任天堂、武田薬、アンリツなど

<7974>　任天堂　30480　-1010大幅続落。米グーグルのゲーム事業参入表明を受けて、今後の競争激化が懸念される形に。同社のほかにソニーなどにも売りが先行する展開。新ゲーム事業は「STADIA」と名付けられ、高度な演算処理能力を持つゲーム機やパソコンを持っていなくても、誰もがネット経由でゲームを楽しめるというのが強みとなるもよう。価格やサービス体系の詳細は夏に発表のもようで、北米と欧州で年内にサービスを開始予定としている。

<9142>　JR九州　3645　-180大幅続落。前日に発表した中期経営計画の数値目標がネガティブ視されている。最終年度の22.3期営業利益は570億円目標とされており、今期計画の619億円からは減少を見込んでいる。また、600億円超である21.3期の市場コンセンサスも下回っている。さらに、ROEは8％以上が掲げられているが、同水準であれば、自己株式取得の可能性などは限定的になるとの見方も強いようだ。

<5706>　三井金　2880　+113大幅続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も2870円から3840円にまで引き上げている。セクター内では最も5Gの恩恵を享受できる銘柄と位置付けているようだ。インフラ投資増加による基地局向け高機能箔の増加、5G対応端末の極薄銅箔の使用原単位増加といった、5Gの恩恵として2つの波を想定しているもよう。

<3315>　日本コークス　104　+6大幅高。前日に通期業績予想の修正を発表している。営業利益は従来予想の63億円から69億円に上方修正、コークス製品市況の堅調推移から同事業の利益が上振れているもよう。
また、燃料販売事業、総合エンジニアリング事業なども堅調に推移しているようだ。さらに、発行済み株式数の1.69％に当たる500万株を上限とした自社株買いを立会外取引で取得するとも発表。

<6754>　アンリツ　2106　-26続落。SMBC日興証券では目標株価を2000円から2200円に引き上げているものの、投資判断は「1」から「2」へ格下げしている。第3四半期決算後の株価急上昇を受け、現在の株価水準は5G期待を十分に織り込んだと判断のもよう。株価の更なるアップサイドを期待するには5G需要の想定以上の拡大が求められるが、5Gサービスが本格普及し始める2021年頃までは具現化しないとみているようだ。

<8167>　リテールP　1226　+147急騰。前日に発表した自己株式の取得実施が買い材料視されている。発行済み株式数の6.43％に当たる300万株、40億円を取得上限としており、取得期間は3月20日から8月23日まで、立会外取引を含む市場買い付けとしている。高水準で比較的短期間であることから、立会外実施分が多くなり需給インパクトは限定的になるとの見方もあるが、一株当たりの価値向上などをプラス視する流れにも。

<2410>　キャリアDC　1290　+157急騰。前日に上半期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の2.6億円から3.2億円に増額、IT派遣事業の売上高が計画を上回る推移になっているようだ。第1四半期の進捗率が低かったことから、ストレートにポジティブに捉えられている。また、3月末
1000株以上保有の株主に対して、新潟県魚沼産コシヒカリ5kgを株主優待として贈呈するとも発表。

<9517>　イーレックス　1060　+39大幅続伸。一昨日は急速に伸び悩んで大幅反落、東電力HD<9501>と共同で新会社設立で合意と発表したが、利食い売りのきっかけ材料とされる格好に。ただ、昨日は小反発と短期的な処分売りの動きにも一巡感、東電との合弁に関してはポジティブな見方も多く、押し目買いの動きに。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、電力小売市場の競争激化に苦しんだ高圧部門の改善策につながりポジティブとみている。

<4502>　武田薬　4753　+5反発。ゴールドマン・サックス証券では投資判断「買い」でカバレッジを再開、目標株価は5750円に設定。現在の株価は、免疫グロブリン製剤の成長性や、コストシナジー発現等を十分に織り込まない一方、血友病治療剤への過度な懸念を示唆する水準で、リスク/リワードに優れた位置にあると判断している。今後、シャイアー社事業への不透明感が低下する過程で、株価は再評価される可能性が高いと考えているようだ。

<1808>　長谷工　1447　-18反落。前日には年初来の高値を更新していたが、本日は利食い売りが勇勢の展開になっている。みずほ証券では投資判断「中立」継続で、目標株価を1700円から1570円に引き下げているもよう。20.3期から22.3期の配当金は70円を予想し、今期の80円より減少すると予想している。また、完成工事総利益率の低下や不動産売り上げなどの減益を見込み、来期の期初予想は想定以下になる可能性もあるとしている。

＜US＞