日経平均は大幅に5日続落。29日の米国市場でNYダウは177ドル安となった。前週の株価上昇を受けて利益確定売りが先行したうえ、米国債利回りが14年以来の水準まで上昇したことも嫌気された。本日の日経平均はこうした流れを引き継いで70円安からスタートすると、寄り付き後も下げ幅を広げる展開となった。節目の23500円を割り込んで売りがかさんだほか、米長期金利の一段の上昇やNYダウ先物の下落、為替の円高推移も重しとなり、後場には一時23233.37円（前日比395.97円安）まで下落した。
大引けの日経平均は前日比337.37円安の23291.97円となった。5日続落は昨年11月以来。東証1部の売買高は17億0272万株、売買代金は3兆3216億円だった。業種別では、全33業種がマイナスとなり、石油・石炭製品、鉱業、その他金融業、建設業、電気機器が下落率上位だった。
個別では、任天堂<7974>、三菱ＵＦＪ<8306>、ソニー<6758>、ソフトバンクＧ<9984>、三井住友<8316>など売買代金上位は全般軟調。トヨタ自<7203>は小安い。前日に決算を受けて買われた信越化<4063>のほか、ファナック<6954>や東エレク<8035>など値がさハイテク株の下げが目立った。米アップルのスマートフォン減産報道を嫌気する向きもあったようだ。業績下方修正の日立金<5486>は6％安。また、トーメンデバ<2737>、住友理工<5191>、ツクイ<2398>などが東証1部下落率上位に顔を出した。一方、ＳＢＩ<8473>やコマツ<6301>が堅調で、シャープ<6753>は小幅に上昇。決算が好感された日立建<6305>やＪＳＲ<4185>、横河ブＨＤ<5911>は急伸した。また、ＫＩＭＯＴＯ<7908>や東洋機械<6210>がストップ高水準まで買われ、小野測器<6858>なども東証1部上昇率上位に顔を出した。
＜HK＞
大引けの日経平均は前日比337.37円安の23291.97円となった。5日続落は昨年11月以来。東証1部の売買高は17億0272万株、売買代金は3兆3216億円だった。業種別では、全33業種がマイナスとなり、石油・石炭製品、鉱業、その他金融業、建設業、電気機器が下落率上位だった。
個別では、任天堂<7974>、三菱ＵＦＪ<8306>、ソニー<6758>、ソフトバンクＧ<9984>、三井住友<8316>など売買代金上位は全般軟調。トヨタ自<7203>は小安い。前日に決算を受けて買われた信越化<4063>のほか、ファナック<6954>や東エレク<8035>など値がさハイテク株の下げが目立った。米アップルのスマートフォン減産報道を嫌気する向きもあったようだ。業績下方修正の日立金<5486>は6％安。また、トーメンデバ<2737>、住友理工<5191>、ツクイ<2398>などが東証1部下落率上位に顔を出した。一方、ＳＢＩ<8473>やコマツ<6301>が堅調で、シャープ<6753>は小幅に上昇。決算が好感された日立建<6305>やＪＳＲ<4185>、横河ブＨＤ<5911>は急伸した。また、ＫＩＭＯＴＯ<7908>や東洋機械<6210>がストップ高水準まで買われ、小野測器<6858>なども東証1部上昇率上位に顔を出した。
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