前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■Ｔｒａｉｌ <3358> 　151円　(+50円、+49.5％) ストップ高

　Ｔｒａｉｌｈｅａｄ　Ｇｌｏｂａｌ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ <3358> [東証Ｓ]がストップ高。2月27日の取引終了後に31年3月期に売上高200億円（26年3月期予想18億1600万円）、EBITDA（利払い前・税引き前・減価償却前利益）20億円、グループ店舗数500店舗（26年2月時点114店舗）を目指す中期経営計画を発表しており、意欲的な中計と評価する買いが入ったようだ。成長戦略として、デジタル・フードテック戦略による「次世代店舗」の確立や工場DXとOEM拡大による「製造サプライチェーン」の最適化、グローバル・マルチブランド展開とOMO（オンライン・オフライン統合）プラットフォームの推進に注力するとしている。

■ファンデリー <3137> 　290円　(+55円、+23.4％) 一時ストップ高

　ファンデリー <3137> [東証Ｇ]が急反騰、一時ストップ高となった。2月27日の取引終了後に、26年3月期の単独業績予想について、営業利益を8600万円から1億2200万円（前期1億3300万円の赤字）へ、最終利益を2600万円から6400万円（同1億8300万円の赤字）へ上方修正したことが好感された。食事コントロールを通して血液検査結果の数値改善を目指す「ミールタイム」の健康食宅配サービスを提供するMFD事業で定期購入顧客数が予想を下回ったことから、売上高は29億9200万円から26億3100万円（前期比6.8％増）へ下方修正したものの、国産ハイブランド冷食「旬をすぐに」を製造販売するCID事業でビジネス構造の改善が想定以上に進んだことから各利益を上方修正した。

■加地テック <6391> 　4,500円　(+700円、+18.4％) ストップ高

　加地テック <6391> [東証Ｓ]がストップ高。2月27日の取引終了後に、26年3月期の単独業績予想について、売上高を71億円から77億円（前期比10.0％増）へ、営業利益を6億8000万円から9億7000万円（同56.5％増）へ、純利益を5億1000万円から7億3000万円（同26.3％増）へ上方修正して純利益を減益予想から一転して増益予想とし、あわせて期末一括配当予想を40円から60円（前期40円）へ引き上げたことが好感された。アフターサービス事業の販売が想定よりも好調に推移していることに加えて、原価低減への取り組みで採算が改善していることなどが寄与する。

■重松製 <7980> 　1,047円　(+150円、+16.7％) ストップ高

　重松製作所 <7980> [東証Ｓ]がストップ高。2月20日につけた昨年来高値946円を上抜き新値街道に突入した。産業用防塵・防毒マスクで競争力が高く、 防衛関連の中小型株の中で特に存在感を示すほか、次世代原子炉に絡むビジネスチャンスも注目されている。高い防護性能と快適性を両立させた防護服で高い評価を得ており、対米投融資第2弾プロジェクトで有力視される次世代原子炉の普及局面でも商機を捉える可能性が指摘されている。時価予想PER8倍台、PBRは0.7倍台と株価指標面からも水準訂正余地の大きさを示唆していた。なお、急騰習性があり、20年1月には新型コロナウイルス関連の一角として急速人気化し、2795円の高値をつけた実績を持つ。

■ヨドコウ <5451> 　1,651円　(+208円、+14.4％)

　東証プライムの上昇率3位。ヨドコウ <5451> [東証Ｐ]が続急騰。同時に、この1660円は1989年4月につけた上場来高値と37年ぶりのツラ合わせとなった。メッキ鋼板を主力とする表面処理鋼板の大手で足もとの業績は会社側の想定を上回る好調な推移をみせている。前週末27日取引終了後、26年3月期の業績予想の修正を発表、最終利益を従来計画の115億円から170億円（前期比26％増）に大幅増額した。持ち分法適用会社の保有株式譲渡に伴う株式売却益計上によるもの。最終利益は過去最高更新となるが、これを受けて株主還元を大幅に強化、26年3月期の年間配当を従来計画の60円から89円（前期実績は修正値で70円20銭）に増額しており、これを好感する買いが集中した。配当利回りは急騰後でも5％を大きく上回る。

■ＳＷＣＣ <5805> 　17,400円　(+1,950円、+12.6％)

　東証プライムの上昇率4位。ＳＷＣＣ <5805> [東証Ｐ]が3日ぶり急反騰。2月27日の取引終了後に、31年3月期に営業利益400億円以上（26年3月期予想260億円）、年間配当380円以上（同200円）を目指す中期経営計画を発表しており、これを好感した買いが流入した。資本効率と成長性の両立を重視し、成長事業である電力インフラ、通信（海外）、半導体の伸びを通じて全体の収益性の向上を図る。また、創立100周年を迎える37年3月期の営業利益目標を800億円以上と設定した。

