東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が950を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、証券商品先物、サービス、非鉄金属など17業種が上昇。一方、海運、電気ガス、卸売など16業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、リクルートHD<6098>、ソフトバンクG<9984>、TDK<6762>、ファーストリテ<9983>が堅調だった半面、第一三共<4568>、KDDI<9433>、信越化<4063>、東エレク<8035>が軟調だった。
前日の米国市場では、ADP雇用統計、ISM非製造業景況指数の下振れなどを受けて、利下げ観測が高まったことが支援材料となった。また、パウエル米連邦準備理事会(FRB)議長が「米経済は現在、驚くほど良好な状態」などと発言し、円相場が一時1ドル=150円台後半へと円安が進んだことも相場を支えた。東京市場はこうした流れを引き継いで、買いが先行し、上げ幅は一時350円を超えた。ただ、日経平均は今週に入って、1000円超上昇しており、連騰による高値警戒感から利食い売りが入りやすく、その後は39500円辺りに上値を抑えられる形だった。
6日に発表される11月の米雇用統計の結果とそれを受けた米国金融市場の動きを見極めたいと考えている向きが多いことも、いったん利益を確定させる動きに向かわせたようだ。もっとも、予想を下回ったとしても、結果としてはFOMCでの利下げ期待が高まるとみられ、米国市場は現在の良好な地合いのなかでは、プラスに作用する可能性が高そうだ。そのため、東京市場においては、軟化する局面においては押し目狙いのスタンスで対応したい。
<CS>
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