東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が850を超え、全体の約過半数を占めた。セクター別では、海運、パルプ紙、鉄鋼など11業種が上昇。一方、医薬品、銀行、機械など22業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、NTTデータ<9613>、スズキ<7269>、エムスリー<2413>、バンナムHD<7832>がしっかりだった半面、中外薬<4519>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>が軟調だった。
前週末の米国市場では、トランプ次期政権でワクチン反対派とされるロバート・ケネディ・ジュニア氏が厚生長官に起用されると伝わり、米国市場で医薬品株が下落したことが響き、東京市場でも医薬品株に値を消す銘柄が目立った。日経平均は前場中盤にかけて切り返した部分は前場終盤にかけて消化され、後場は概ね38200円~38300円辺りでのこう着感の強い相場展開だった。決算発表が一巡して手掛かり材料に欠けるなか、本日は日銀総裁の発言をきっかけとしたトレードチャンス以外は、狭いレンジでの推移だったこともあり、引き続き積極的な売買は手控えられやすいだろう。
なお、米メディアはエヌビディアの新たな人工知能(AI)向け半導体「ブラックウェル」について、サーバー接続時の過熱問題が発生しており、投入遅延の懸念が生じていると報じた。これを受けて20日のエヌビディアの決算までは半導体株やAI関連などへの物色を慎重にさせることになるだろう。
国内企業の決算発表は一巡したが、企業は増配や自社株買いを積極的に推進しており、相場の下支えになるとの見方も多い。新たな手掛かり材料に欠けるだけに、米国市場や為替市場の動きをにらみながら、個別の材料を手掛かりとした物色に向かわせそうだ。
<CS>
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