三井海洋開発
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2022/11/04 - 三井海洋(6269) の関連ニュース。■ブライトパス <4594> 94円 (+30円、+46.9%) ストップ高 ブライトパス・バイオ <4594> [東証G]に物色人気が集中、取引開始後30分で700万株を超える商いをこなしストップ高となった。低位株ならではの上昇パフォーマンスで、値幅取り妙味に着目した短期資金を呼び込んだ。同社は久留米大学発のバイオベンチャーでがん免疫機能を活用した治療薬の開発に取り組んでいる。1日取引終了後、共同研究先である理化学研究所からiPS細胞由来再生NKT細胞療法(iPS-NKT)にかかわる全世界

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6269東証プライム

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三井海洋開発のニュース一覧

前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2022/11/04 05:30

ブライトパス <4594>  94円 (+30円、+46.9%) ストップ高

 ブライトパス・バイオ <4594> [東証G]に物色人気が集中、取引開始後30分で700万株を超える商いをこなしストップ高となった。低位株ならではの上昇パフォーマンスで、値幅取り妙味に着目した短期資金を呼び込んだ。同社は久留米大学発のバイオベンチャーでがん免疫機能を活用した治療薬の開発に取り組んでいる。1日取引終了後、共同研究先である理化学研究所からiPS細胞由来再生NKT細胞療法(iPS-NKT)にかかわる全世界での独占的開発製造販売権を導入するオプション権の行使を決定したことを発表した。これを材料視する買いを呼び込んだ。

プラスゼロ <5132>  6,210円 (+1,000円、+19.2%) ストップ高

 pluszero <5132> [東証G]がストップ高。同社は10月28日に東証グロース市場に新規上場した直近IPO企業。人工知能(AI)を中心にIT・ハードウェアなどの各種テクノロジーを統合的に活用したソリューションを提供する「ソリューション提供事業」を展開しており、ディープラーニングと知識・記号推論を融合した「第4世代AI」関連銘柄として注目を集めている。株価は、上場初日は買い殺到で値がつかず、上場2日目に公開価格1650円の2.3倍となる3805円で初値をつけ、同日に値幅制限いっぱいの4505円まで値を上げた。その後、上場3日目、そして上場4日目の2日と連続ストップ高に買われた。時価総額は、足もとの株価急騰を経ても150億円前後の水準となお小さく、一段の上値をうかがう展開となっている。

八千代工 <7298>  759円 (+100円、+15.2%) ストップ高

 八千代工業 <7298> [東証S]がストップ高。1日の取引終了後に23年3月期業績予想の上方修正を発表。売上収益を1650億円から1800億円(前期比9.6%増)へ、純利益を23億円から45億円(同12.7%減)へ引き上げており、これを好感した買いが膨らんだ。為替換算上の増収影響などが売上収益を押し上げる。利益面では、原価改善効果や為替差益などが寄与する。これに伴い、従来18円としていた年間配当予想を34円(前期18円)に大幅増額した。同時に発表した4-9月期決算は、売上収益が908億3400万円(前年同期比21.8%増)。純利益が42億4400万円(同2.6倍)だった。

サンゲツ <8130>  1,800円 (+232円、+14.8%)

 東証プライムの上昇率トップ。サンゲツ <8130> [東証P]が急反騰。2日午後1時30分ごろ、23年3月期の連結業績予想について、売上高を1590億円から1700億円(前期比13.7%増)へ、営業利益を100億円から175億円(同2.2倍)へ、純利益を70億円から120億円(同43.5倍)へ上方修正し、あわせて中間35円・期末36円の年71円としていた配当予想を中間・期末各40円の年80円としたことが好感された。主力のインテリアセグメントで、原材料価格の高騰や物流コストの上昇などを背景に商品取引価格の改定を行ったことなどが寄与する。

ダイセル <4202>  932円 (+79円、+9.3%)

 東証プライムの上昇率6位。ダイセル <4202> [東証P]が3日続急伸。上昇率は一時11%を超え、9月につけた年初来高値を更新した。2日午後1時20分、23年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表に合わせ、通期の業績予想を見直した。営業利益の見通しを465億円から540億円(前期比6.5%増)に上方修正し、減益予想から一転して増益の見通しとなった。年間配当予想は前期比4円増配の38円(従来の予想は36円)に増額したほか、自社株買いも発表しており、これらを好感した買いが集まった。売上高の見通しは5400億円から5790億円(前期比23.7%増)に引き上げた。円安効果に加え、マテリアル事業における販売数量の増加などの影響を業績予想に織り込んだ。自社株買いは、取得総数1200万株(自己株式を除く発行済み株式総数の4.05%)、取得総額100億円を上限とする。取得期間は7日から2023年3月31日まで。

