日経平均は反発、アジア株を横目に見つつ米テック株の上昇が下支えに
終盤にかけて上げ幅を拡大し、終了した。
米国株の上昇と為替の落着きなどを材料に、東京市場は買い優勢で取引を開始した。日経平均は39000円台を回復した後、上げ幅をやや縮めたものの、前日比プラス圏でのしっかりとした推移となった。引き続き上海総合指数や香港ハンセン指数を横目に見た地合いとなったが、上海総合指数が下げ幅を縮小するなど底堅い値動きとなったことで、日経平均へのネガティブな材料とはならなかった。
大引けの日経平均は前日比340.42円高(+0.87%)の39277.96円となった。東証プライム市場の売買高は15億8338万株。売買代金は3兆6430億円。業種別では、精密機器、小売業、サービス業、医薬品、化学などが上昇した一方、鉱業、保険業、電気・ガス業、鉄鋼、卸売業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は53.8%、対して値下がり銘柄は43.7%となっている。
日経平均採用銘柄では、買収提案しているカナダ企業が価格を引き上げると報じられたことで7&iHD<3382>が一時前日比12%ほど急騰し年初来高値を更新した。
また、米エヌビディアの上昇を受けて、アドバンテスト<6857>、レーザーテック<6920>、スクリーンHD<7735>、東京エレクトロン<8035>など半導体株の一角が買われた。このほか、IHI<7013>、川崎重工<7012>、ニトリHD<9843>、資生堂<4911>、ディスコ<6146>、ZOZO<3092>、キヤノン<7751>などが上昇した。
一方、任天堂<7974>はサウジアラビア政府系ファンドが一部売却したことが判明したことで下落。また、原油価格の下落を受けて、INPEX<1605>、出光興産<5019>、出光興産<5019>など資源関連銘柄の一角も弱いほか、三井物産<8031>、丸紅<8002>、三菱商事<8058>など商社株も売られた。このほか、住友化学<4005>、東海カーボン<
5301>、日本製鉄<5401>、JFEホールディングス<5411>などがさえない。
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