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2023/11/01 - 寺岡製(4987) の関連ニュース。■リケンテクノ <4220> 856円 (+150円、+21.3%) ストップ高 東証プライムの上昇率トップ。リケンテクノス <4220> [東証P]がストップ高。30日の取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の決算発表にあわせ、通期の業績予想を修正し、最終利益の見通しを45億円から52億円(前期比14.1%増)に見直した。減益予想から一転して増益を見込む。また取得総数850万株(自己株式を除く発行済み株式総数の13.4%)、取得総額70億円を上限とする自社株買いの実施も発表してお

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寺岡製作所のニュース一覧

前日に「買われた株!」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2023/11/01 05:20

リケンテクノ <4220>  856円 (+150円、+21.3%) ストップ高

 東証プライムの上昇率トップ。リケンテクノス <4220> [東証P]がストップ高。30日の取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の決算発表にあわせ、通期の業績予想を修正し、最終利益の見通しを45億円から52億円(前期比14.1%増)に見直した。減益予想から一転して増益を見込む。また取得総数850万株(自己株式を除く発行済み株式総数の13.4%)、取得総額70億円を上限とする自社株買いの実施も発表しており、ポジティブ・サプライズと受け止められたようだ。今期の売上高の見通しは据え置いた。上期(4-9月)において、電力などのコスト上昇を抑制したほか、円安効果も追い風となった。上期の実績を通期の業績予想に反映した。自社株の取得期間は11月10日から24年1月31日とする。9月中間期の売上高は前年同期比3.1%増の613億9700万円、最終利益は同5.4%増の25億700万円だった。

寺岡製 <4987>  466円 (+80円、+20.7%) ストップ高

 寺岡製作所 <4987> [東証S]がストップ高。30日の取引終了後、マネジメント・バイアウト(MBO)の一環として、同社会長が代表者であるKMM(東京都千代田区)が寺岡製に対し、非公開化を目的に株式公開買い付け(TOB)を実施すると発表した。TOB価格は1株564円(30日終値は386円)。株価はこれにサヤ寄せする格好となった。買付予定数の下限は1551万9300株(所有割合61.26%)に設定し、上限は設定しない。買付期間は10月31日から12月13日。TOB成立後は所定の手続きを経て、寺岡製は上場廃止となる見込み。KMMは筆頭株主の伊藤忠商事 <8001> [東証P]との間で、TOBに応募する契約を締結している。加えて、寺岡製はTOBに賛同の意見を表明し、株主に応募を推奨した。東京証券取引所は30日、寺岡製を監理銘柄(確認中)に指定した。

日本アビオ <6946>  7,050円 (+1,000円、+16.5%) ストップ高

 日本アビオニクス <6946> [東証S]がストップ高。30日取引終了後に4-9月期決算を発表。売上高が前年同期比10.3%増の86億6900万円、営業利益が同57.4%増の9億1000万円と好調だったことから、これを好感した買いが集まった。スマートフォンなど情報機器関連の設備投資の低迷により電子機器部門は落ち込んだ一方、情報システム部門が大きく伸び全体業績を押し上げた。会社側では情報システム部門に関し、政府の新たな防衛力整備計画に基づく 防衛予算増加の市況において、事業拡大に向け積極的な提案活動を推進していくとしている。

明電舎 <6508>  2,347円 (+329円、+16.3%)

 東証プライムの上昇率2位。明電舎 <6508> [東証P]が急反騰。30日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、営業利益を100億円から110億円(前期比28.8%増)へ、純利益を70億円から100億円(同40.3%増)へ上方修正したことが好感された。売上高は従来予想の2900億円(同6.4%増)を据え置いたものの、旺盛な需要を背景に、海外を主体とする変電事業や保守サービスを手掛けるフィールドエンジニアリング事業の業績改善が引き続き見込まれることが要因としている。また、保有不動産の譲渡により、固定資産売却益約32億円を特別利益として計上することも寄与する。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高1190億4700万円(前年同期比6.5%増)、営業損益23億6600万円の赤字(前年同期48億9200万円の赤字)、最終損益16億1600万円の赤字(同27億4600万円の赤字)だった。

ストライク <6196>  3,670円 (+495円、+15.6%)

 東証プライムの上昇率3位。ストライク <6196> [東証P]が急反騰。中小企業を対象とした事業承継型のM&A仲介事業を手掛けている。足もとは広告宣伝コストなどが重荷となっているものの、経営者高齢化に伴う第三者へのM&A案件が増加し収益環境には追い風が吹いている。同社が30日取引終了後に発表した23年9月期決算は営業利益が前の期比23%増の52億200万円と大幅な伸びを達成し9期連続の最高益更新となった。また、続く24年9月期は前期比35%増の70億3700万円と伸びが加速する見通しにあり、これを評価する形で投資資金が集中した。なお、23年9月期の年間配当は従来計画に3円増額し前の期比11円増配となる51円、24年9月期は更に11円増配となる62円予想となっている。

アンリツ <6754>  1,122円 (+150.3円、+15.5%) ストップ高

 東証プライムの上昇率4位。アンリツ <6754> [東証P]がストップ高。30日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、売上高を1155億円から1115億円(前期比0.5%増)へ、営業利益を137億円から109億円(同7.2%減)へ、純利益を100億円から85億円(同8.3%減)へ下方修正したが、直近の株価下落で下方修正は織り込み済みとの見方が強く、アク抜け感から買われたようだ。世界的なスマートフォン の出荷台数の減少などによる顧客の投資判断の慎重姿勢によって5Gスマートフォンの開発投資需要が減少しており、通信計測事業の業績見通しを下方修正したことが要因。また、環境計測事業で一部の大型案件の売り上げ計上予定時期が翌期へ変更となったことも響くとしている。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高508億9500万円(前年同期比5.7%減)、営業利益29億3400万円(同45.8%減)、純利益27億8900万円(同45.3%減)だった。

小森 <6349>  1,146円 (+115円、+11.2%)

 東証プライムの上昇率8位。小森コーポレーション <6349> [東証P]が急反騰。30日の取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を修正し、最終利益の見通しを26億円から31億円(前期比45.8%減)に引き上げた。また、創業100周年を迎えたことに伴う記念配当30円を期末の普通配当15円に加えて実施する。これらを好感した買いが集まったようだ。記念配当を含めた年間配当予想は前期比15円増配の60円となる。今期の売上高の見通しは1020億円から1057億円(同8.0%増)に見直した。営業利益の予想は据え置いている。上期(4-9月)は円安が収益上振れの要因となった。原材料高の影響が想定を上回り、販売価格の引き上げも遅れが発生する見込みとする半面、下期の想定為替レートの変更により為替差損益が好転すると予想する。上期の売上高は前年同期比2.2%増の471億2700万円、最終利益は同65.1%減の11億4100万円だった。

日電硝 <5214>  3,007円 (+278円、+10.2%)

 東証プライムの上昇率9位。日本電気硝子 <5214> [東証P]が急反騰。30日の取引終了後、取得総数800万株(自己株式を除く発行済み株式総数の8.60%)、取得総額200億円を上限とする自社株買いの実施を発表した。また、持続的成長と企業価値向上に向けた施策を公表し、2026年12月末までに総額500億円の自己株式取得を実施する方針を示した。株主還元姿勢を評価した買いを集めたようだ。同社は28年12月期までの中期経営計画を取りまとめ、24年2月上旬に予定する今期の決算発表時に詳細を公表する。従来の売上高や営業利益などの経営目標に加え、「ROE(自己資本利益率)8%」の目標を設定する予定。政策保有株式の縮減とともに、26年12月末までの総額500億円の自社株買いを含む株主還元の充実についても織り込むという。今回発表した200億円上限の自社株取得の期間は、今年11月1日から24年2月29日までとする。加えて、23年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結決算を発表。売上高は前年同期比16.7%減の2093億6900万円、営業損益は65億4600万円の赤字(前年同期は232億5400万円の黒字)となった。薄型パネルディスプレイ(FPD)や家電、自動車部品向けの需要の回復遅れが響いた。FPD用ガラスやガラスファイバーを中心に稼働率も低下し、営業損失の計上につながった。

パラベッド <7817>  2,554円 (+228円、+9.8%)

 東証プライムの上昇率10位。パラマウントベッドホールディングス <7817> [東証P]が急反発。同社は10月30日大引け後に決算を発表、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比2.9%増の78.1億円となり、通期計画の145億円に対する進捗率は53.9%に達し、5年平均の47.5%も上回ったことで好感されたようだ。