SUBARU <7270>  2,517.5円 (+165.5円、+7.0%)

 東証プライムの上昇率10位。SUBARU <7270> [東証P]が4日続急伸。後場に入り上げ幅を拡大し、上昇率は一時7%を超えた。2日午後1時、23年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想と配当予想の修正を発表。最終利益の見通しを1400億円から2100億円(前期比3.0倍)に引き上げたことに加え、年間配当予想を前期比20円増配の76円(従来の予想は56円)に増額修正したことが好感された。売上高に相当する売上収益は3兆5000億円から3兆8000億円(前期比38.5%増)に上方修正した。円安効果や売り上げ構成差による収益面の好影響などを業績予想に反映させた。通期の業績予想の前提となる為替レートは1ドル=133円(従来の前提は120円)、1ユーロ=136円(同130円)と、それぞれ円安方向に見直した。

ソニーG <6758>  10,755円 (+705円、+7.0%)

 ソニーグループ <6758> [東証P]が3日続急伸。1日取引終了後、23年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直した。最終利益の見通しを8000億円から8400億円(前期比4.8%減)に上方修正したことを好感した買いが集まった。ストリーミングサービスからの収入増などを背景に、音楽分野での収益見通しを引き上げたほか、映画分野も想定を上回って推移するとみる。一方、ゲーム&ネットワークサービス分野は、「プレイステーション5(PS5)」の値上げ効果が見込まれる半面、自社制作以外のソフトウエアの販売減や、コスト面での為替の悪影響などを要因に、営業利益見通しを引き下げた。10月以降の業績予想の前提となる為替レートは1ドル=140円前後、1ユーロ=138円前後とした。従来は7月以降で1ドル=130円前後、1ユーロ=138円前後だった。4-9月期の連結決算は、売上高が前年同期比9.4%増の5兆633億7300万円、最終利益が同13.5%増の4821億5900万円だった。

TDK <6762>  4,925円 (+310円、+6.7%)

 TDK <6762> [東証P]が急反発。1日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を2兆2000億円から2兆2200億円(前期比16.7%増)へ、営業利益を1850億円から2000億円(同19.9%増)へ、純利益を1450億円から1470億円(同12.0%増)へ上方修正したことが好感された。自動車生産台数の回復とEV化やADAS化が更に進展したことで、受動部品及びセンサの販売が拡大したことに加えて、スマートフォン新モデルの立ち上がりにより二次電池及びセンサの販売が伸長し、上期業績が想定を上回ったことが要因。また、想定為替レートをは1ドル=120円から135円へ、1ユーロ=130円から137円へ見直した。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高1兆1219億円(前年同期比25.5%増)、営業利益1203億900万円(同47.4%増)、純利益869億5100万円(同26.3%増)だった。

三菱食品 <7451>  3,170円 (+170円、+5.7%)

 三菱食品 <7451> [東証S]が急反発。1日の取引終了後、23年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比23.4%増の110億円に伸びたと発表。通期計画の215億円に対する進捗率は51.5%に達し、5年平均の41.4%も上回ったことで好感されたようだ。

神鋼商 <8075>  4,330円 (+230円、+5.6%)

 神鋼商事 <8075> [東証P]が5日続急伸。2日午後1時ごろ、23年3月期の連結業績予想について、売上高を5400億円から5770億円(前期比16.7%増)へ、営業利益を97億円から119億円(同18.4%増)へ、純利益を70億円から88億円(同23.3%増)へ上方修正し、あわせて中間・期末各120円の年240円としていた配当予想を中間・期末各150円の年300円へ引き上げたことが好感された。上期において鉄鋼セグメント、鉄鋼原料セグメント、非鉄金属セグメントを中心とした主要取引先の販売価格が、市況などの影響により高値推移する好条件に支えられたほか、円安による業績押し上げ効果もあり好調に推移したことが要因としている。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高2786億1800万円(前年同期比24.3%増)、営業利益64億1900万円(同57.1%増)、純利益44億3200万円(同14.9%増)だった。

合同鉄 <5410>  1,830円 (+81円、+4.6%)

 合同製鐵 <5410> [東証P]が大幅高で3日続伸。2日午後1時30分、23年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直した。最終損益の見通しを55億円の黒字から65億円の黒字(前期は11億1200万円の赤字)に引き上げたほか、これまで40円としていた中間配当を50円に決定。これらを好感した買いが集まった。販売価格の改善やコスト削減効果により利益率が改善し、4-9月期の売上高は前年同期比21.3%増の1165億400万円、最終損益は34億5300万円の黒字(前年同期は7億800万円の赤字)となった。4-9月期の実績を、通期の業績予想に反映させた。

横河電 <6841>  2,597円 (+105円、+4.2%)

