■ジーダット <3841> 1,600円 (+300円、+23.1%) ストップ高
ジーダット <3841> [JQ]がストップ高。同社は前週末26日、パワーデバイス向けチップレイアウト自動生成ツール「PowerGenerator」を開発し、12月末に販売を開始すると発表。これが買い手掛かりとなった。IGBT(絶縁ゲートバイポーラトランジスタ)やRC(逆導通)-IGBT、SiC(シリコンカーバイド)などに代表されるパワーデバイスの設計では、レイアウトを構成する要素が多く、かつ複雑であるため、従来の自動レイアウトツールは適用できず人手による設計が主流となっているが、「PowerGenerator」は従来1週間強を要していたチップレイアウトの設計を約30分以内で完了することが可能。同社が従来から販売しているパワーデバイスの高速/高精度電源解析ツール「PowerVolt」と「PowerGenerator」を組み合わせることで、短期間でレイアウト設計から特性確認が可能となり、試作コスト削減・設計期間増加リスクの大幅な削減効果が期待できるとしている。
■アミタHD <2195> 4,145円 (+700円、+20.3%) ストップ高
アミタホールディングス <2195> [JQG]がストップ高。同社は前週末26日取引終了後、12月31日を基準日として、1株につき5株の割合で株式分割を行うと発表しており、材料視された。投資単位あたりの金額を引き下げることにより、株式の流動性向上と投資家層拡大、及び株主数の増加を図ることが目的としている。
■川本産業 <3604> 1,065円 (+150円、+16.4%) ストップ高
川本産業 <3604> [東証2]がストップ高。中京医薬品 <4558> [JQ]もストップ高に買われる展開となった。このほか、大幸薬品 <4574> 、昭和化学工業 <4990> [東証2]、重松製作所 <7980> [JQ]など一連の新型コロナウイルス 関連株に位置づけられる銘柄が軒並み高に買われた。新型コロナの新たな変異株であるオミクロン株が出現したことで、ここ調整色を強めていたコロナ対策関連銘柄の株価も改めて刺激される格好となった。
■サイエンスA <4412> 7,250円 (+1,000円、+16.0%) ストップ高
サイエンスアーツ <4412> [東証M]がストップ高。先週24日にマザーズに新規上場した直近IPO銘柄で、デスクレスワーカー(現場労働者)のためのコミュニケーションプラットフォーム「Buddycom(バディコム)」の開発・販売が主な事業。上場初日はカイ気配のまま終了し、上場2日目に公開価格1710円の2.7倍にあたる4545円で初値をつけたが、25、26日とストップ高に買われており、デジタルトランスフォーメーション(DX)の一角として、また値動きの軽い直近IPO銘柄として上値への期待から継続して買いが入った。
■VIX短先物 <1552> 2,164円 (+149円、+7.4%)
国際のETF VIX短期先物指数 <1552> [東証E]が続急伸。同ETFは「恐怖指数」と称される米VIX指数とリンクしており、米国市場の波乱時には上昇する特性を持つ。前週末26日の米VIX指数は前日25日に比べ10.04(54.04%)ポイント高の28.62と急伸。警戒ラインとなる20を約1ヵ月半ぶりに上回った。南アフリカで検出された新型コロナウイルス変異株に対する警戒感が膨らみ、NYダウが同日に今年最大の下落を記録するなど、経済への影響が警戒された。これを受け、29日の東京市場ではVIX短先物が上昇している。
■シンプレクス <4373> 2,829円 (+174円、+6.6%)
東証1部の上昇率3位。シンプレクス・ホールディングス <4373> が急反発。一時、前週末26日比315円(11.9%)高の2970円に買われた。SMBC日興証券が26日付で投資評価「1」、目標株価3700円で新たにカバレッジを開始したことが好材料視されたようだ。同証券によると、21年4月にDX特化コンサルティングファームを設立しており、立ち上がりは順調であると評価。今後は、DXコンサルティング事業の売上高成長に加えて、コンサルティングを起点として発掘したシステム開発需要を既存事業が取り込むことで、安定した高い利益成長を実現すると予想しており、高い成長性を評価している。
■レーザーテク <6920> 30,160円 (+1,150円、+4.0%)