■日ギア <6356> 　1,303円　(+124円、+10.5％)

　日本ギア工業 <6356> [東証Ｓ]が続急騰。歯車及び歯車装置メーカーのニッチトップだが、その技術力を横軸展開させ、部品やユニットを組み立てて完成品を製造するアッセンブリーの領域に事業エリアを広げ需要獲得を進めている。そのなか、駆動装置であるバルブ・アクチュエーターは同社の看板商品分野であり、原子力発電で必須となる高温・高圧・放射線下でも正確に作動する「リミトルク」で関連業界から高い評価を得ている。差し当たっては対米投融資第2弾プロジェクトとして有力視される次世代原子炉（小型モジュール炉）で商機を捉える可能性があり、マーケットでも関連銘柄としてにわかに頭角を現してきた。

■ＷＴＩ原油 <1671> 　3,753円　(+332円、+9.7％)

　ＷＴＩ原油価格連動型上場投信 <1671> [東証Ｅ]が続急伸。原油価格に連動する上場投信（ETF）・上場投資証券（ETN）が軒並み高となった。米国とイスラエルは2月28日にイランへの攻撃を開始した。ホルムズ海峡の事実上の閉鎖も伝わるなか、週明け2日の原油価格は急伸。米原油先物相場のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の4月物は2日朝方に一時75ドル台まで値を上げた。前週末27日の67ドル台から大幅高となっており、原油連動型のETF・ETNに買い資金が流入した。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　4,031円　(+231円、+6.1％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が3日続急伸。米国とイスラエルは2月28日にイランへの攻撃を開始した。イラン最高指導者のハメネイ師が死亡し、ホルムズ海峡の事実上の閉鎖が伝わるなか、週明け2日の原油価格は急伸。米原油先物相場のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の4月物は朝方に一時75ドル台まで値を上げた。2日午前9時過ぎでは72ドル近辺で推移した。前週末27日の67ドル台から大幅高となった。

■カドカワ <9468> 　3,038円　(+142円、+4.9％)

　ＫＡＤＯＫＡＷＡ <9468> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。2日、アニプレックス（東京都千代田区）とともに、共同出資により映画配給会社アニメックを設立したと発表。これを材料視した買いが入ったようだ。アニプレックスはソニーグループ <6758> [東証Ｐ]傘下のソニー・ミュージックエンタテインメントの子会社で、アニメーションを中心に映像・音楽作品やゲームなどの企画・開発を展開。同社と東宝 <9602> [東証Ｐ]の共同配給により昨年夏に公開されたアニメ映画「劇場版『鬼滅の刃』無限城編 第一章 猗窩座再来」は大ヒットとなった。ソニーＧとカドカワは資本・業務提携契約を締結しており、ソニーＧはカドカワの株式を約10％保有している。

■純金信託 <1540> 　25,665円　(+1,055円、+4.3％)

　純金上場信託（現物国内保管型） <1540> [東証Ｅ]が大幅反発。中東での地政学リスクの高まりは原油価格の上昇だけでなく、貴金属市況にも押し上げ効果をもたらした。金市況はここ高安を繰り返しながらも下値切り上げ歩調を明示しており、関連するETFへの買いが顕著となった。市場では「金先物価格（COMEX）は1月末の急落前の最高値圏である1トロイオンス＝5300ドル台への再浮上が有力視される」（中堅証券アナリスト）という声が聞かれた。銀価格も金市況に連動して上昇波動が見込まれるが、ここまで相対的に出遅れているとの見方もあり、足もとで買いの勢いがより強まった。

■ディーエヌエ <2432> 　2,764円　(+104円、+3.9％)

　ディー・エヌ・エー <2432> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。同社は前週末2月27日の取引終了後、取得総数2500万株（自己株式を除く発行済み株式総数の22.4％）、取得総額500億円を上限とする自社株買いの実施を発表した。株主還元策を好感した買いが優勢となった。取得期間は3月2日から来年2月26日まで。取得した自社株は全て消却する予定。あわせてディーエヌエは政策保有株式の見直しによる資産効率の向上に向け、同社が保有する任天堂 <7974> [東証Ｐ]の一部となる600万株を売却すると発表した。株式評価に基づく損益はその他の包括利益に含まれるため、26年3月期の連結業績における税引き前当期利益までの各段階利益への影響はないという。

■三菱重 <7011> 　5,195円　(+181円、+3.6％)

　三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]が3日大幅続伸。川崎重工業 <7012> [東証Ｐ]、ＩＨＩ <7013> [東証Ｐ]などが頑強な値動きをみせたほか、日本アビオニクス <6946> [東証Ｓ]や、東京計器 <7721> [東証Ｐ]、石川製作所 <6208> [東証Ｓ]、豊和工業 <6203> [東証Ｓ]など防衛関連株に投資資金の攻勢が顕著となった。米国とイスラエルがイランに対し軍事攻撃を仕掛けたことで、中東での地政学リスクが一段とクローズアップされた。株式市場全般には逆風材料ながら、防衛省との取引関係がある会社は防衛費拡大の国策に乗る銘柄として株価を刺激する背景となった。特に足の速い中小型株に個人投資家の短期資金の物色の矛先が目立った。

