証P]が4日続急伸。18日付の日本経済新聞朝刊で、「米投資ファンドのブラックストーンが電子漫画配信サイト『めちゃコミック』を手がけるインフォコムを買収することで最終合意したことが17日、わかった」と報じられており、記事に1株6000円前後でTOBを始めるとあることから、これを意識した買いが入ったようだ。記事によると、買収額は約2800億円に上り、日本における企業買収としては過去最大になるとみられるという。
■デクセリ <4980> 7,666円 (+334円、+4.6%)
デクセリアルズ <4980> [東証P]が大幅反発。株価は5月中旬にもみ合いを上放れて以降、全体相場に左右されない強力な下値切り上げ波動を形成、6月13日にはザラ場7592円まで買われ上場来高値を更新したが、18日は一時468円高の7800円まで一気に水準を切り上げ最高値街道に復帰した。前日17日は全体波乱含みの相場に流され押し目を形成したものの、下値では機関投資家とみられる大口の買いが待っており大勢上昇トレンドに陰りがみられない。旧ソニーから分離独立した企業で、光学弾性樹脂などの光学材部品や異方性導電膜など電子材料部品で抜群の商品シェアを確保、売上高の約8割を海外で上げており、グローバルニッチトップとして実力を開花させている。ROEが27%と高いことも特長で、毎期増配を繰り返すとともに10月には1株を3株にする株式分割も予定しており、株主重視の姿勢が評価されている。
■任天堂 <7974> 8,672円 (+261円、+3.1%)
任天堂 <7974> [東証P]が大幅反発。18日、米イルミネーションと共同で制作している「スーパーマリオ」の新たなアニメ映画について、日本での劇場公開日が2026年4月24日に決まったと発表。これを材料視した買いが入ったようだ。米国を含む多くの国と地域においては同年4月3日に公開する予定としている。なお、任天堂はきょう午後11時より、インターネット番組「ニンテンドーダイレクト」を放送し、今年後半に発売する予定のタイトルを中心に情報配信をすると告知。番組内で「ニンテンドースイッチ」の後継機種に関するアナウンスはないとしている。
■青山財産 <8929> 1,393円 (+37円、+2.7%)
青山財産ネットワークス <8929> [東証S]が3日続伸。18日、英投資ファンドのアセット・バリュー・インベスターズが青山財産の株式について、新たに5%を超えて保有していることが明らかとなり、投資家の関心が向かったようだ。同日、関東財務局に提出された大量保有報告書によると、保有割合は5.14%となった。報告義務発生日は11日。市場内外で段階的に取得している。保有目的には「純投資及び重要提案行為等を行うこと」と記載している。
■ベルーナ <9997> 760円 (+18円、+2.4%)
ベルーナ <9997> [東証P]が3日続伸。17日の取引終了後に5月度の月次売上高の速報値を発表。連結では前年同月比3%増の179億4800万円となった。増収基調を継続したことが株価の支援材料となったようだ。プライム上場企業の同社はPBR(株価純資産倍率)が0.5倍台と低水準で、配当利回りは3.8%台に上り、資本効率の向上を期待した投資家の資金や、インカムゲイン狙いの資金の流入が続いたことも、このところの株価水準の切り上げに寄与したとみられている。5月はリゾートホテルがゴールデンウィーク期間中に高稼働となったほか、インバウンド顧客も獲得し、ホテル領域が大幅な増収となった。専門通販事業では予約販売が好調だったワインや、グルメの売上高が伸びた。
■GMO <9449> 2,423.5円 (+37.5円、+1.6%)
GMOインターネットグループ <9449> [東証P]が3日ぶり反発。18日午後1時ごろ、AIやロボットの導入・活用支援に向けた100%子会社を設立したと発表したことが好感された。新会社「GMO AI&ロボティクス商事」(GMO-AIR)は、世界中のネットワークを駆使して国内外からロボットを調達するだけではなく、GMOグループが持つインターネットインフラ商材(アクセス、ドメイン、クラウド・ホスティング、SSL、決済、セキュリティー、データセンター、メンテナンスなど)をあわせて提供するほか、金融事業の強みを生かしたレンタル、リース、ローン、保険、助成金の活用支援などのサービスを展開する。資本金は1億円。なお、同件による24年12月期業績への影響は軽微としている。
■インテージH <4326> 1,432円 (+21円、+1.5%)
インテージホールディングス <4326> [東証P]が反発。17日の取引終了後、子会社インテージヘルスケアのCRO(医薬品開発業務受託機関)事業をアルフレッサ ホールディングス <2784> [東証P]に譲渡すると発表。これに伴い、25年6月期第1四半期に約18億円の特別利益を計上する見込みとしたことが好感された。インテージヘルスケアがCRO事業を会社分割により新設会社へ承継させ、新会社の全株式をアルフレッサに譲渡する。なお、株式譲渡日は9月2日を予定している。
■キヤノン <7751> 4,414円 (+55円、+1.3%)
キヤノン <7751> [東証P]が反発。18日午前11時ごろ、 ペロブスカイト太陽電池の耐久性や量産安定性を向上させることが期待される高機能材料を開発したと発表しており、好材料視された。今回同社が開発したのは、ペロブスカイト層(光電変換層)を被覆する高機能材料。ペロブスカイト太陽電池の光電変換層中の結晶構造は、大気中の水分や熱、酸素などの影響を受けやすく耐久性が低いうえ、大面積のものは量産安定性が低いという課題があったが、同材料は、従来の材料では難しかった、高い光電変換効率を維持しながら光電変換層を厚く被覆できることが特徴。ペロブスカイト太陽電池の発明者である桐蔭横浜大学の宮坂力特任教授らとの共同研究を通じて性能評価を行った結果、ペロブスカイト太陽電池の耐久性向上に寄与する可能性が実証され、量産安定性の向上も期待できることが確認されたとしており、ペロブスカイト太陽電池の普及に貢献することが期待されている。なお、同社では今後更なる技術開発を進め、25年の量産開始を目指すとしている。
※18日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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