■ニッセイ <6271> 1,390円 (+300円、+27.5%) ストップ高
ニッセイ <6271> [東証2]がストップ高。ブラザー工業 <6448> が8日の取引終了後、子会社である同社の完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表しており、TOB価格1500円にサヤ寄せする格好となった。ブラザーは現在、ニッセイ発行済み株式数の60.17%を保有しているが、連携を更に強化することで持続的成長を実現し、両社の企業価値の向上を図ることが狙い。TOB価格は1500円で、買付予定数は1104万4628株(下限180万1242株、上限設定なし)、買付期間は11月9日から12月21日まで。TOB成立後、ニッセイは所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は、ニッセイ株式を11月8日付で監理銘柄(確認中)に指定している。
■関西スーパ <9919> 1,535円 (+300円、+24.3%) ストップ高
東証1部の上昇率トップ。関西スーパーマーケット <9919> がストップ高の1535円に買われた。9日付の日本経済新聞朝刊で「食品スーパーのオーケー(横浜市)が、10月29日の関西スーパーマーケットの臨時株主総会で決議されたエイチ・ツー・オー リテイリング <8242> グループとの株式交換契約について、9日にも神戸地裁に差し止めの仮処分を申請する方針を固めたことが8日わかった」と報じられており、オーケーが再び関西スーパ買収に動くとの思惑から買われたようだ。
■片倉工業 <3001> 2,222円 (+400円、+22.0%) ストップ高
東証1部の上昇率2位。片倉工業 <3001> がストップ高。8日の取引終了後、MBOの一環として佐野公哉会長と上甲亮祐社長が折半出資するかたくらが、同社株に対してTOBを実施すると発表しており、TOB価格2150円にサヤ寄せする格好となった。株式を非公開化することで、短期的な株式市場からの評価にとらわれることなく、中長期的な視点で貫徹できる経営体制を早期に構築するのが狙い。買付予定数は3321万8878株(下限2214万6000株、上限設定なし)、買付期間は11月9日から12月21日まで。TOB成立後、片倉は所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、この発表を受けて東京証券取引所は、同社株式を11月8日付で監理銘柄(確認中)に指定している。
■日本電波工業 <6779> 1,080円 (+150円、+16.1%) ストップ高
東証1部の上昇率3位。日本電波工業 <6779> がストップ高。同社は9日午後1時に、22年3月期連結業績予想について、売上高を425億円から445億円(前期比13.5%増)へ、営業利益を29億円から49億円(同72.3%増)へ、純利益を21億円から40億円(同2.0倍)へ上方修正し、未定としていた年間配当予想を5円(前期は無配)と開示しており、好感された。あわせて発表した22年3月期第2四半期累計(4-9月)連結営業利益は28億3900万円(前年同期は14億5300万円の赤字)となり、会社計画18億円を上回った。5Gスマホ向けのサーミスタ内蔵水晶振動子、米国やインドにおける5G基地局向け水晶発振器及びパソコン向け音叉型水晶振動子などの売上高が期初予想を上回った。また、車載向けは販売を大きく上回る受注が継続し、取引条件が改善した。移動体通信や産業機器、民生向けの売り上げが通期でも期初予想を上回る見込みであるため、業績予想を上方修正するとしている。
■フォースタ <7089> 5,130円 (+700円、+15.8%) ストップ高
フォースタートアップス <7089> [東証M]がストップ高。同社は8日取引終了後、22年3月期第2四半期累計(4-9月)連結営業利益が3億1700万円となり、通期計画4億5000万円に対する進捗率は70.4%に達したと発表しており、好感された。なお、22年3月期第2四半期より四半期連結財務諸表を作成しているため、前年との比較は記載されていない。人材紹介需要は安定成長が続いており、受注は順調に推移。今期は年間で50名程度の増員を予定しており、計画通りに推移しているとした。下期は人員増、オフィス拡張などの先行投資を加速し、さらなる成長を目指すとしている。
■サンデンHD <6444> 307円 (+35円、+12.9%)
東証1部の上昇率5位。サンデンホールディングス <6444> が急反騰。同社は11月8日大引け後に決算を発表。21年12月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常損益は116億円の赤字(前年同期は129億円の赤字)に赤字幅が縮小した。
■芝浦電子 <6957> 7,110円 (+760円、+12.0%) 一時ストップ高
