• 参考にするもの・情報源
• 自己紹介
  ● 事物（事象や 物事）は　時系列 に 変換した上で 観る。
  
  ● ロゴス脳（論理脳）と ミュトス脳（感覚脳）とを
  　はっきりと 区別すること。
  
  ミュトス脳 とは、人 が 造り 語る “物語” や “ お話” 等 の 虚構全般 。
  
  人は ミュトス脳 を 使いたがる。
  
  しかし, 感覚的 事物 は 絶えず 流転している（ 万物流転）,
  そこに 真の認識（真理） は 成立 し得ない。　
  
  道筋 を明らかにする脳
  理詰め脳
  を 目指そう。
  
  ぎりぎり の 線で 忠誠心 の 対象 に
  なるものは、結局 自分自身です 。
  
  
  ● 人生 の 中で,　一番 大切 な もの は 　 時間 。
  　 下げ相場 に 時間 を 奪われないよう。
  
  景気（＝相場）は 好調・不調 を 繰り返します。
  ずっと 上がり続ける という事は ない。
  
  縮小 ( contraction) → 拡大 ( Expansion) → ピーク ( Peak)
  → 谷（ Recession) → 回復（ Recovery) → 拡大 (Expansion)
  　
  と 云う 物事 の 循環サイクル が あるからです。
  それぞれの ピーク ( Peak) 以降の 時間 を 如何に 過ごすか。
  
  相場長期波（約13～15年）の 場合、
  谷底 から ピーク への 平均期間 約3～4年 の 波 が
  長期波の 中に は 3～4回 も あるのです。
  
  それを 繋ぐ 縮小～谷底（不調の波）は 半年～1年 です。
  長期波完了後の 不調の波（縮小～谷底）は 2～3年です。
  3～5年の 長期 にわたる 深刻な 大不調の波 は 恐慌 と 呼ばれています。
  
  つまり、底値 から 天井 への 15年以上に 渡る
  長期 上昇相場 の 中には、計 3年以上 もの 大きな
  下げ相場 の 期間 が あるのです。
  
  しかも、15年 に渡る 長期上昇相場 が 終了 した後には、
  1年以上 に 渡る 下げ相場 が あるのです。
  
  ●（株価 と 失業率）
  
  株価（景気）と 雇用者数（失業率）とは 密接な関係があります。
  
  （ 米国失業率 ）
  ・2024年 10月 4.1%
  ・2024年 09月 4.1%
  ・2024年 08月 4.2%
  ・2024年 07月 4.3%
  ・2024年 06月 4.1%
  ・2024年 05月 4.0%
  ・2024年 04月 3.9%
  
  此処で、
  ●米国 株式市場 100年超の歴史 を 超長期的な視点 から 観てみよう。
  
  1890年代 開始 ～ 約40年間上昇 最高値 1929年（ 最初の株価バブル）
  終盤の 8年は 株価が 5倍に膨らむバブル発生。3年かけて全て 吹き飛ぶ。
  
  株価底入れ 1932年 ～ 約36年間上昇 最高値 1968年 黄金の60年代を謳歌。
  
  1950 ～60年代は 世界大戦後の 欧州復興需要を享受 も 1970年代は
  ベトナム戦争 に伴う軍事費膨張 による 財政の悪化 と
  石油ショック による 悪質インフレ の 到来 が 米国 を
  停滞させました。
  
  長期凋落し 株価 60%安。 底入れ に ６年 も 要しました。
  
  株価底入れ 安値 1974年～ 約33年間上昇 最高値 2007年 。
  株価 は 20倍以上 に 上昇し　リーマンショック を迎えます。
  その後の 調整 は 2年を 要しました。株価 は 半分以下 に。
  
  株価底入れ 安値 2009年03月 ～ 2024年 11月 15年08カ月上昇中　
  
  ＮＹダウ 歴史 （ 超長期波 ）：
  
  ●超長期波（開始）1896年05月　 　　→ 高値 1929年08月 383（33年03カ月）
  ●超長期波（安値）1932年08月40　　→ 高値 1968年12月 1022（36年04カ月）
  ●超長期波（安値）1974年12月616　 → 高値 2007年10月 14198（32年10ヵ月）
  ●超長期波（安値）2009年03月6469→　高値 2042年頃？（33年）
  ※ 現在は 超長期波 30数年の中 の 途中 にいると思われます。
  
  （私考） ＮＹダウ 歴史
  
  〇ＮＹダウ 長期波
  （安値）1950年07月 195 → （高値）1966年02月 1001 （15年07ヵ月）
  （安値）1966年10月 735→ 　 （高値）1968年12月 994 （2年02カ月）
  （安値）1974年12月 616→ 　 （高値）1987年08月 2736 （12年8カ月）
  （安値）1987年10月 1616→　（高値）2000年09月 11401 （12年11カ月）
  （安値）2002年10月 7197→　（高値）2007年10月 14198＊リーマン（5年）
  （安値）2009年03月 6469→ （高値）2024年11月 44486 15年08カ月　　　
  
