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2022/04/14 - DMP(3652) の関連ニュース。■ピアズ <7066> 1,376円 (+300円、+27.9%) ストップ高 ピアズ <7066> [東証G]がストップ高。同社は店舗運営コンサルティングやセールスプロモーションなどを展開するが、今月4日から11日にかけて連日ストップ高に買われるなど急騰を演じ、前日12日は東証が信用規制をかけたことを嫌気して急反落したものの、13日は改めて投機性の強い資金が流入した。12日取引終了後、クシム <2345> [東証S]が子会社でゲームソフトや

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3652東証グロース

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前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

配信元:株探
投稿:2022/04/14 05:30

ピアズ <7066>  1,376円 (+300円、+27.9%) ストップ高

 ピアズ <7066> [東証G]がストップ高。同社は店舗運営コンサルティングやセールスプロモーションなどを展開するが、今月4日から11日にかけて連日ストップ高に買われるなど急騰を演じ、前日12日は東証が信用規制をかけたことを嫌気して急反落したものの、13日は改めて投機性の強い資金が流入した。12日取引終了後、クシム <2345> [東証S]が子会社でゲームソフトやハードウェア開発を手掛けるイーフロンティアの株式99.93%を1億7400万円でピアズに譲渡することが発表され、これを手掛かり材料とする買いを呼び込んだ。

トライSTG <2178>  423円 (+80円、+23.3%) ストップ高

 トライステージ <2178> [東証G]がストップ高。12日の取引終了後、MBOの一環としてBCJ-60(東京都千代田区)が同社に対してTOBを実施すると発表。TOB価格が565円とされていることから、これにサヤ寄せする格好となったようだ。BCJ-60は、米投資会社ベインキャピタルが投資助言を行う投資ファンドによって発行済み株式総数のすべてを間接的に所有されている企業の完全子会社。今回のTOBが成立し、各種手続きを経てトライSTGの株主がBCJ-60のみとなった後、現在の株主である同社取締役の丸田昭雄氏と双日 <2768> [東証P]がBCJ-60親会社に再出資するという。買い付け予定数は1946万5339株(下限1097万1300株、上限設定なし)で、買い付け期間は13日から6月10日まで。なおTOB成立後に同社株は上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は12日付で監理銘柄(確認中)に指定している。

イーガーディ <6050>  3,235円 (+504円、+18.5%) ストップ高

 東証プライムの上昇率トップ。イー・ガーディアン <6050> [東証P]がストップ高。12日の取引終了後、集計中の第2四半期累計(21年10月-22年3月)連結業績について、売上高が53億4600万円から57億3900万円(前年同期比20.6%増)へ、営業利益が9億8800万円から11億7400万円(同35.3%増)へ、純利益が5億7400万円から9億4100万円(同95.2%増)へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。市場拡大を背景にキャッシュレス決済、EC及び動画関連案件の拡大が継続し、ソーシャルサポート売り上げが好調に推移していることに加えて、広告運用代行業務の営業活動に注力した結果、アドプロセス売り上げの増加が続いたことが寄与した。

HIOKI <6866>  7,330円 (+1,000円、+15.8%) ストップ高

 東証プライムの上昇率2位。HIOKI <6866> [東証P]がストップ高。12日の取引終了後、22年12月期の連結業績予想について、売上高を315億円から340億円(前期比16.0%増)へ、営業利益を61億8000万円から70億1000万円(同21.9%増)へ、純利益を48億円から54億1000万円(同19.7%増)へ上方修正し、あわせて中間・期末各70円の年140円としていた配当予想を各80円の年160円(前期165円)としたことが好感された。主要顧客である自動車及び電子部品業界で設備投資が積極的に行われていることを背景に、バッテリー、モーター、電子部品関連の計測器の需要が引き続き高い水準で推移し、受注高が伸長していることが要因としている。

Gセキュリ <4417>  5,150円 (+700円、+15.7%) ストップ高

 グローバルセキュリティエキスパート <4417> [東証G]がストップ高。12日の取引終了後にラック <3857> [東証S]、野村総研グループのNRIセキュアテクノロジーズと共同で、国内企業が直面する サイバーセキュリティーリスクへの対策を支援する会員制の任意団体を設立したと発表しており、これを材料視した買いが入ったようだ。今回立ち上げた任意団体「サイバーセキュリティイニシアティブジャパン(CSI/J)」は3社が持つ知見を生かし、社会や産業全体のセキュリティーレベルの底上げを図ることを目的としたもの。セキュリティー対策・人材 に関する枠組みの提供を行うとしており、内閣サイバーセキュリティセンターなどの関係省庁とも連携を図っていくという。