芝浦電子 <6957> [JQ]が急反騰、一時1000円高はストップ高となる7350円まで買われ、上場来高値を更新した。8日の取引終了後、22年3月期業績予想の上方修正を発表、営業利益を41億円から50億円(前期比59.4%増)へ増額しており、これを好感した買いが入ったようだ。売上高も285億円から300億円(同19.2%増)へ引き上げた。好調だった上期(4-9月)業績を踏まえたほか、第3四半期以降の半導体不足や原材料価格上昇に伴う影響なども勘案し通期予想を見直した。なお、同時に発表した4-9月期決算は売上高154億1800万円(前年同期比37.2%増)、営業利益28億600万円(同3.4倍)だった。
■SBG <9984> 6,808円 (+647円、+10.5%)
東証1部の上昇率7位。ソフトバンクグループ <9984> が5日ぶりに急反発に転じた。注目された21年7-9月期決算は最終損益が3979億4000万円の損失(前年同期実績は6274億9900万円)となった。四半期ベースでは20年1-3月期以来6四半期ぶりの赤字となる。ソフトバンク・ビジョン・ファンドを通じて投資した中国テック企業の株価下落が損益を悪化させる結果となった。しかし、7-9月期の業績悪は株価に事前に織り込みが進んでいた。更に同日、株主還元策として最大1兆円の自社株買いを実施することを発表、株価を強く刺激する格好となった。これは、孫正義会長兼社長が自社の株価を大幅に割安であるとの判断に基づいたものとしている。株数ベースでは発行済み株式数の15%弱にあたる2億5000万株を上限とする大規模な自社株買いとなる。
■IIJ <3774> 4,730円 (+345円、+7.9%)
東証1部の上昇率9位。インターネットイニシアティブ <3774> が急反発。株価は一時10%超高に買われ、新高値に上昇した。SMBC日興証券は8日、同社株の投資評価を「2」から「1」へ引き上げた。目標株価は3600円から5900円に見直した。同社はIoTやクラウドなどへの投資が先行していたが、新型コロナウイルス感染拡大をきっかけとした法人ネットワーク利用拡大により収益性が高まっている。今後は、自社開発のセキュリティサービスも高い利益成長に貢献すると予想。個人向けモバイル(IIJmio)の新料金プランへの移行によるARPUの減少幅を上方修正したこともあり、同証券では22年3月期の連結営業利益を188億円から222億円(会社予想220億円)、23年3月期の同利益を213億円から259億円にそれぞれ上方修正している。
■大成建 <1801> 3,700円 (+235円、+6.8%)
東証1部の上昇率10位。大成建設 <1801> が急反発。同社は9日午後1時に、株主還元の充実および資本効率の改善を目的として、360万株(発行済み株式総数に対する割合1.77%)もしくは100億円を上限とする自己株式の取得枠を設定すると発表しており、材料視された。取得期間は21年11月10日から22年3月31日まで。あわせて発表した22年3月期第2四半期累計(4-9月)連結営業利益は247億5100万円(前年同期比44.2%減)となり、通期計画900億円(前期比31.0%減)に対する進捗率は27.5%だった。国内建築における競争環境の悪化を主因として大幅な減益となったが、通期予想は受注高を1兆8900億円から1兆8300億円へ下方修正したものの、売上高や各利益項目は当初予想を据え置いたとしている。
■フィード <2060> 809円 (+49円、+6.5%)
フィード・ワン <2060> が3日ぶり急反発。同社は8日取引終了後に、22年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比34.0%増の34億400万円となり、通期計画の50億円に対する進捗率は68.1%となった。売上高は同14.4%増の1178億5800万円で着地。畜産・水産飼料の平均販売価格が前年同期を上回ったことなどが寄与した。なお、通期業績予想は従来計画を据え置いている。
■SANKYO <6417> 3,020円 (+162円、+5.7%)
SANKYO <6417> が続急伸。同社は8日取引終了後、350万株(発行済み株式総数に対する割合5.7%)もしくは100億円を上限とする自己株式の取得枠を設定すると発表しており、好感された。取得期間は21年11月9日から22年4月28日まで。資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化に応じた機動的な資本政策の遂行及び株主への利益還元を目的として行うとしている。あわせて発表した22年3月期第2四半期累計(4-9月)連結営業利益は29億1400万円(前年同期比2.7倍)で、これも材料視された。パチンコ機は新規則機のファンへの定着、継続的なヒット機種の登場により順調な販売状況が続いているものの、パチスロ機は有力な新機種供給の不足などを背景に、依然厳しい市場環境であるとした。なお、通期計画の営業利益89億円(前期比35.1%増)は据え置かれた。
■鹿島 <1812> 1,433円 (+74円、+5.5%)