Genky <9267>  5,740円 (+480円、+9.1%)

 Genky DrugStores <9267> [東証P]が急反発。同社は10月30日大引け後に決算を発表。24年6月期第1四半期(7-9月)の連結経常利益は前年同期比23.8%増の20.8億円に伸び、7-12月期(上期)計画の36億円に対する進捗率は58.0%に達し、5年平均の54.3%も上回ったことで好感されたようだ。

プロト <4298>  1,228円 (+100円、+8.9%)

 プロトコーポレーション <4298> [東証P]が急反発。31日午前10時30分ごろ、24年3月期業績予想の上方修正を発表。売上高を1093億8000万円から1125億3800万円(前期比6.6%増)へ、営業利益を77億4000万円から81億6400万円(同11.3%増)へ引き上げており、これが好感され買われた。上期業績がプラットフォーム事業の堅調や、傘下のコスミック流通産業での商品券やギフト券の販売好調により上振れしたため、この影響を織り込んだ。なお、同時に発表した上期決算は売上高が545億5800万円(前年同期比9.5%増)、営業利益が37億7400万円(同4.6%増)だった。

エフピコ <7947>  2,891円 (+231円、+8.7%)

 エフピコ <7947> [東証P]が急反発。30日の取引終了後に発表した第2四半期累計(4-9月)連結決算が、売上高1087億2600万円(前年同期比6.0%増)、営業利益69億8100万円(同15.0%増)、純利益51億2200万円(同24.0%増)と2ケタ営業増益となり、従来予想の営業利益62億5000万円を上回ったことが好感された。第二次製品価格の改定効果や各部門における改善効果のほか、エコ製品や総菜向けなど付加価値の高い製品の販売が堅調に推移したことが貢献した。なお、24年3月期通期業績予想は、売上高2213億円(前期比4.7%増)、営業利益173億5000万円(同3.9%増)、純利益118億800万円(同2.4%増)の従来見通しを据え置いている。

東洋水 <2875>  6,960円 (+532円、+8.3%)

 東洋水産 <2875> [東証P]が急反発。31日午後0時20分ごろ、24年3月期の連結業績予想について、営業利益を500億円から520億円(前期比28.9%増)へ、純利益を415億円から430億円(同29.8%増)へ上方修正したことが好感された。売上高は4660億円(同6.9%増)の従来見通しを据え置いたものの、上期に海外即席麺事業が22年10月に米国、メキシコで実施した価格改定による販売単価の上昇の効果もあって好調に推移したことなどが寄与した。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高2348億9000万円(前年同期比10.3%増)、営業利益298億2400万円(同57.1%増)、純利益251億3200万円(同64.6%増)だった。また、中間配当予想を40円から60円へ引き上げ、年間配当予想を120円とした。

きんでん <1944>  2,279円 (+169.5円、+8.0%)

 きんでん <1944> [東証P]が急反発。同社は30日取引終了後、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比38.4%増の91億3500万円となり、従来計画の85億円から上振れたことが好感されたようだ。売上高は同4.9%増の2706億7000万円(従来計画は2660億円)となった。配電工事及び一般電気工事が堅調だった。なお、通期業績予想については売上高6190億円(前期比1.6%増)、営業利益371億円(同0.9%減)とする従来計画を据え置いている。

東光高岳 <6617>  2,048円 (+144円、+7.6%)

 東光高岳 <6617> [東証P]が急反発。同社は10月30日大引け後に決算を発表、24年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比3.3%減の24億円に減ったが、通期計画の46億円に対する進捗率は52.3%に達し、5年平均の31.7%も上回ったことで好感されたようだ。

フタバ <7241>  738円 (+51円、+7.4%)

 フタバ産業 <7241> [東証P]が急反発。30日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、売上高を7700億円から8100億円(前期比14.4%増)へ、営業利益を110億円から150億円(同95.3%増)へ、最終利益を70億円から100億円(同5.4%減)へ上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各9円の年18円から各15円の年30円(前期15円)へ引き上げたことが好感された。主に日本・北米において、部品供給不足の影響で低下していた客先稼働が回復したことが要因としている。なお、第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高4033億4000万円(前年同期比23.6%増)、営業利益94億4500万円(前年同期2億8900万円の赤字)、最終利益67億3900万円(同11億200万円の赤字)だった。

※31日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探

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