ジャパンエン <6016>  1,134円 (+150円、+15.2%) ストップ高

 ジャパンエンジンコーポレーション <6016> [東証S]がストップ高。同社は12日、中小型ケミカル船やハンディサイズバルクキャリア向け主機として開発したUEC42LSH型機関について、国内外あわせ50台を超える受注を確保できる見通しだと発表。これによる業績への寄与などが期待されたようだ。これは、最近のハンディサイズバルクキャリアの市場活況などが背景。会社側では、事前の徹底したマーケットリサーチが奏功した開発コンセプトや高い運航経済性、独自技術である低圧EGR(排気ガス再循環による排気ガス中の窒素酸化物低減装置)及びSCR(脱硝触媒を用いた排気ガス中の窒素酸化物低減装置)といった優れた環境対策装置などが、多くの船主や造船所から評価された結果だとしている。

ビザスク <4490>  4,530円 (+540円、+13.5%)

 ビザスク <4490> [東証G]が3日ぶりに急反騰。カイ気配スタートで切り返しに転じ、75日移動平均線を足場に一気に上放れた。専門知識を持つアドバイザーと顧客企業をつなぐ、スポットコンサルティングを展開するが、足もとの業績は同業の米企業の買収効果もあり、トップラインの伸びが会社側の想定を上回って推移している。12日取引終了後、22年2月期業績予想の修正を発表、売上高は従来予想の34億円から37億200万円(前の期比2.3倍)に増額、今期2度目の上方修正でこれを評価する買いを呼び込んだ。なお、営業損益は期初予想の2億3000万円の黒字から1億1200万円の赤字に修正しているが、売上高の上乗せを評価する動き。23年2月期は買収効果がフルに発現することで、売上高の拡大が一段と顕著となる見通し。

ライトアップ <6580>  2,957円 (+327円、+12.4%)

 ライトアップ <6580> [東証G]が続急騰。13日の寄り前、4月に提供を開始した「Jサーチ(補助金・助成金検索システム)」に、新たに「広告機能」をリリースしたと発表しており、これが好感された。Jサーチは、大手銀行や保険会社、地域のハブとなる中小企業などさまざまな事業者で導入が進む補助金・助成金の検索に特化した「検索エンジンサービス」。今回リリースされた広告機能は、補助金に関連する「導入企業自社サービス」をより効果的に告知するための販促機能で、導入企業にとっては、自社サイトにJサーチを設置することで広範な顧客支援を実現することができるほか、新たに実装した広告機能を活用することで、補助金・助成金と自社サービスを関連づけて問い合わせを集めることができるようになるという。

ローソン <2651>  4,895円 (+510円、+11.6%)

 東証プライムの上昇率5位。ローソン <2651> [東証P]が3日ぶりに急反騰。12日夕方の日本経済新聞電子版で「ローソンは完全子会社の高級スーパー、成城石井(横浜市)を東京証券取引所に新規上場する方針を固めた」と報じられたことが好材料視されたようだ。記事によると、プライム市場への上場を目指し、早ければ年内にも東証に上場を申請するという。報道に対してローソンでは、「当社が発表したものではない。上場も含めて、企業価値向上に向けてさまざまな検討を行っているが、現時点で決定した事実はない」とコメントしている。

F-ブレイン <3927>  771円 (+76円、+10.9%)

 フーバーブレイン <3927> [東証G]が急反騰。13日午前10時ごろ、連結営業利益5億円の実現に向けた事業戦略の一つとして、ITサービスを手掛ける子会社GHインテグレーションの事業戦略を発表しており、今後の業容拡大を期待した買いが入った。GHインテグレーションは、ネットワーク・インフラ構築、5G、IoT、AI領域に精通するIT人材を有するSI事業者で、IT人材の採用ルートとして独自ネットワークを有している。今後国内におけるIT人材の獲得競争は一段と激しいものになるとみられるなか、24年3月期末に所属IT人材100人(22年3月期末63人)を目指し、ITサービス事業の売り上げ向上に取り組むとしている。また、12日の取引終了後に発表した月次売上高速報で3月度の売上高が前年同月比2.0倍の2億2800万円となり、13ヵ月連続で前年実績を上回った。