■住友鉱 <5713> 　13,050円　(+425円、+3.4％)

　住友金属鉱山 <5713> [東証Ｐ]が大幅続伸。株価は初の1万3000円台に乗せた。米国とイスラエルは2月28日にイランへの攻撃を開始した。これを受け、ニューヨーク商品取引所（COMEX）の金先物4月物は日本時間の週明け2日朝に一時、1トロイオンス＝5400ドル台に上昇。先週末27日の終値5247.9ドルから急伸した。中東の地政学リスクが高まるなか、安全資産の金への買いが膨らんでおり、金鉱山を保有する住友鉱への物色人気が続いた。

■ピーエス <1871> 　3,535円　(+110円、+3.2％)

　ピーエス・コンストラクション <1871> [東証Ｐ]が大幅反発。2月27日の取引終了後に、26年3月期の連結業績予想について、売上高を1460億円から1482億円（前期比9.3％増）へ、営業利益を117億円から125億円（同1.5％増）へ、純利益を79億円から85億円（同3.4％増）へ上方修正して減益予想から一転して増益予想とし、あわせて期末配当予想を62円から69円へ引き上げ年間配当予想を109円（前期72円）としたことが好感された。手持ち工事の進捗が順調だったことに加えて、販管費の減少や関係会社事業の原価改善などが寄与する。

■日シス技術 <4323> 　2,151円　(+62円、+3.0％)

　日本システム技術 <4323> [東証Ｐ]が4日続伸。2月27日の取引終了後に26年3月期の期末配当予想を24円から34円へ引き上げたことが好感された。年間配当予想は45円となり、前期実績に対しては18円の増配となる。

■三井物 <8031> 　6,040円　(+168円、+2.9％)

　三井物産 <8031> [東証Ｐ]が5日続伸。米投資会社のバークシャー・ハサウェイ が2月28日に25年12月期の年次報告書を公表。更に、最高経営責任者（CEO）に就任したグレッグ・アベル氏による株主向けの書簡を公開した。このなかで同社が昨年12月末時点で三井物の株式を10.4％、三菱商事 <8058> [東証Ｐ]を10.8％、伊藤忠商事 <8001> [東証Ｐ]を10.1％保有するなど、国内5大商社のうちの3社について10％超の株式保有を明らかにしており、これが株価の下支え要因となったようだ。書簡のなかで日本の5大商社株について、主要な米国株と匹敵する重要性と長期にわたる価値創造機会があるとの見解を示している。保有割合はこのほか、丸紅 <8002> [東証Ｐ]が9.8％、住友商事 <8053> [東証Ｐ]が9.7％となっている。

■松井 <8628> 　977円　(+21円、+2.2％)

　松井証券 <8628> [東証Ｐ]が4日続伸。2月27日の取引終了後に、未定としていた26年3月期の期末配当予想を25円（前年同期18円）にすると発表したことが好材料視された。なお、年間配当予想は50円（前期40円）となる。

■明電舎 <6508> 　7,940円　(+120円、+1.5％)

　明電舎 <6508> [東証Ｐ]が続伸。2月27日の取引終了後に、未定としていた26年3月期の期末配当予想を89円にすると発表したことが好感された。年間配当予想は136円となり、前期実績（123円）に対しては13円の増配となる。

■豊田織 <6201> 　20,535円　(+305円、+1.5％)

　豊田自動織機 <6201> [東証Ｐ]が3日続伸。同社に対し、株式の非公開化に向けたTOB（株式公開買い付け）を実施するトヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]などの陣営が2日、買付価格を2万600円に引き上げる予定だと発表した。従来は1万8800円としていた。これを材料として豊田織の株価が切り上がった。買付期限は2日までの予定だったが、期間を延長し16日までとする。

■エターナルＧ <3193> 　3,780円　(+55円、+1.5％)

　エターナルホスピタリティグループ <3193> [東証Ｐ]が続伸。2月27日の取引終了後に、シンガポールにおける「焼鳥屋 鳥貴族」の展開を目指し、現地のゴハン・コンセプツとフランチャイズ契約を締結すると発表しており、海外事業の強化につながるとの期待感から買われた。ゴハン社は、シンガポールのスーパー最大手フェアプライス・グループの傘下で外食事業を手掛ける企業。同社では中期経営計画に基づいて東南アジアへの展開に注力しており、ベトナム子会社の設立、フィリピンにおけるフランチャイズ契約締結に続く今回のシンガポールにおけるフランチャイズ契約締結で東南アジア市場の開拓を加速させる。

※2日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース