日経平均は5日ぶりに反発、自律反発も円高が重しとなり上げ幅縮小
米国株の上昇や、足元の調整に対する反動などが材料視されて、東京市場は買い優勢で取引を開始。日経平均は5日ぶり反発でスタートした後は、値がさ半導体株の上昇なども材料に37900円台まで上げ幅を広げる場面も見られた。ただ、G7財務相会議開催を受けて、為替は1ドル144円台半ばとじりじりと円高に推移。後場の日経平均は一時前日比マイナス圏に突入する場面も見られるなど上値の重い展開となった。
大引けの日経平均は前日比30.86円高(+0.08%)の37529.49円となった。東証プライム市場の売買高は19億2356万株。売買代金は4兆4721億円。業種別では、非鉄金属、サービス、銀行、電気機器、輸送用機器などが上昇した一方、繊維、電気・ガス、水産・農林、空運、陸運などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は21.0%、対して値下がり銘柄は76.2%となっている。
日経平均採用銘柄では、証券会社のポジティブなレポートが材料視されてファナック<6954>、安川電機<6506>が上昇したほか、豊田自動織機<6201>がトヨタ自<7203>
による非公開化を受け入れるとの報道が伝わりトヨタ自が買われ、豊田自動織機も大幅高。また、東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>、ルネサスエレクトロニクス<6723>など半導体株が上昇。このほか、SMC<6273>、古河電工<5801>、フジクラ<5803>、荏原製作所<6361>、マツダ<7261>などが買われた。
一方、輸出関連銘柄の一角に資金が向かった反動で、サッポロホールディングス<2501>、日本ハム<2282>、協和キリン<4151>、イオン<8267>、ニッスイ<1332>など内需株が売られた。また、Jフロント<3086>、三越伊勢丹HD<3099>など百貨店株もさえない。このほか、東レ<3402>、住友ファーマ<4506>、京成電鉄<9009>、太平洋セメント<5233>などが下落した。
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