■アートSHD <3663>  925円 (+90円、+10.8%)

 アートスパークホールディングス <3663> [東証S]が3日ぶりに急反騰。グラフィック分野のクリエーター向けイラスト制作ソフトの販売を主力に車載向けやデジタル機器向けのソフト開発にも展開、業績は絶好調に推移し、21年12月期の78%営業増益に続き、22年12月期も41%増益を見込むなど急拡大トレンドにある。11日取引終了後、ワコム <6727> [東証P]と資本・業務提携契約を締結したことを発表し注目を浴びたが、翌12日は全体地合い悪もあり、朝高後に売りを浴びて往って来いの状況となっていた。ただ、この提携を機にアートSHDのイラスト制作ソフトとワコムのソフト技術を連携させ NFT分野への展開も見込まれる状況にあり、改めて投資資金が買い攻勢をかけたようだ。

ブイキューブ <3681>  1,043円 (+93円、+9.8%)

 東証プライムの上昇率8位。ブイキューブ <3681> [東証P]が3日ぶりに急反発。直近、外資系のメリルリンチ経由で空売り残高が急増していたが、その買い戻しに火がついた状態となったようだ。コロナ禍を契機にWeb会議システムやテレワークなどのコミュニケーションサービスの需要獲得が進み業績は急拡大したが、22年12月期はWeb会議関連需要は一巡するものの、大幅増収増益基調に変化はなく、営業利益段階で前期比48%増の20億円を見込んでいる。注目されるのは、あらゆる業界のイベントを メタバース化する「メタバースイベントサービス」を立ち上げていること。NFTメタバースの米スタートアップ企業にも出資しており、同分野での取り組みに本腰を入れる構えだ。

DMP <3652>  1,524円 (+124円、+8.9%)

 ディジタルメディアプロフェッショナル <3652> [東証G]が3日ぶりに急反発。13日午後1時ごろアミューズメント市場向け画像処理半導体「RS1」の追加受注を獲得したと発表しており、これが好感された。RS1は、遊技機業界で初めてリアルタイム3Dエンジンと高性能・高圧縮動画エンジンをワンチップに統合。これにより、次世代エンターテインメントに求められる臨場感あふれる美しい映像表現を可能にするとともに、遊技機の筐体コストの削減にも貢献している。今回の追加受注の金額は2億9400万円で、今年2月10日に発表した13億800万円の大型受注と合わせた16億200万円については、22年4月以降の顧客納入を予定しているという。なお、同件は23年3月期業績に計上される予定で、22年3月期業績への影響はないとしている。

東宝 <9602>  4,770円 (+385円、+8.8%)

 東宝 <9602> [東証P]が3日ぶりに急反発。12日の取引終了後に発表した22年2月期決算で、営業収入が前の期比19.0%増の2283億6700万円、営業利益が同78.0%増の399億4800万円と大幅増収増益で着地しており、これを好感した買いが入ったようだ。コロナ禍からの回復を追い風に、「劇場版 呪術廻戦 0」「シン・エヴァンゲリオン劇場版」などの大ヒット作に恵まれたことが大きく貢献した。23年2月期も多くの話題作の公開を予定しており、今期業績予想については営業収入2320億円、営業利益380億円とした。会計基準の変更により対前期比増減率は記載していない。あわせて、25年2月期を最終年度とする中期経営計画を発表し、最終年度までに営業最高益(528億円)の更新を目指す方針を示した。また、創立100周年に向けた長期ビジョンとして、32年2月期に営業利益750億~1000億円とする目標も掲げた。

ニッケ <3201>  942円 (+73円、+8.4%)

