米国株の大幅反発を受けて日本株も大幅反発

[優利加さん]

昨日の米国株式相場は大幅反発した（DJIA +1,086.2 @22,878.45, NASDAQ +361.44 @6,554.36）。ドル円為替レートは111円台前半の前日比円安水準での動きとなった。本日の日本株全般は大きく反発した。東証１部では、上昇銘柄数が2,112に対して、下落銘柄数はわずか11だった。騰落レシオは76.17％。東証１部の売買代金は2兆6918億円。

TOPIX +70 @1,502
日経平均 +751円 @20,78円

クリスマス休暇明けの米国株式相場が急反発した。米国の年末商戦が好調だったことで、米国GDPの７割を占める個人消費が堅調であることが意識され、ダウ工業株30種平均は1,086ドル反発し、値幅としては過去最大の上げ幅となった。これを好感して日本株も大幅反発した。日経平均は一時884円高まで反発し、終値で20,000円台を回復した。日経平均採用銘柄すべてが上昇する全面高となった。上げ幅としては今年最大で、2016年11月10日以来の大きさである。さらに円相場も円安に動き、株式相場を押し上げた。さらに、月末を控えて年金基金が株式の保有比率を基準に戻すリバランスのための買いを入れたという観測も株式相場を支えた。ただ、投資家心理を強気に変える明確が買い材料が出てきたわけではない。市場参加者が少なくなっているところで株価指数先物を売り下がってきた売り方が潮時が来たと見て一挙に買い戻したことが主因だと見ている。したがって、世界的な景気減速懸念は根強く残っている。ということは、下げ幅の半値戻しくらいは期待できるが、それ以上の反発は今のところ慎重に構えた方が良さそうである。

日次で東証が発表している裁定取引に伴う現物株の残高が注目されている。12月26日発表のデータによれば、12月21日時点で現物株の売り残高は2億9401万株、買い残高は2億8412万株だった。これのどこか注目されるかというと、通常の「買い越し」から「売り越し」に転じたことである。なぜなら、裁定買い残高が売り越しとなるのは過去30年間で1998年8月と2016年9月の2回しかないからである。

裁定取引では、先高感が強くなる上昇局面では先物が先行して上昇するため理論値と比べて割高になりやすい。そこで、割高となった先物を売り、同時に現物を買う「裁定買い」を行う。反対に、先安感が強くなる下落局面では先物が先行して売られるため理論値と比べて割安になりやすい。そこで、割安となった先物を買い、同時に現物を売る「裁定売り」を行う。そのままSQまで待てば、SQには必ず先物価格と現物価格は一致するので必ず儲かるのである。裁定取引で現物株の売り残高が超過するということは先物売りが膨らみすぎて「売られ過ぎ」、つまり、早晩、買い戻されることを意味する。こうした背景もあり、今日の急反発が起こったと解釈できる。

33業種すべてが上げた。上昇率トップ5は、石油・石炭（1位）、精密機器(２位)、倉庫・運輸(３位)、卸売り（4位）、化学（5位）となった。