大引けの日経平均は前週末比1010.45円安の19155.74円となった。2月6日(1071円安)に次ぐ今年2番目の下げ幅だった。東証1部の売買高は17億1656万株、売買代金は2兆6167億円だった。業種別では、全33業種がマイナスとなり、精密機器、医薬品、機械、水産・農林業、サービス業が下落率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の98%に上った。
個別では、任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンク<9434>、三菱UFJ<8306>、武田薬<4502>など売買代金上位は軒並み大幅安。業績観測が報じられたユニファミマ<8028>も見直しにつながらず続落した。トヨタ自<7203>は円高や日米貿易交渉を巡る懸念から5%安となり、傘下に投資ファンドを擁するソフトバンクG<9984>は米株安が響き7%を超える下落。中期経営計画の目標見直しが嫌気されたラオックス<8202>は急落した。また、ティアック<6803>などが東証1部下落率上位に顔を出した。一方、日経平均構成銘柄では千代化建<6366>とNEC<6701>が逆行高。決算発表を控えた象印マホービン<7965>も買われた。また、銭高組<1811>などが東証1部上昇率上位に顔を出したが、東証1部の値上がり銘柄数は27にとどまった。
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