前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■アルトナー <2163> 　1,260円　(+220円、+21.2％) 一時ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。アルトナー <2163> [東証Ｐ]が5日ぶりに急反騰、一時ストップ高となった。前日14日は全体波乱相場に引きずられる形で大陰線を引いたが、75日移動平均線を足場に踏みとどまった。15日は一転して寄り付きから大口の買い注文が入り急速に切り返す展開となった。同社は機械・電子機器設計やソフトウェア開発など技術者派遣の古参で、業績は増収増益路線をまい進している。14日取引終了後、23年1月期の決算を発表、営業利益は前の期比18％増の11億9400万円と大幅な伸びを達成した。続く24年1月期も前期比11％増の13億2500万円と2ケタの利益成長を継続する見通しで8期連続で過去最高利益を更新する見通しとなり、これを評価する買いが集まった。また年間配当については、前期は従来計画の39円に21円の大幅増額で60円とし、今期は更に4円増配の64円とすることを発表しており、これも株価を強く刺激している。配当利回りは前日14日終値ベースで6％を上回る。

■免疫生物研 <4570> 　530円　(+80円、+17.8％) ストップ高

　免疫生物研究所 <4570> [東証Ｇ]がストップ高。14日の取引終了後、遺伝子組み換えカイコで生産した「組換えヒトフィブロネクチン」の販売開始を発表し、材料視されたようだ。同社はヒト感染性の病原体を持たないカイコを用いて、組み換え型の血漿フィブロネクチンと細胞性フィブロネクチンの生産技術を確立した。病原体混入のリスクが低いうえ、機能面でも優れていることを確認したことから、培養細胞の足場材として製品化することを決定した。細胞の接着・伸展や移動、増殖、分化を制御するフィブロネクチンのうち、血漿フィブロネクチンはヒトや動物の血液を原料としており、再生医療で利用するには病原体混入のリスクがあった。細胞性フィブロネクチンはヒトや動物組織からの抽出が困難であり、現状では商業的に入手ができない状況だったという。

■ブレクスルー <2464> 　450円　(+64円、+16.6％) 一時ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。ビジネス・ブレークスルー <2464> [東証Ｐ]が急反騰、一時ストップ高となった。同社は14日、独自開発の遠隔教育プラットフォーム「AirCampus（エア・キャンパス）」に、米オープンＡＩが開発する「チャットGPT」の対話プロンプト機能とChatApp機能を実装したと発表しており、これが株価を刺激したようだ。これにより、全受講生がエア・キャンパス上で「チャットGPT」の利用が可能になるという。また、チャットGPTから有用な回答を得るためには、質問する技術（プロンプト・エンジニアリング）が必要となるが、同社では学習者が多用する要約や翻訳、フィードバックに関する質問をユースケースごとに定型化したChatAppをエア・キャンパス内に配置することで誰でも簡単にチャットGPTを活用することができるようになるとしている。

■アクセスＨＤ <7042> 　775円　(+100円、+14.8％) ストップ高

　アクセスグループ・ホールディングス <7042> [東証Ｓ]がストップ高。同社は14日取引終了後、23年3月期通期の連結業績予想と期末配当計画の上方修正を発表しており、これが好感されたようだ。売上高予想は従来の18億3000万円から18億7000万円（変則決算のため前期との比較なし）に、営業利益予想は損益トントンから3000万円の黒字に引き上げた。プロモーション支援事業における官公庁及びキャンペーン事務局代行、集客プロモーション、採用支援事業での対面型企画の復調、採用代行業務、新卒紹介などが想定を上回る見込みだという。また、これまで無配としていた期末配当は12円を実施し、4期ぶりに復配するとしている。

■三井ハイテック <6966> 　7,890円　(+1,000円、+14.5％) ストップ高

　東証プライムの上昇率4位。三井ハイテック <6966> [東証Ｐ]がストップ高。14日の取引終了後、23年1月期の連結決算の発表にあわせ、24年1月期の業績と配当予想を開示した。今期の最終利益は前期比5.6％減の166億円を計画する一方、年間配当予想は同7円増配の72円に設定した。更に、中期経営計画の目標値を修正。25年1月期の営業利益目標を300億円から330億円（今期の見通しは226億円）に引き上げており、好感されたようだ。今期の売上高は前期比17.4％増の2050億円を見込む。25年1月期の売上高は2300億円から2540億円に見直した。電動車市場の成長による需要増加や為替レートの円安進行を背景に、中期計画の収益目標を増額修正した。中期計画期間（3ヵ年合計）の設備投資額も680億円から1000億円に増やした。24年1月期は電動車向け駆動・発電用モーターコアの需要が引き続き拡大する見込みで、電機部品事業では増収増益を計画。電子部品事業は半導体の在庫調整の影響などを織り込み、通期では減収減益となる見通しを示している。

