４日の株式相場見通し＝大幅続落、中東情勢の緊迫長期化を懸念

　４日の東京株式市場はリスク回避の地合いが継続し、日経平均株価は大幅に３日続落し５万５０００円台前半まで水準を切り下げる場面がありそうだ。足もとでは中東情勢の緊迫化を背景とした世界同時株安の様相を示しており、東京市場もその流れに巻き込まれている。きょうは、これまで日経平均の下値支持ラインとして働いていた２５日移動平均線を下抜ける公算が大きい。前日はアジア株市場が日本を含め全面安で、特に韓国ＫＯＳＰＩが７％超の記録的な暴落となった。欧州時間に入ってもリスクオフ一色の展開を強いられ、ドイツの主要株価指数であるＤＡＸやフランスのＣＡＣ４０などいずれも３％を上回る急落となっている。米国とイスラエルがイランを空爆したことで中東の地政学リスクが一気に高まったが、その後トランプ米大統領が軍事衝突の長期化を示唆したことで、投資資金のマーケットからの流出が加速した。欧州は中東と地続きでリスクが強く意識されやすいうえ、原油や天然ガスなどエネルギー価格の高騰を警戒するムードも強い。米国ではＮＹダウが一時１２００ドルを上回る急落となり、ナスダック総合株価指数も６００ポイント以上の下落に見舞われる場面があった。トランプ米大統領は地上戦の可能性も否定しておらず、中東情勢の緊迫化した状態が長く続くとの見方が売りに拍車をかけた。もっとも、その後は下げ幅を縮小し、ダウは結局４００ドル強の下げにとどまっている。アンソロピック・ショックで売られていたソフトウェア関連株を買い戻す動きが全体相場の下支え効果を発揮したほか、トランプ大統領がホルムズ海峡を巡り、状況に応じて米海軍が船舶の護衛につくことに言及し、これがショートカバーを誘発した。東京市場では引き続きリスク回避ムードが拭えないなかも、米株市場の戻り足を受け売り方の買い戻しや値ごろ感からの押し目買いを誘う可能性があり、日経平均は先物主導で下げ幅を縮小するケースも考えられる。

　３日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比４０３ドル５１セント安の４万８５０１ドル２７セントと３日続落。ナスダック総合株価指数は同２３２．１７ポイント安の２万２５１６．６９だった。

　日程面では、きょうは３月の日銀当座預金増減見込み、２月の消費動向調査など。海外では２月の中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）、２月の中国非製造業ＰＭＩ、２月のレーティングドッグ中国製造業ＰＭＩ、２月のレーティングドック中国非製造業ＰＭＩ、１月のユーロ圏失業率、ポーランド中銀の政策金利発表、２月のＡＤＰ全米雇用リポート、２月の米ＩＳＭサービス業景況感指数、米地区連銀経済報告（ベージュブック）など。

出所：MINKABU PRESS