日経平均は3日ぶり反落、半導体株安など響く

日経平均は3日ぶり反落。11日の米国市場ではNYダウが113ドル高と3日ぶりに反発し、為替市場でも一時1ドル＝111円台後半まで円安が進んだことから、本日の日経平均は米株高や円安を好感して38円高からスタートした。ただ、前日に300円近く上昇した反動から利益確定の売りが出たほか、米国市場の流れを引き継いだ半導体株安も重しとなり、日経平均は朝方にマイナスへと転じた。前引けにかけて22522.17円（前日比142.52円安）まで下落する場面があり、後場もマイナス圏でのもみ合いが続いた。

大引けの日経平均は前日比60.08円安の22604.61円となった。東証1部の売買高は14億5879万株、売買代金は2兆3601億円だった。業種別では、電気機器、機械、海運業が下落率上位だった。一方、鉱業、水産・農林業、情報・通信業が上昇率上位だった。

個別では、ＳＵＭＣＯ<3436>、東エレク<8035>、信越化<4063>といった半導体関連株に加え、ローム<6963>や村田製<6981>といった電子部品関連株の下げが目立った。ロームは8月の月次売上高がマイナス視され、10％を超える大幅安となった。その他売買代金上位ではトヨタ自<7203>、三菱ＵＦＪ<8306>、武田薬<4502>などが軟調。スルガ銀<8358>は融資不正を巡る新たな報道が嫌気されて大幅続落。
ＴＡＴＥＲＵ<1435>も融資書類改ざん問題に関する一部報道を受けて大きく売られた。また、決算発表のシーズＨＤ<4924>はストップ安となった。一方、ソフトバンクＧ<9984>とヤフー<4689>は堅調ぶりが目立った。ソフトバンクＧでは目標株価引き上げの動きが観測されている。任天堂<7974>、ソニー<6758>、ファーストリテ
<9983>などは小じっかり。また、新技術開発を発表したヘリオステクノ<6927>は買い気配のままストップ高比例配分となった。
＜HK＞