  1960年代後半 から 1970年代の 景気後退期 とよく似た状況　
  
  スタグフレーション の 前触れ　2024年～2025年
  ・軍事費急増
  ・財政悪化
  ・高インフレ
  ・国債増発
  ・高金利
  ・ドル高
  となって来た。　　
  
  今後 の 米国 、2025年～2026年 は 、
  
  ① 財政赤字 の 圧縮
  ② 債務 縮小
  ③ 歳出 削減
  ➃ 増税　
  ⑤ ドル安（ドル 信認の 揺らぎ）
  
  に 向かう 流れ と 予想します。
  いずれも 株価には　悪材料です。
  
  我々 は 今、何が 起きるか分からない。
  そう云う時代 にいる のかも知れません。
  
  ● LNG＝液化天然ガスの 需給の逼迫：2025年頃 逼迫 がピーク
  
  2015年以降、脱炭素社会の実現に向けて ガス田などへの投資が　
  減っていることから 大きく増えておらず、需要の増加に 対応できていません。
  
  ● 気候変動 約４年ぶりの「エルニーニョ現象」到来：
  
  エルニーニョ周期 到来による 農作物等の被害は物価上昇 の 一因にもなります。
  
  ・農業生産の伸びに 持続的な 悪影響を 及ぼす公算 が 大きい。
  ・所得の軌道を 恒久的に 変化させる可能性 が ある と分析されています。
  
  ● 想定外の 災害：地震 火山噴火 等
  
  ● 戦争の勃発：米中 衝突危機 ウクライナ戦争 中東紛争 の 拡大
  
  何が 起きるか 分からない 時代 は、
  大切 な 人生 の 時間 を 奪われないよう にしたいものです。
  今まで 時 を かけて 得て来た 富 を 吐き出さない こと が、
  大切 と 思います。
  
  （日本株について）
  
  日経平均 の 歴史：
  
  （日経平均 超長期波：）
  
  ● 超長期波 （開始）1949年05月 176→ （高値）1989年12月 40年7ヵ月
  ● 超長期波 （安値）2008年10月 6994→（高値）2047年？
  
  （日経平均 長期波：）
  
  ●長期波（安値）1949年05月 176→（高値）1961年07月 1829 　12年2カ月
  ●長期波（安値）1965年07月 1020→（高値）1973年01月 5359 　7年6カ月
  ●長期波（安値）1974年10月 3335→（高値）1989年12月 38957 15年2カ月
  ●長期波（安値）2008年10月 6994→（高値）2024年07月 42,254 15年09ヵ月
  
  現在 日経平均は 長期波（14～15年） の 完成局面 にあるように思われます。
  長期波終了後は 2～3年の調整 が考えれます。
  
  （日本株 長期波相場 この15年 の 動き）
  2008年 今次の 相場長期波スタートである リーマンショック以降 特に
  2013年よりは 大規模金融緩和、さらに 量的緩和 をすることで 相場 を
  上昇させてきました（金融緩和相場）。
  
  しかし 2014年と 2019年の 2回の消費税増税により 国内消費景気の芽が　
  摘み取られてしまい 、適度なインフレは 起きず、結局 金融相場から
  業績相場（消費景気） への 発展 は かないませんでした。
  
  他の 各国中央銀行は リーマンショック と 欧州金融危機 に陥って以降、
  猛烈に 金融緩和・量的緩和 を行って来ましたが、コロナ禍 と ウクライナ
  戦争の勃発 により 高インフレが 発生した為 、
  金融引き締め政策 へと 転換しています。
  
  それに対し 日本の場合は、金融景気から 消費景気（業績相場）への 転換 に
  失敗していた（デフレ化）為 、他国のような 高インフレは　起きませんでした。
  
  しかし 欧米の 政策金利の 上昇により 緩和政策下 の 日本通貨 は 当然 下落）
  して行きます。
  食料 エネルギー 原材料等　多くの資源 を 輸入に頼らざるを得ない日本の
  国内物価 は 上昇して来ました。
  
  適度な 円安と 適度な インフレ なら良いのですが 高インフレに 発展して
  しまうと 政府 は インフレ抑制のために 金利 を上げる必要 が出て来ます。
  日銀は 金融緩和も 量的緩和 も できなくなります。
  国民生活に 影響を きたすような 物価上昇 の場合には 政府も 日銀も これを
  無視 出来なくなります。
  
  景気浮揚が なされないまま 金融引き締め をせざるを得ない可能性 があるのです。
  つまり、金融緩和（官製相場）の 終焉が 近ついている 恐れ が有ります。
  
  その場合 株価長期波（14～15年）の終焉に伴う 下落の場合は
  大きなものになります。10 数年以上、官製管理 相場 が続いたことから、
  本格的な暴落 を 経験 したことのない 投資家の方 が増えてきました。
  大きく 暴落 して 何年も 低迷 することも 相場 には 有るのです。
  

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