鹿島 <1812> が急反発。同社は9日正午に、22年3月期連結業績予想について、売上高を2兆100億円から2兆500億円(前期比7.5%増)へ、営業利益を1040億円から1095億円(同14.0%減)へ、純利益を800億円から860億円(同12.7%減)へ上方修正すると発表しており、好感された。国内建設事業で一部の工事における受注時期、着工時期の遅れなどによる売上高の微減が見込まれるものの、売上総利益率は期首時点の会社計画と同水準(土木15.1%、建築10.5%)を維持する見込み。また、海外は東南アジアにおける業績の回復は遅れているが、北米や欧州における売上高や利益は当初の計画を上回る見通し。あわせて発表した22年3月期第2四半期累計(4-9月)連結営業利益は564億4400万円(前年同期比21.6%減)だった。
■住友倉 <9303> 1,932円 (+88円、+4.8%)
住友倉庫 <9303> が3日ぶり大幅反発。9日午後1時過ぎ、22年3月期業績予想の上方修正を発表。営業利益を168億円から250億円(前期比2.3倍)へ増額しており、これを好感した買いが入ったようだ。売上高も2080億円から2190億円(同14.0%増)へ引き上げた。上期(4-9月)業績が好調で、第3四半期以降も倉庫や陸上運送の取り扱いが引き続き堅調に推移し、海運事業では現在の輸送数量や運賃水準が持続すると見込んでいる。なお、同時に発表した4-9月期決算は売上高1057億8900万円(前年同期比13.8%増)、営業利益95億4000万円(同2.1倍)だった。
■レノバ <9519> 5,670円 (+220円、+4.0%)
レノバ <9519> が3日続伸。株価は前週末に700円強の急騰を演じたが、今週に入っても目先筋の利益確定売りをこなし、上値指向を続けている。同社は 再生可能エネルギーによる発電の開発・運営を行っている。市場では「岸田政権が掲げる『新しい資本主義実現』でその緊急提言には改めて再生可能エネルギーの導入拡大が謳われている。太陽光発電についても整備支援に前向きであり、同社に追い風が改めて意識される」(中堅証券ストラテジスト)状況にある。月次で見た同社が運営する再生可能エネルギー発電所における売電量もうなぎ登りで今後に期待が募るなか、上値を見込んだ買いが活発化している。
■ワークマン <7564> 6,510円 (+240円、+3.8%)
ワークマン <7564> [JQ]が大幅反発。8日の取引終了後、22年3月期上期(4-9月)の決算を発表し、営業総収入は552億9500万円(前年同期487億1300万円)、営業利益は126億400万円(同110億7300万円)だった。会計基準の変更により単純比較はできないものの実質増収増益での着地となっており、これが好感されたようだ。プライベートブランドの強化・拡充をはじめ、新商品のメディア露出を高めたことや各種店舗施策の実施などが業績に寄与した。なお、通期の営業総収入は1144億4500万円(前期比7.0%増)、営業利益は266億7300万円(同7.8%増)の見通し。
■ピラー <6490> 2,899円 (+102円、+3.7%)
日本ピラー工業 <6490> が大幅反発。9日午後2時20分ごろ、22年3月期の連結業績予想について、売上高を363億円から380億円(前期比25.8%増)へ、営業利益を80億円から100億円(同2.1倍)へ、純利益を55億円から70億円(同2.0倍)へ上方修正し、あわせて中間・期末各35円の年70円を予定していた配当予想を各45円の90円に引き上げたことが好感された。主に半導体・液晶製造装置関連業界向けピラフロン製品の売り上げが、計画に比べて増加する見通しという。なお、第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高192億3100万円(前年同期比39.9%増)、営業利益52億7100万円(同3.0倍)、純利益37億5700万円(同2.9倍)だった。
■明治HD <2269> 7,370円 (+220円、+3.1%)
明治ホールディングス <2269> が大幅反発。同社は9日午後2時に、株主への利益還元と資本効率の向上を目的として、500万株(発行済み株式総数に対する割合3.3%)もしくは300億円を上限とする自己株式の取得枠を設定すると発表しており、材料視された。取得期間は21年11月10日から22年3月31日まで。あわせて22年3月期連結業績予想について、売上高を1兆190億円から1兆140億円(前期比14.9%減)へ、営業利益を1060億円から1000億円(同5.7%減)へ、純利益を950億円から900億円(同37.1%増)へ下方修正すると発表したが、こちらには反応薄のもよう。食品セグメントにおいて、前年の新型コロナウイルス感染症拡大の影響による特需の反動減が想定よりも大きく、加えて、原材料価格の高騰や為替動向が利益を圧迫するリスクも高まっているためとした。22年3月期第2四半期累計(4-9月)連結営業利益は503億3000万円(前年同期比0.1%減)だった。
■いすゞ <7202> 1,630円 (+37円、+2.3%)