■イムラ <3955> 　993円　(+108円、+12.2％)

　イムラ封筒 <3955> [東証Ｓ]が3日ぶりに急反騰し昨年来高値を更新。14日の取引終了後に発表した24年1月期連結業績予想で、売上高230億円（前期比5.8％増）、営業利益19億5000万円（同37.1％増）、純利益14億5000万円（同42.7％増）と5期連続で営業増益を見込み、年間配当予想を前期比5円増の35円としていることが好感された。引き続き付加価値の高い製品やサービスの提案などを行うほか、選挙などのスポット需要も期待できる。なお、23年1月期決算は、売上高217億3600万円（前の期比7.4％増）、営業利益14億2100万円（同29.5％増）、純利益10億1600万円（同2.2％増）だった。

■サムコ <6387> 　4,020円　(+430円、+12.0％)

　東証プライムの上昇率6位。サムコ <6387> [東証Ｐ]が急反騰、22年11月下旬以来となる4000円大台回復を果たした。上場来高値4260円奪回から青空圏突入も視野に入ってきた。 パワー半導体関連が相次いで人気化するなか、高技術力を武器とする関連有力銘柄として同社株が改めて浮上している。同社が開発した新型ALD装置「AD-800LP」は、脱炭素実現に貢献する炭化ケイ素（SiC）や窒化ガリウム（GaN）を材料とした次世代パワー半導体のゲート酸化膜形成用として注目が集まっており、会社側でも期待を寄せる戦略商品となっている。そうしたなか、前日14日に三菱電機 <6503> [東証Ｐ]が熊本県の生産拠点に、電力制御に使うパワー半導体の新工場を建設すると発表した。SiCパワー半導体で、ウェハーの大口径化に対応し、徹底した自動化により生産効率を上げる方針が伝わっており、ハイレベルな商品競争力を有するサムコなどに収益チャンスが広がる可能性がある。このほか、量子デバイス開発分野でも新型プラズマALD装置の需要が見込まれている。英国の量子コンピューター・ベンチャーであるオックスフォード・クァンタム・サーキッツが日本市場に参入するなか、ここでもサムコの存在感が高まりそうだ。

■トレイダーズ <8704> 　521円　(+42円、+8.8％)

　トレイダーズホールディングス <8704> [東証Ｓ]が5日ぶりに急反発。14日の取引終了後、未定としていた23年3月期の期末一括配当予想を17円にすると発表。前期実績に対して6円の増配となることが好感された。

■シキノＨＴ <6614> 　3,625円　(+290円、+8.7％)

　シキノハイテック <6614> [東証Ｓ]が5日ぶりに急反発。自動車向けを主力とした半導体検査装置の開発や、LSI設計及びIPコアの開発などを手掛けているが、パワー半導体の設計で優位性を持っている。世界的な電気自動車（EV）シフトの動きなどを背景に、パワー半導体市場は拡大の一途となっており、同社はその流れに乗り商機をつかんでいる。業績は22年3月期に営業利益をほぼ倍増させたが、23年3月期も前期比5割増となる5億9000万円を見込むなど、PERは割高ながら成長力の高さが評価されている。信用買い残も少なく株式需給面からも上値が軽い。前週から全般相場が波乱局面となっても株価の下値抵抗力を発揮、25日移動平均線をサポートラインとする上昇トレンドを堅持している。

■ＭＲＴ <6034> 　1,269円　(+101円、+8.7％)

　ＭＲＴ <6034> [東証Ｇ]が4日ぶりに急反発。14日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これが好感された。取得上限は13万株（自己株式を除く発行済み株数の2.3％）、または1億7000万円。期間は3月15日から4月26日まで。

■ジーニー <6562> 　1,843円　(+90円、+5.1％)

　ジーニー <6562> [東証Ｇ]が6日ぶりに急反発。14日の取引終了後、デジタル屋外広告プラットフォーム「GENIEE DOOH」がガーデン（東京都新宿区）、ユニカ（東京都新宿区）と連携を開始すると発表しており、好材料視されたようだ。

■アドヴァンＧ <7463> 　963円　(+44円、+4.8％)

