東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が全体の6割を占めた。セクター別では、石油石炭、鉱業、機械、銀行、その他製品など12業種が上昇。一方、サービス、輸送用機器、化学、ガラス土石、金属製品など20業種が下落。その他金融が変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、KDDI<9433>、コナミG<9766>、ニトリHD<9843>、三菱重<7011>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、TDK<6762>、信越化<4063>、アドバンテス<6857>が軟調だった。
前日の米国市場は、中東情勢の緊迫化などを背景に売りが先行し、主要な株価指数は下落。東京市場にもこの流れが波及する形になった。さらに前述の通り、トランプ米大統領が「2週間以内に一方的に関税率を設定する」と米メディアが報じたことで、関税政策に対する懸念から円相場が円高に振れたことも投資マインドを悪化させ、日経平均の下げ幅は一時300円を超えた。
連日の株価上昇の反動から、当然の一服と言えるだろう。明日は6月限のメジャーSQとなるが、38000円を上回っての着地になるとみられ、SQ通過後は押し目狙いの買いが入りやすくなりそうだ。また、G7サミットを控えるなか、日米首脳会談での関税交渉への期待感から仕掛け的な売りは入りにくいと考えられる。SQ値を上回っての推移をみせてくることができれば、センチメント改善につながるだろう。中東の地政学リスクの高まりは警戒されるものの、防衛関連への物色は材料株ではなく、三菱重など主力大型株が中心になっており、地合いは悪くない。
<CS>
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