東証1部の上昇率7位。レーザーテック <6920> が急反発。前週末26日の欧米株急落を受けて、朝方は半導体関連株も売りに押される展開にあったが、リオープン(経済再開)関連が売られる一方、ロング・ショート戦略で直近売り込まれていた半導体関連は買い戻しが優勢となった。市場では「米ナスダック先物が大きくプラス圏に切り返していることで、ハイテク系グロース株の象徴であるレーザーテックなどはショートカバーを助長した可能性がある」(中堅証券マーケットアナリスト)との見方も出ていた。
■メドピア <6095> 3,750円 (+120円、+3.3%)
東証1部の上昇率10位。メドピア <6095> が大幅反発。MRT <6034> [東証M]、メドレー <4480> [東証M]も高い。南アフリカで発見された新型コロナウイルスの新たな変異株であるオミクロン株が世界各国に広がっている。国内では同変異株の感染者は確認されていないものの、今夏にデルタ株による感染拡大が深刻化した経緯があるだけに、医療人材関連に位置づけられる銘柄群に思惑的な買いが入ったようだ。同関連銘柄はオンライン診療のテーマに属する銘柄も多く、この観点からも関心が高まったとみられる。
■エムスリー <2413> 6,300円 (+189円、+3.1%)
エムスリー <2413> が大幅反発。医薬品情報サービスや医薬従事者向け会員制サイトなどを運営し、製薬マーケティング支援業務が絶好調で収益は大幅増収増益基調を続けている。ただ、米長期上昇を背景に米国株市場で高PERのグロース株に逆風が強まるなか、同社株もPERの高さが嫌気される形で一部海外投資家の売りを浴び、11月に入ってからも株価は調整色の強い展開を強いられていた。しかし、足もとでは新型コロナウイルスの変異株であるオミクロン株が新たに確認されたことを受け、「景気敏感セクターのバリュー株を売ってグロース株を買い戻す、ロング・ショートの巻き戻し」(中堅証券マーケットアナリスト)が観測され、同社株もその流れに乗る形となった。
■任天堂 <7974> 51,340円 (+1,490円、+3.0%)
任天堂 <7974> が反発。南アフリカなどで見つかった新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン」の感染拡大を受けて、巣ごもり消費拡大の思惑から買われたようだ。
■郵船 <9101> 7,550円 (+180円、+2.4%)
日本郵船 <9101> が反発。商船三井 <9104> 、川崎汽船 <9107> など大手海運株も堅調な値動きとなった。東証1部33業種中、値上がり業種はわずか2業種にとどまったが、「海運」はそのひとつで上昇率首位。新型コロナの新たな変異種の発見で、世界経済への影響が警戒されているが、海運セクターは9月下旬から前倒し的な調整が進んでいた。鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数は今月18日を境に底入れから戻り歩調に転じていることも目先押し目買いや空売りの買い戻しを誘発する背景となった。
■小野薬 <4528> 2,552.5円 (+49.5円、+2.0%)
小野薬品工業 <4528> が3日続伸。同社は前週末26日取引終了後、1100万株(発行済み株式総数に対する割合2.20%)もしくは300億円を上限とする自己株式の取得枠を設定すると発表しており、材料視された。取得期間は21年11月29日から22年4月28日まで。また、これにより取得した全株式を22年6月30日に消却することもあわせて発表した。財務状況及び株価状況などを考慮し、資本効率の向上を図るとともに、総合的な株主還元策の一環として行うとしている。
■島津 <7701> 4,805円 (+45円、+1.0%)
島津製作所 <7701> が4日ぶりに反発。同社は29日午前11時50分ごろ、人工知能(AI)を用いて開発したアルゴリズムを搭載する、トリプル四重極型液体クロマトグラフ質量分析計(LC-MS/MS)向けソフトウェア「Peakintelligence Ver.2.1」を開発し、12月下旬から国内外で発売すると発表しており、これを材料視した買いも入ったようだ。新製品は昨年7月に発売した「Peakintelligence Ver.2」の後継ソフトで、ソフトに搭載したAIアルゴリズムはLC-MS/MSによる測定結果の解析画面(クロマトグラム)に頻出するピークを自動で検出する。Ver.2で確立されたアルゴリズムをベースにユーザビリティの改良を行い、幅広い用途における動作確認を経たVer.2.1では「対応アプリケーション」の限定をなくしているとした。
※29日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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