■ヤマウHD <5284> 1,613円 (+89円、+5.8%)
ヤマウホールディングス <5284> [東証S]が3日ぶり急反発。9月29日の取引終了後、第2四半期累計(4-9月)連結業績予想について、売上高を80億円から82億5000万円(前年同期比13.5%増)へ、営業利益を4億円から6億5000万円(同3.1倍)へ、純利益を2億7000万円から4億円(同2.7倍)へ上方修正したことが好感された。地質調査・コンサルタント業務及び土木工事事業で大口のJV土木工事が計画以上に進捗したことに加えて、グループ全社で取り組んでいる製造原価及び一般管理費削減が奏功した。また、高騰する資材・原材料価格の販売価格への転嫁や、橋梁、高架道路用伸縮装置の製造・販売・設置工事事業で製品販売の特需があったことなども寄与した。
■スターマイカ <2975> 659円 (+30円、+4.8%)
スター・マイカ・ホールディングス <2975> [東証P]が3日ぶり大幅反発。前週末9月29日の取引終了後に発表した23年11月期第3四半期累計(22年12月-23年8月)の連結決算は、売上高が前年同期比0.6%減の371億700万円、営業利益が同20.8%減の40億6200万円だった。大幅な営業減益となったものの、直近3ヵ月間の23年6-8月期の営業利益は7%減にとどまった。第3四半期累計の営業利益の通期計画に対する進捗率は約78%と順調だったほか、株価は前営業日に25日移動平均線を下回る水準に調整していたこともあって、買い戻しの圧力が強まったようだ。前年同期比では販売戸数は減少したものの、グループでの購入・販売活動は計画通りに進捗したという。
■栃木銀 <8550> 335円 (+14円、+4.4%)
栃木銀行 <8550> [東証P]が3日ぶり大幅反発。大陽線を形成し8%近い上昇率で340円台まで水準を切り上げ、プライム市場の値上がり率上位10傑にランクインした。つなぎ予算の成立を受け米政府機関の一部閉鎖が回避されたことで、東京市場は空売り筋の買い戻しが働き一気にリスク選好の流れに傾いた。そのなか、金利上昇局面が追い風となるメガバンクや地銀株への買いが目立った。同社株は300円台と株価に値ごろ感があるうえ、PBRが0.2倍近辺とひときわ割安圏に放置されていることで水準訂正狙いの買いが集中したようだ。同行は栃木県で2番手に位置し中小企業や個人を顧客基盤としているが、堅実経営で知られている。東京・埼玉エリアにも進出しており、今後は地銀再編の思惑も株価の刺激材料となりそうだ。
■ヨロズ <7294> 985円 (+38円、+4.0%)
ヨロズ <7294> [東証P]が5日ぶり大幅反発。9月30日に放送されたテレビ東京系経済ドキュメンタリー番組「知られざるガリバー~エクセレントカンパニーファイル~」で同社が紹介されたことが手掛かり材料視された。「自動車の安心・安全・安定を守る縁の下の力持ち!サブフレーム 国内外の自動車メーカーから高評価!」として、サブフレームを中心に紹介された。
■霞ヶ関C <3498> 6,470円 (+190円、+3.0%)
霞ヶ関キャピタル <3498> [東証G]が3日ぶり大幅反発。9月29日の取引終了後、東京証券取引所の承認を受けて、10月6日付で東証グロースから東証プライムへ市場変更することになったと発表したことから、指数連動ファンドなどによる買い需要発生を先取る形で買われた。同社は物流、ホテル、ヘルスケアの3つの事業領域を中心に不動産開発を行う不動産コンサルティング会社。23年8月期連結業績予想は、売上高360億円(前の期比73.2%増)、経常利益38億円(同2.2倍)を見込んでおり、決算発表は10月3日の予定だ。
■日本郵政 <6178> 1,231円 (+33.5円、+2.8%)
日本郵政 <6178> [東証P]が3日ぶり反発。前週末9月29日の取引終了後、保有する有価証券評価損の戻入れが発生することとなったと発表し、株価の支援材料となったようだ。日本郵政は保有する楽天グループ <4755> [東証P]の株式について、24年3月期第1四半期(4-6月)に株価の著しい下落を背景に、減損処理による有価証券評価損850億5800万円を特別損失に計上していた。7-9月期に楽天グループ株が回復したことをうけ、同額の戻入益を計上する。通期の業績予想は据え置いた。
■サンエー <2659> 4,875円 (+95円、+2.0%)
