<話題の焦点>=代ゼミショックの影響は? 学習塾業界、合従連衡の促進も
株式市場には、20社近くの学習塾・予備校関連株が上場している。ただ、その事業内容は現役生を中心としていたり、個別指導を特徴とする企業が多い。「東進ハイスクール」を傘下に持つナガセ<9733.T>や「明光義塾」を展開する明光ネットワークジャパン<4668.T>、神奈川地盤のステップ<9795.T>など今期最高益を見込む企業も少なくない。代ゼミの大規模リストラは、時代のトレンドを見間違えた、戦略ミスの結果とも捉えられている。
とはいえ、少子化と国内景気の低迷で学習塾・予備校関連の市場は縮小傾向にあり競争は厳しいことは事実。直近では、学研ホールディングス<9470.T>と栄光ホールディングス<6053.T>が資本業務提携を発表している。これまでも学習塾・予備校関連の業界は、活発な合併・買収(M&A)が行われており、代ゼミの合理化は業界に一段の合従連衡を促す可能性もある。
◆主な学習塾関連銘柄
銘柄(コード) 株価 PER 配当
明光ネット<4668.T> 1244 14.8 2.6
秀英<4678.T> 335 32.1 3.6
クリップ<4705.T> 1072 11.3 4.7
早稲アカ<4718.T> 804 15 3.7
京進<4735.T> 212 11.4 3.3
東京個別 *<4745.T> 422 25.1 1.9
栄光HD<6053.T> 909 9.8 2.9
ナガセ<9733.T> 2863 9 3.5
学究社<9769.T> 1999 16.2 4
ステップ *<9795.T> 815 10.3 2.9
※株価は10日終値、*は単独決算(単位:円、倍、%)
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
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