日経平均は大幅続伸、外部環境の改善で23000円台回復

日経平均は大幅続伸。13日の米国市場でNYダウは147ドル高と3日続伸した。米中の通商協議再開への期待に加え、新興国通貨安への懸念が後退したことも相場を押し上げた。円相場は一時1ドル＝112円台まで下落し、本日の日経平均は米株高や円安を好感し節目の23000円台を回復してスタートした。寄り付き後は利益確定の売りも出て23000円を挟み一進一退の展開となったが、引けにかけてSQ（先物・オプション特別清算指数）概算値（23057.94円）を上回ると23105.28円（前日比283.96円高）
まで上昇する場面があった。

大引けの日経平均は前日比273.35円高の23094.67円となった。終値としては2月2日以来の高値水準となる。東証1部の売買高は17億3243万株、売買代金は3兆3291億円だった。SQ算出に絡んだ売買が増えた。業種別では、電気機器、機械、海運業が上昇率上位だった。一方、陸運業、食料品、電気・ガス業が下落率上位だった。

個別では、ファーストリテ<9983>、ソニー<6758>、トヨタ自<7203>、東エレク
<8035>、ファナック<6954>などが堅調。設備投資関連のキーエンス<6861>、電子部品関連の村田製<6981>やＴＤＫ<6762>、半導体関連のＳＵＭＣＯ<3436>などは5～6％高と上げが目立った。安川電<6506>は7％を超える上昇。また、決算が好感されたヤーマン<6630>はストップ高水準まで買われ、鎌倉新書<6184>なども東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、ソフトバンクＧ<9984>、任天堂<7974>、ＫＤＤＩ<9433>などがさえない。ソフトバンクＧは国際会計基準（IFRS）見直しに関する報道がネガティブ視され、任天堂は新情報配信で材料出尽くし感が意識されたようだ。スズキ<7269>は2％超安と軟調ぶりが目立つ。東京ドーム<9681>は決算を受けて売られた。また、ヘリオステクノ<6927>は利益確定売りに押され、東証1部下落率上位に顔を出した。
＜HK＞