サンエー <2659> [東証P]が3日ぶり反発。9月29日の取引終了後、24年2月期の連結業績予想について、売上高を2222億200万円から2240億9000万円(前期比4.9%増)へ、営業利益を116億8300万円から141億4000万円(同26.4%増)へ、純利益を78億9800万円から94億8000万円(同25.2%増)へ上方修正したことが好感された。新型コロナウイルス感染症の5類感染症への移行に伴い行動制限や感染対策が大幅に緩和されたことや、外出需要の回復及び沖縄県への入域観光客の増加、物価上昇による単価の上昇などで、売上高が計画を上回って推移しているという。また、電気使用量の削減に加えて、国による「電気料金激変緩和対策事業」や内閣府及び沖縄県による「沖縄電気料金高騰緊急対策事業」の実施により光熱費の高騰が抑えられたことも寄与する。
■レスターHD <3156> 2,492円 (+43円、+1.8%)
レスターホールディングス <3156> [東証P]が5日ぶり反発。前週末9月29日の取引終了後、都築電気 <8157> [東証P]傘下で半導体や電子部品などの販売を手掛ける4社の株式を取得し、完全子会社化すると発表。事業拡大を期待した買いが入ったようだ。レスターHDはFA(ファクトリーオートメーション)や車載機器、パワー半導体、GPU(画像処理半導体)市場における新たな顧客や商材、関連サービスをグループに加え、規模の拡大とともに自社の事業との相乗効果を生み出し、更なる成長につなげる。
■レーザーテク <6920> 23,655円 (+385円、+1.7%)
レーザーテック <6920> [東証P]が反発。そのほか、アドバンテスト <6857> [東証P]、東京エレクトロン <8035> [東証P]など強弱観対立のなか売り買いが交錯した。前週末の米国株市場ではNYダウが軟調だったものの、米長期金利が高止まりするなかでハイテク株は底堅さを発揮し、ナスダック総合株価指数は小幅ながらプラス圏で引けた。インテル
■アズビル <6845> 4,651円 (+73円、+1.6%)
アズビル <6845> [東証P]が10日ぶり反発。9月29日の取引終了後、第2四半期累計(4-9月)連結業績予想について、売上高を1293億円から1308億円(前年同期比8.1%増)へ、営業利益を97億円から117億円(同43.0%増)へ、純利益を76億円から108億円(同78.5%増)へ上方修正したことが好感された。各主要事業における採算性が向上していることに加えて、ビルディングオートメーション事業の堅調な市場環境に対応するため、下期業務負荷低減を勘案した改修案件とサービス分野での工期の前倒しなどの施策を実施したことが寄与した。また、為替レートが想定より円安に推移したことによる為替差益の発生や、受取損害賠償金の計上があったこともプラスに働いた。同時に、10月31日付で自社株219万2700株(発行済み株数の1.53%)を消却すると発表した。なお、消却後の発行済み株数は1億4150万8184株となる予定だ。
■安川電 <6506> 5,480円 (+85円、+1.6%)
安川電機 <6506> [東証P]が続伸。そのほか、ファナック <6954> [東証P]も続伸となった。中国の国家統計局が9月30日に発表した同月の製造業購買担当者景気指数(PMI)は50.2となり、好不況の境目となる50を6ヵ月ぶりに上回った。中国景気の底入れ期待を強める結果となったほか、日銀が2日公表した9月の全国企業短期経済観測調査(短観)でも、企業の設備投資意欲の高さが示された。FA(ファクトリーオートメーション)関連株には、受注の先行きを期待した買いが集まったようだ。SMC <6273> [東証P]やキーエンス <6861> [東証P]も堅調。工作機械のオークマ <6103> [東証P]、産業用ロボットの不二越 <6474> [東証P]、ロボット部品のハーモニック・ドライブ・システムズ <6324> [東証S]も高かった。
■三井化学 <4183> 3,918円 (+41円、+1.1%)
三井化学 <4183> [東証P]が5日ぶり反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は前週末9月29日、三井化学の目標株価を3500円から4100円に引き上げた。レーティングは「ニュートラル」を継続する。足もとの市況動向や景況感を踏まえ、同証券は24年3月期のコア営業利益予想を920億円から980億円に増額修正した。一方、24年1-3月期に固定資産税という期末特有の費用増加要因があることなどを考慮。下期計画の達成へのハードルは高いとの見方も示す。
※2日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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