いすゞ自動車 <7202> が続伸し、年初来高値を更新。同社は8日取引終了後、22年3月期第2四半期累計(4-9月)連結営業利益が972億9400万円(前年同期比5.8倍)となり、通期計画1700億円(前期比77.6%増)に対する進捗率は57.2%だったと発表しており、好感された。上期の商用車需要は新型コロナウイルス感染症の感染拡大影響による落ち込みから、特に海外市場において大きく回復した。サプライチェーンの混乱により生産に影響が出たものの、旺盛な需要を受け、国内と海外を合わせた総販売台数は前年上期に比べて9万2689台の増加(前年同期比54.2%増)となり、26万3833台に達したとしている。
■ヤマハ発 <7272> 3,110円 (+60円、+2.0%)
ヤマハ発動機 <7272> が5日ぶりに反発。8日の取引終了後、21年12月期の連結業績予想について、営業利益を1600億円から1720億円(前期比2.1倍)へ、純利益を1120億円から1450億円(同2.7倍)へ上方修正したことが好感された。半導体などの部品不足による販売機会の損失と東南アジアなどでの新型コロナウイルス感染症の影響を受けて、売上高は1兆8500億円から1兆8000億円(同22.3%増)へ下方修正した。ただ、より一層の経費削減を実行し利益を押し上げるとしている。なお、第3四半期累計(1-9月)決算は、売上高1兆3626億円(前年同期比27.7%増)、営業利益1546億2900万円(同2.7倍)、純利益1370億1400万円(同3.4倍)だった。同時に、上限を440万株(発行済み株数の1.26%)、または110億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は11月9日から12月23日までで、株主還元と資本効率の向上を図ることが目的としている。
■リンテック <7966> 2,544円 (+43円、+1.7%)
リンテック <7966> が3日ぶり反発。8日の取引終了後、22年3月期業績予想の上方修正を発表。営業利益を175億円から210億円(前期170億3000万円)へ増額しており、これが好感されたようだ。売上高も2400億円から2550億円(同2359億200万円)へ引き上げた。上期において半導体・電子部品関連製品が好調な需要に支えられたことに加え、他の製品についても需要が回復したことから、これを踏まえて通期見通しを見直した。あわせて、上限を400万株(発行済み株数の5.5%)、または120億円とする自社株買いの実施を発表。取得期間は11月9日から2022年8月31日まで。このうち50万株について、9日朝の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)で取得するとし、9日午前に取得を完了したことを明らかにした。
■TOWA <6315> 2,694円 (+40円、+1.5%)
TOWA <6315> が続伸。同社は樹脂封止装置を主力とする半導体製造装置メーカー大手で、ファインプラスチック成型品も手掛ける。中国や台湾の大手半導体メーカー生産設備増強の動きを背景に商機を獲得し、足もとの業績の伸びが著しい。8日取引終了後、同社は22年3月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の91億円から115億円(前期比3.2倍)に大幅増額した。これまでの営業利益のピークは約23年前の98年3月期に達成した41億1600万円で、今期は修正前の段階で過去最高利益の大幅更新が予想されていたが、そこから更に大きく上乗せされる形となる。これを受けて株価は急速に上値を伸ばし、早晩3000円大台も視野に入る可能性がある。
■LIFULL <2120> 369円 (+5円、+1.4%)
LIFULL <2120> が4日続伸。9日昼ごろ、「ポケモンGO」などを開発した米ナイアンティックとパートナーシップ契約を締結したと発表しており、これが材料視されたようだ。これにより、現在開発中のバーチャル内見ができるVR(仮想現実)サービス「空飛ぶホームズくん」において、ナイアンティックのAR(拡張現実)アプリ開発キット「Niantic Lightship ARDK」の新機能をいち早く取り入れたアプリ開発を進めていく方針だ。
■住友鉱 <5713> 4,485円 (+51円、+1.2%)
住友金属鉱山 <5713> が続伸。同社は8日取引終了後、22年3月期業績予想について、売上高を1兆470億円から1兆1750億円(前期比26.9%増)へ、経常利益を1380億円から2660億円(同2.2倍)へ、純利益を1040億円から2140億円(同2.3倍)へ、年間配当予想を133円から184円(前期は121円)へ上方修正すると発表しており、好感された。あわせて発表した22年3月期第2四半期累計(4-9月)連結経常利益は1216億6600万円(前年同期比4.7倍)だった。為替の円安傾向継続や非鉄金属価格の当初計画比での上振れの見通し、また、車載・通信分野ともに需要が堅調に推移すると見込まれることから、上期業績と直近の業況、さらに22年3月末までにシエラゴルダ権益譲渡の実行が完了することを前提に、業績見通しを見直すとしている。
※9日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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