東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、非鉄金属、鉱業、石油石炭など29業種が上昇。一方、その他製品、サービス、情報通信、電気機器の4業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファナック<6954>、フジクラ<5803>、豊田通商<8015>、トヨタ<7203>が堅調だった半面、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、イビデン<4062>が軟調だった。
前日の米国市場では主要株価指数が下落した。米アンソロピックが法務業務の自動化を目的とする新たなツールを発表し、AIの普及により事業モデルが崩れるのではないかとの懸念からソフトウエア関連銘柄が売り込まれていた。東京市場もこの流れを引き継ぎ、ソフトウエア関連や半導体関連株などを中心に売られ、日経平均の下げ幅は一時700円を超えた。ただ、円相場が1ドル=156円台前半へと円安が進むなか、輸出採算の改善を期待した買いや、短期筋による先物買いなどが入り、売り一巡後は下げ幅を縮めた。
日経平均は反落したが、前日の急騰の反動と考えれば当然の一服との見方が多い。また、指数は下落したとはいえ、東証プライム市場の値上がり銘柄数は1000を超えるなど、投資家の物色意欲は旺盛なうえ、心理的な節目の54000円近辺で戻りを強めてきたことも押し目買い意欲の強さを窺わせる形になった。ただし、米軍がアラビア海でイランの無人機を撃墜したと報じられ、地政学リスクへの警戒感も拭えないなか、過度な楽観は引き続き警戒しておく必要性がありそうだ。
<CS>
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