　アドヴァングループ <7463> [東証Ｓ]が大幅高で5日ぶりに反発。15日の寄り前、23年3月期の期末配当予想を20円から30円へ引き上げると発表しており、好材料視された。今期に創業50期を迎えることを記念して10円の記念配当を実施する。年間配当予想は50円となり、前期実績に対しては15円の増配になる予定だ。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　861.5円　(+38.5円、+4.7％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]が大幅高で4日ぶりに反発。三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証Ｐ]、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]など メガバンクが軒並み高となった。米国で銀行破綻が相次ぐなか、直近はリスク回避目的の売りがかさみ、いずれも株価水準を大きく切り下げていた。ヘッジファンドによる債券売り・銀行株買いの巻き戻しによる下げ圧力や、一部個人投資家の信用取引の追い証回避のための投げ売りなどが下げを助長していたが、足もとはリバウンドに転じた。前日14日の米国株市場では金融株の買い戻しが顕著で全体指数を押し上げており、その流れを受けて東京市場でもオーバーシュート気味に売り込まれたメガバンクをはじめとする銀行株に投資資金が向かった。

■東海理 <6995> 　1,583円　(+54円、+3.5％)

　東海理化電機製作所 <6995> [東証Ｐ]が大幅高で4日ぶりに反発。14日午後2時、23年3月期の連結業績予想の上方修正を発表しており、好感されたようだ。今期の売上高の見通しを5300億円から5400億円（前期比10.8％増）、最終利益の見通しを60億円から70億円（同96.1％増）に引き上げた。為替が想定よりも円安に振れたほか、原材料価格の高騰を受けた価格転嫁も奏功する。

■積水ハウス <1928> 　2,706円　(+80.5円、+3.1％)

　積水ハウス <1928> [東証Ｐ]が大幅高で3日ぶりに反発した。水戸証券が14日、同社株について新規に投資判断「B＋（やや強気）」に設定した。目標株価は3200円とする。24年1月期は米国住宅事業が調整局面となる一方、国内事業がカバーすると想定。戸建・賃貸住宅の需要の底堅さに加え、資材価格高騰の一服と、前期に実施した価格改定効果などが寄与するとみる。同証券は、積水ハウスの24年1月期の営業利益が2650億円になると予想する。

■川崎汽 <9107> 　3,440円　(+95円、+2.8％)

　川崎汽船 <9107> [東証Ｐ]が反発。14日の取引終了後、3月29日付で自社株3353万6000株（発行済み株数の11.80％）を消却すると発表したことが好材料視された。

■アイホン <6718> 　2,022円　(+49円、+2.5％)

　アイホン <6718> [東証Ｐ]が4日ぶりに反発。14日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を522億円から524億円（前期比0.8％増）へ、営業利益を27億円から36億円（同35.0％減）へ、純利益を24億円から30億円（同29.0％減）へ上方修正したことが好感された。売り上げが順調なことに加えて、経費削減や一部経費の翌期への繰り越しなどが寄与するとしている。

■サッポロＨＤ <2501> 　3,330円　(+75円、+2.3％)

　サッポロホールディングス <2501> [東証Ｐ]が4日ぶりに反発した。シンガポールを拠点とする投資ファンドの３Ｄインベストメント・パートナーズが14日、サッポロＨＤ株主に対する書簡を公表した。これを思惑視した買いが株価の支援材料となったようだ。3D側は、サッポロＨＤの中期経営計画における酒類事業の目標設定の低さと、不動産事業をコア事業として位置づけ直したことを問題視したうえで、中期経営計画の再検証が必要だとの考えを示している。

■ノジマ <7419> 　1,379円　(+30円、+2.2％)

　ノジマ <7419> [東証Ｐ]が4日ぶりに反発した。14日取引終了後、マレーシアで携帯電話など情報通信商品の販売を展開するＴｈｕｎｄｅｒ　Ｍａｔｃｈ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（ＴＭＴ）の株式を、海外子会社が100％取得する契約を締結したと発表した。海外事業の拡大につながると期待した投資家の買いを誘う要因となったようだ。ＴＭＴは1997年に設立。マレーシア国内において現在49店舗を運営するという。今年4月の決済を予定している。

■大成建 <1801> 　4,480円　(+95円、+2.2％)

　大成建設 <1801> [東証Ｐ]が4日ぶりに反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券は14日、同社株のレーティングの「オーバーウエイト」を継続するとともに、目標株価を4800円から4950円に引き上げた。株価は、建築マージン（単体総利益率）改善などによる24年3月期以降の業績改善を十分織り込んでいない、と指摘。24年3月期以降のマージンは、採算改善案件の寄与で今3月期をボトムに上昇トレンドになるとみている。また、本決算で実施される可能性がある自社株買いの金額にも注目している。

※15日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。


株探ニュース