 横河電機 <6841> [東証P]が大幅高で3日続伸。上昇率は一時10%を超え、8月につけた年初来高値を更新した。1日取引終了後、23年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直し、最終利益の見通しを280億円から290億円(前期比36.3%増)に見直した。制御事業と測定器事業の受注高見通しも上方修正しており、これらを好感した買いが集まった。業績予想の前提となる為替レートを1ドル=130円から1ドル=135円と円安方向に見直した。4-9月期の受注実績が好調だったことなども、今期の業績予想に反映させた。4-9月期の連結決算は、売上高が前年同期比11.7%増の2059億1800万円、最終利益が同1.8%増の92億7200万円だった。

三井海洋 <6269>  1,763円 (+66円、+3.9%)

 三井海洋開発 <6269> [東証P]が大幅高で4日続伸。一時8%高の1833円まで駆け上がり連日で年初来高値を更新した。浮体式の石油・ガス生産設備を設計・建造するが、同分野では世界でも屈指の存在。1日取引終了後、エクソン・モービル の南米ガイアナ・Uaruプロジェクト向けFPSO(浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備)の基本設計業務を受注したことを発表、これが投資資金の攻勢を誘った。また、日本近海の海洋資源に関しては、政府が小笠原諸島・南鳥島沖の海底にあるレアアースについて来年度に採掘法確立に向け技術開発に着手するとの直近報道も株価の刺激材料となった。今年度第2次補正に関連経費が盛り込まれる見通しで、関連有力株である同社株に思惑が高まったようだ。

大和工 <5444>  4,705円 (+155円、+3.4%)

 大和工業 <5444> [東証P]が大幅高で3日続伸。同社は独立系電炉大手。10月31日に発表した4-9月期決算は、売上高が前年同期比40.0%増の947億7300万円、純利益が同2.6倍の378億7500万円だった。世界的な資源価格の高騰や中国のゼロコロナ政策などによる影響があったものの、米国や日本を中心に鋼材需給の引き締まった状態が続いたことで好調に推移した。米国の持ち分法投資利益の計上も寄与した。あわせて年間配当の増額も発表し、200円から300円(前期160円)に引き上げた。31日場中に開示されたこれら発表内容を受け、当日は利益確定売りに押される展開となったが、翌11月1日は好業績を評価する動きが強まり同社株は大幅高。2日もこの流れが続いた。

寿スピリッツ <2222>  7,840円 (+230円、+3.0%)

 寿スピリッツ <2222> [東証P]が大幅反発。1日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を420億円から429億2000万円(前期比33.3%増)へ、営業利益を51億6000万円から61億4000万円(同4.4倍)へ、純利益を34億円から41億7500万円(同2.2倍)へ上方修正しており、これが好感された。上期において、3年ぶりに行動制限がなく人流が総じて回復基調で推移したことにより、業績が想定を上回って進捗していることが要因。なお、第2四半期累計(4-9月)業績は、売上高200億9900万円(前年同期比68.1%増)、営業損益28億3000万円の黒字(前年同期14億1800万円の赤字)、最終損益19億9400万円の黒字(同2億8200万円の赤字)だった。

日本製鉄 <5401>  2,132.5円 (+52.5円、+2.5%)

 日本製鉄 <5401> [東証P]が3日続伸。同社を筆頭に合同製鐵 <5410> [東証P]、大和工業 <5444> [東証P]、日本冶金工業 <5480> [東証P]など鉄鋼株の一角が買われた。日本製鉄は1日取引終了後、23年3月期の最終利益について従来予想の6000億円から6700億円(前期比5.1%増)に増額しており、一転増益見通しとなることが好感された形だが、この流れが鉄鋼セクター全体に広がった。市場では「日本製鉄に限らず、鉄鋼業界は製品値上げ効果や収益構造の改善効果が反映されている。また、これまで世界景気の失速懸念を背景に鉄鋼株は思惑先行で売り込まれた反動が出ている。株価指標面では売られ過ぎを示唆していた」(中堅証券ストラテジスト)とする。日本製鉄の場合、PERは3倍前後、PBR0.5倍台と水準訂正余地の大きさを示唆している。

関西電 <9503>  1,126円 (+17円、+1.5%)

 関西電力 <9503> [東証P]が反発。電力株が総じて下落するなか、逆行高となった。1日取引終了後、高浜原子力発電所4号機(福井県高浜町)について、6日に定期検査の最終段階となる調整運転を開始する予定だと発表。これを材料視した買いが入った。同原発4号機は10月21日に「加圧器逃がし弁」の出口温度の上昇を確認し、同日に予定していた原子炉の起動を延期した。その後対策を講じ、諸試験など実施した結果、運転再開の見通しがたったという。12月1日に総合負荷性能検査を実施し、本格運転を再開する予定としている。

※2日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探

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