大引けの日経平均は前週末比660.34円安の29839.71円となった。下げ幅は6月21日(953.15円安)以来の大きさ。東証1部の売買高は13億1988万株、売買代金は3兆3780億円だった。業種別では、鉄鋼、機械、海運業が下落率上位で、その他も全般軟調。一方、空運業、陸運業、医薬品の3業種が上昇した。東証1部の値下がり銘柄は全体の89%、対して値上がり銘柄は10%となった。
個別では、売買代金トップのソフトバンクG<9984>が5%近い下落。中国企業への投資リスクが改めて意識されたようだ。その他売買代金上位も郵船<9101>、レーザーテック<6920>、川崎船<9107>、キーエンス<6861>、トヨタ自<7203>など全般軟調。日本製鉄<5401>とJFE<5411>が4%前後下落し、TOTO<5332>なども中国経済の鈍化懸念から下げが目立った。また、デサント<8114>などが東証1部下落率上位に顔を出した。
一方、公募・売出株の受渡日を迎えたJR西<9021>が2%超の上昇。英社と共同開発している抗がん剤の試験結果が良好と伝わった第一三共<4568>は7%超、緊急事態宣言の解除検討との報道で買われたJAL<9201>は4%超の上昇となった。ソニーG<6758>は小じっかり。また、業績上方修正の旭ダイヤ<6140>やダイセキS<1712>は東証1部上昇率上位に顔を出した。
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