日経平均は続落。14日の米国市場でNYダウは3日続落し、171ドル安となった。セントルイス連銀のブラード総裁が金融引き締めを前倒しで実施する必要性を強調し、短期の年限を中心に金利が上昇。緊迫するウクライナ情勢への懸念もくすぶった。前日に大幅下落した日経平均は本日、良好な企業決算などを支えに押し目買いが先行する形で103円高からスタートしたが、外部環境の不透明感から弱含みの展開となった。早々にマイナスへ転じると、後場には一時26724.91円（前日比354.68円安）まで下落した。
大引けの日経平均は前日比214.40円安の26865.19円となった。終値で27000円を下回るのは1月28日以来。東証1部の売買高は13億4390万株、売買代金は3兆0589億円だった。
業種別では、サービス業、保険業、鉱業が下落率上位だった。一方、ゴム製品、小売業、食料品が上昇率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の56％、対して値上がり銘柄は40％となった。
個別では、郵船<9101>、トヨタ自<7203>、ソフトバンクＧ<9984>、東エレク<8035>、ソニーＧ<6758>など売買代金上位は全般軟調。レーザーテック<6920>はプラスに転じる場面もあったが、結局小安く引けた。決算発表銘柄ではリクルートＨＤ<6098>とクボタ<6326>が揃って12％超下落し、ゆうちょ銀行<7182>なども急落。また、Ｄスタンダード<3925>が東証1部下落率トップとなり、ネットプロＨＤ<7383>はストップ安を付けた。一方、決算が好感されたＳＭＣ<6273>は3％超上昇し、キーエンス<6861>やファーストリテ<9983>も堅調。キリンＨＤ<2503>はミャンマー事業撤退や自社株買い実施を受けて買われた。その他の決算発表銘柄では日ペＨＤ<4612>や住友林<1911>、コーセー<4922>などが急伸。また、朝日インテック<7747>やカルタＨＤ<3688>がストップ高を付け、スノーピーク<7816>は買い気配のままストップ高比例配分となった。
＜HK＞
大引けの日経平均は前日比214.40円安の26865.19円となった。終値で27000円を下回るのは1月28日以来。東証1部の売買高は13億4390万株、売買代金は3兆0589億円だった。
業種別では、サービス業、保険業、鉱業が下落率上位だった。一方、ゴム製品、小売業、食料品が上昇率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の56％、対して値上がり銘柄は40％となった。
個別では、郵船<9101>、トヨタ自<7203>、ソフトバンクＧ<9984>、東エレク<8035>、ソニーＧ<6758>など売買代金上位は全般軟調。レーザーテック<6920>はプラスに転じる場面もあったが、結局小安く引けた。決算発表銘柄ではリクルートＨＤ<6098>とクボタ<6326>が揃って12％超下落し、ゆうちょ銀行<7182>なども急落。また、Ｄスタンダード<3925>が東証1部下落率トップとなり、ネットプロＨＤ<7383>はストップ安を付けた。一方、決算が好感されたＳＭＣ<6273>は3％超上昇し、キーエンス<6861>やファーストリテ<9983>も堅調。キリンＨＤ<2503>はミャンマー事業撤退や自社株買い実施を受けて買われた。その他の決算発表銘柄では日ペＨＤ<4612>や住友林<1911>、コーセー<4922>などが急伸。また、朝日インテック<7747>やカルタＨＤ<3688>がストップ高を付け、スノーピーク<7816>は買い気配のままストップ高比例配分となった。
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