エネルギーについて、主に二次電池の販売減により、売上高は前年同期比4.9%減の349.71億円となった。営業利益は、全固体電池の開発費及び量産体制構築費用の計上などにより、同78.6%減の5.04億円となった。
機能性部材料について、粘着テープが増収となったことにより、売上高は同2.9%増の301.44億円となった。営業利益は、粘着テープの販売価格適正化や高付加価値製品の販売拡大の効果、産業用部材の収益性改善により、同56.4%増の13.50億円となった。
光学・システムについて、半導体関連製品が顧客の在庫調整の影響を受け減収となったが、車載光学部品とライセンス収入の増収により、売上高は同10.4%増の413.69億円となった。営業利益は、半導体関連製品が減益となったものの、車載光学部品やライセンス収入の増益により、同44.2%増の56.06億円となった。
ライフソリューションについて、国内コンシューマー製品販売事業の移管によりコンシューマー製品や健康・理美容製品が減収となり、売上高は同22.5%減の226.55億円となった。営業利益は、シェーバーをはじめとした健康・理美容製品の収益改善や海外生産拠点の生産性向上が貢献し、6.23億円(前年同期は14.73億円の損失)となった。
2025年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比0.9%減の1,280.00億円、営業利益が同1.0%減の80.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同20.5%減の60.00億円を見込んでいる。
また同日、2024年3月期の期末配当予想について、親会社株主に帰属する当期純利益が75.44億円となったことから、直近の配当予想の1株当たり20.00円から10.00円増配の30.00円とすることを発表した。
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