期末要因から機関投資家はリバランスが中心【クロージング】

*17:00JST 期末要因から機関投資家はリバランスが中心【クロージング】 25日の日経平均は4営業日ぶりに反発。172.05円高の37780.54円（出来高概算16億4000万株）で取引を終えた。米国市場の上昇を受けて半導体株や輸出関連株を中心に買いが先行し、一時38115.65円まで上げ幅を広げた。ただし、直近の戻り高値水準では強弱感が対立し、買い一巡後は次第にこう着感強まった。買い先行で始まったアドバンテスト<6857>が早い段階で下げに転じ、後場に入り下落幅を広げたこともセンチメントを冷ます形になった。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、精密機器、不動産、繊維製品、ガラス土石など27業種が上昇。一方、銀行、電気ガス、水産農林など6業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、テルモ<4543>、TDK<6762>が堅調だった半面、アドバンテスト、7&iHD<3382>、エムスリー<2413>、富士通<6702>が軟化した。

前日の米国市場は、トランプ米大統領が4月2日に導入予定の関税を巡り、対象となる国や品目を限定すると伝わった。これを受けて関税を巡る過度な警戒が後退し、主要な株価指数は上昇した。この流れが波及する形から東京市場も買い優勢の展開から始まった。また、円相場が1ドル＝151円を窺う円安水準で推移していたことも、材料視された。ただし、日経平均は38000円を回復したものの、直近の戻り高値を捉えられなかったことで、次第に上値の重さが意識される格好となり、戻り待ちの売りが入りやすかったようだ。

日経平均は反発し、25日線水準での攻防となった。同線が支持線として機能しているようだと、リバウンド機運が高まってくる可能性がある。もっとも、4月2日の相互関税導入を迎えるまでは積極的にポジションを傾けにくいほか、期末要因から機関投資家はリバランスが中心になると考えられ、個別対応に向かわせそうである。東証プライムの売買高は足もとで減少傾向にあるため、短期的なインデックス売買にも振らされやすい。


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