 日本毛織 <3201> [東証P]が3日ぶりに急反発、年初来高値を更新した。12日の取引終了後、上限を300万株(発行済み株数の4.07%)、または36億円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感された。取得期間は4月13日から9月30日まで。資本効率の向上を図るほか、企業価値・株主価値の最大化につなげることが目的という。同時に発表した第1四半期(21年12月-22年2月)の連結決算は、売上高255億9800万円(前年同期比7.7%増)、営業利益23億5600万円(同14.3%増)、純利益18億900万円(同79.3%増)と大幅な増益となったことも好材料視された。衣料繊維事業及び昨年9月に完全子会社化したフジコーの通期連結が寄与する産業機材事業の業績が好調に推移した。なお、22年11月期通期業績予想は、売上高1150億円(前期比7.9%増)、営業利益102億円(同3.0%増)、純利益70億円(同15.7%減)の従来見通しを据え置いている。

ラクスル <4384>  3,060円 (+185円、+6.4%)

 ラクスル <4384> [東証P]が3日ぶりに急反発。13日の寄り付き前、「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄に初めて採用されたと発表しており、これが好材料視されたようだ。ESG評価機関であるFTSE Russellにより構築された同インデックスは、各セクターにおいて環境負荷の大きさや気候変動リスク・機会に対する経営姿勢を評価した企業を組み入れており、セクター・ニュートラルとなるよう設計されている。年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が採用するESG指数の一つとして、同インデックスに基づくパッシブ運用が開始されているという。

寿スピリッツ <2222>  6,700円 (+330円、+5.2%)

 寿スピリッツ <2222> [東証P]が続急伸。12日の取引終了後に発表した売上状況で、第4四半期(1-3月)の概算売上高が92億7500万円となり、前年同期比で34.5%増となったことが好感された。季節イベント商戦での販売強化など需要喚起に向けた対策強化に努めたことが寄与した。セグメント別では「シュクレイ」及び「ケイシイシイ」が、通信販売及び首都圏での販売強化などにより売り上げを伸ばした。なお、22年3月期通期の概算売上高は前期比38.8%増の321億9600万円だった。

エーアイテイ <9381>  1,474円 (+68円、+4.8%)

 エーアイテイー <9381> [東証P]が3日ぶりに大幅反発。13日正午ごろに発表した23年2月期連結業績予想で、売上高660億円(前期比10.1%増)、営業利益40億2000万円(同12.2%増)、純利益28億6000万円(同20.8%増)と、2ケタ営業増益を見込み、年間配当についても前期比3円増の61円を予定していることが好感された。主力である国際貨物輸送をはじめ、通関や配送、検品・検針・加工業務といった輸出入の付帯業務の受注増加に注力することで収益拡大を目指すという。一方、海上輸送の運賃動向は不透明なものの、高止まりによるプラス効果が一定期間継続するものと想定しているという。なお、22年2月期通期決算は、売上高599億3100万円(前の期比30.9%増)、営業利益35億8100万円(同55.4%増)、純利益23億6700万円(同36.6%増)だった。

INPEX <1605>  1,517円 (+70円、+4.8%)

 INPEX <1605> [東証P]が大幅反発。そのほか、石油資源開発 <1662> [東証P]も高かった。12日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の5月限が前日11日比6.31ドル高の1バレル=100.60ドルに大幅上昇した。新型コロナウイルス感染拡大に伴う中国・上海のロックダウン(都市封鎖)が緩和されたことから原油需要回復への期待が膨らんだ。また、ロシアの産油量が減少したことも原油の上昇要因に働いた。更に、ロシアのプーチン大統領が、ウクライナの和平交渉が行き詰まったとの認識を示したことから、原油の需給逼迫は続くとの見方が強まり、13日の時間外取引でWTI価格は101ドル台に上昇している。

郵船 <9101>  9,120円 (+420円、+4.8%)

 日本郵船 <9101> [東証P]が大幅反発。そのほか、商船三井 <9104> [東証P]、川崎汽船 <9107> [東証P]など大手をはじめ海運株が軒並み上昇する展開となった。ここ、中国のゼロコロナ政策による中国景気の停滞懸念などを背景に、ばら積み船運賃市況が低調となり、バルチック海運指数の下落が顕著となるなか株価も調整色を強めていた。しかし、ここにきて上海市の一部地域でロックダウンが解除されるなど、徐々に経済再開に向けた動きが出始めており、 海運株を買い戻す流れが生じている。また、足もとの為替の円安進行は、運賃がドル建て決済の海運セクターにとっては強力な追い風となる。

※13日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
配信元: 株探

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