前日11月30日の米国株式市場のダウ平均は520.47ドル高(+1.47%)と大幅続伸。
インフレ指標が想定通り鈍化の兆候を示し、利上げ終了観測が好感された。11月シカゴ購買部協会景気指数が拡大域を回復するなど、景気の底堅さが確認されると上げ幅を拡大。一方、長期金利が上昇に転じたためハイテク株は売られてナスダックは続落、まちまちとなった米株市場を横目に、日経平均は前日比50.55円高の33537.44円と続伸して取引を開始した。その後は、前日終値付近でもみ合う展開となっている。
個別では、東エレク<8035>やディスコ<6146>などの半導体関連株の一角が軟調に推移。また、ソフトバンクG<9984>、ソニーG<6758>、ファーストリテ<9983>、キーエンス<6861>、アドバンテ<6857>なども下落した。ほか、オーケストラ<6533>やアニコムHD<8715>などが急落、大阪ソーダ<4046>、ダイレクトマーケティングミックス<7354>、ネットプロHD<7383>などが値下がり率上位となった。
一方、トヨタ自<7203>やホンダ<7267>などの自動車関連株、三菱商事<8058>や三井物産<8031>などの商社株、川崎船<9107>や日本郵船<9101>などの海運株が堅調に推移した。また、三菱UFJ<8306>や三井住友<8316>などの金融株、レーザーテック<6920>、三菱重工業<7011>、JT<2914>なども上昇した。ほか、業績・配当予想を上方修正したソリトンシステムズ<3040>が大幅上昇、ヤマエグループHD<7130>、トリケミカル<4369>などが値上がり率上位となった。
セクターでは、精密機器、電気機器、情報・通信業などが下落率上位に並んでいる一方で、卸売業、倉庫・運輸関連業、建設業などが上昇率上位に並んだ。東証プライム市場の値上がり銘柄は56%、対して値下がり銘柄は41%となっている。
今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場でダウ平均が大幅高となったことが東京市場の株価の支えとなった。また、外為市場で円安に振れたことが輸出株などの株価を支える要因となった。一方で、ハイテク比率の高いナスダック総合指数や主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が下落したことがハイテク株や半導体関連株の買い手控え要因となっているほか、ここからの短期的な上値余地は大きくないとの見方もあり、売り買いが交錯している。そのほか、アジア市況で香港ハンセン指数及び上海総合指数が軟調に推移していることも重しとなっている可能性がある。
さて、後場の日経平均もこう着感の強い値動きが続くか。手掛かり材料難のなか、週末要因に加えて米国では米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長の講演が予定されていることから、様子見ムードが広がる可能性を想定しておきたい。一方で、東証グロース250指数はマイナス圏での軟調推移が続きそうだ。米長期金利が4.3%台まで再度上昇したことはバリュエーション面での割高感が意識されやすい新興株にとって重しとなっている。総じて、米株先物の動向をにらんで、前場に物色が向かっている個別材料株に注目が集まろう。
(山本泰三)
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